検索1位でも、AIには存在しない。広報PRが今すぐ担うべき"AIの記憶"形成戦略を9/18無料セミナーで解説

AIに記憶されない企業は比較検討の土俵にも上がれない。広報PRだけが作れる"分散した言及"の戦略と実践スキームを初公開。

株式会社トドオナダ

株式会社トドオナダ(本社:東京都台東区、代表取締役:松本泰行)が運営するPR効果測定サービス「Qlipper(クリッパー)」は、広報・PR担当者向けの無料オンラインセミナー「AI時代の広報PR戦略 -戦略・スキーム編-」を、2026年9月18日(金)14:00より開催します。
申込URL:https://forms.gle/rXk2zGJp7yoKdWGJ9

開催背景

ChatGPTやGeminiなどの生成AIは「検索して答える」のではなく、「事前学習で記憶した情報をもとに答える」という基本的な仕組みを持っています。ユーザーが「おすすめの広報ツールは?」と聞いたとき、AIが答えるのはウェブを検索した結果ではなく、学習時に記憶したブランド名です。

記憶されていない企業・サービスは、AIの回答に登場しません。SEOで検索上位を獲得していても、LLMの「想起集合(Evoked Set)」に入っていなければ、比較検討の土俵にすら上がれないのです。

では、どうすればAIに記憶されるのか。答えは「言及の分散量」にあります。多数のドメインで、カテゴリを表すキーワードと自社名が共起した文章が学習データに取り込まれるほど、AIが自社を想起する確率は高まります。そして、この「分散した言及」を生み出せるのは、PRの活動だけです。プレスリリース1本の配信が、転載網(採録保険)と記者による独自記事(共起量の積算)という二重の効果をもたらします。

主なプログラム

  • 「LLMO対策」におけるマーケと広報の役割の違い

  •  AI時代の現実 〜検索1位でもクリック率79%減と「ファースト回答」の重要性〜

  • AIの仕組み 〜RAG(マーケ領域)vs 事前学習(広報領域)の本質〜

  • LLMOの判断基準 〜転載の本当の価値と、共起関係を強化する新しいKPI〜

  • 実践と効果検証 〜「ディギディギ」による現状診断と、明日から動けるファーストステップ〜

こんな方におすすめです

  • 「AI検索対策」と言われても、何から始めればよいか分からない広報・PR担当者

  •  LLMの仕組みを正しく理解したうえで戦略を立てたいマーケティング担当者

  • 広報活動の経営的な意義を改めて整理したい経営者・経営幹部

開催概要

開催日時:2026年9月18日(金) 14:00〜15:00

開催形式:オンライン(Zoom)

参加費:無料

定員:20名

対象:広報・PR担当者、マーケティング担当者、経営者

申込URL: https://forms.gle/rXk2zGJp7yoKdWGJ9

事前資料DL: https://forms.gle/cwhkV1D7ibGp8gHK6

関連サービス 

■ PR効果測定サービス「Qlipper(クリッパー)」 国内4,000媒体以上のWebメディアをリアルタイム監視し、掲載記事を自動収集・分析するモニタリングサービスです。競合比較・仮想PV・Ad換算によりPR効果を定量的に把握できます。 https://qlipper.jp/aboutqlipper.html

■ AIエージェント「Qoddler(コドラー)」 Qlipperに蓄積された自社のPRデータをチャット形式で引き出せるAIエージェント機能です。 https://qlipper.jp/qoddler.html

■ LLM認知測定ツール「ディギディギ」 ChatGPT・Claude・Gemini があなたのブランドをどう認識しているかを掘り起こす、LLM認知計測ツールです。 https://digidigi.qlipper.jp

会社概要 

会社名:株式会社トドオナダ

代表者:代表取締役 松本泰行

設立:2020年1月20日

所在地:東京都台東区上野7-11-13 弥彦ビル302

事業内容:PR Tech(Qlipper / ディギディギの開発・提供) 

公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会 会員

本プレスリリースに関するお問い合わせ

株式会社トドオナダ Qlipper運営事務局 

E-mail:qlipper@todo-o-nada.com 

TEL:03-6453-6886

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会社概要

株式会社トドオナダ

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URL
http://todo-o-nada.com/
業種
情報通信
本社所在地
東京都台東区上野7-11-13 弥彦ビル302
電話番号
03-6453-6886
代表者名
松本泰行
上場
未上場
資本金
580万円
設立
2020年01月