電通総研、世界100カ国10,000社超の企業調査を行うGPTWの「働きがいのある会社」に3年連続で選出

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、Great Place To Work® Institute Japan（以下 「GPTWジャパン」）が調査、実施する2025年版 「働きがいのある会社」認定において、3年連続で「働きがい認定企業」として選出されたことをお知らせします。

「働きがい認定企業」とは、従業員へのアンケートの評点が一定水準を超えた企業を対象に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGPTWジャパンが正式に認定するものです。グローバルで信頼されるGPTWジャパンの調査基準では、「働きがいのある会社」とは、「働きやすさ」と「やりがい」の両方が兼ね備わった組織と定義されています。

• 電通総研への評価　https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/0926_3596.html

電通総研、GPTWの「働きがいのある会社」に3年連続で選出

今回のアンケート結果から、同規模の企業と比較し、相対的に電通総研の強みといえる以下3つの特長が高く評価されました。

・社員の報酬に対する納得感が高いこと

・会社の雇用が守られていること

・利益が公正に分配されていること

※電通総研の組織変化に向けた取り組みについて、GPTWよりインタビュー（https://hatarakigai.info/tip/survey/20241001_3572.html）を受けました。

※電通総研の「働きやすい環境づくり」へのさまざまな取り組みについては、こちら（https://www.dentsusoken.com/sustainability/social/workplace.html）をご覧ください。

電通総研は、2022年9月より、「多様なプロフェッショナルの創出と活躍」に向けて、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン（DE&I）の推進をサステナビリティの重要課題（マテリアリティ）の一つと定め、その取り組みを強化してきました。また、2023年1月からは、従業員の同性パートナーや事実婚パートナーへの配偶者関連制度の適用を開始するなど、グローバルスタンダードに則って人権と多様性を尊重し、それぞれのライフステージに合わせた柔軟で働きやすい環境を整備しています。

電通総研は今後も、「HUMANOLOGY for the future -人とテクノロジーで、その先をつくる。-」というビジョンのもと、「人」と「技術（テクノロジー）」が最も大切な経営資本であると捉え、社員の成長と、社員が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境づくりと人材への投資を継続的に実現し、企業価値の向上に努めます。

• ご参考資料

2024年9月30日

電通総研、グローバルで22社目となる人的資本に関する情報開示の国際標準ガイドライン「ISO 30414」の認証を取得

https://www.dentsusoken.com/news/release/2024/0930.html

2023年1月23日

ISID、同性・事実婚パートナーを配偶者とする制度を導入

https://www.dentsusoken.com/news/release/2023/0123.html

• Great Place To Work® Institute Japan（GPTWジャパン）について　https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/

Great Place To Work® Instituteは、世界約100ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。　　

日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Instituteよりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW ジャパン）を運営しています。

• 電通総研について　https://www.dentsusoken.com

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。

＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。