電通総研、自社開発のローコード開発プラットフォームの最新版「iPLAss（アイプラス） Ver.4.0」をリリース

- システムの開発効率とセキュリティを向上、クラウド環境一体型の「iPLAss Cloud」でも提供 -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、自社開発したローコード開発プラットフォームの最新版「iPLAss（アイプラス） Ver.4.0」を2024年10月4日（金）より提供開始します。また、クラウド環境と一体型の「iPLAss Cloud（アイプラス クラウド）」でも、「iPLAss Ver.4.0」が利用可能となります。

「iPLAss」は、2012年5月に提供を開始し、システム開発の生産性向上を目的として汎用的な機能をフレームワークとモジュール形式で提供するローコード開発プラットフォームです。専門的なプログラミングの知識がなくても、高速かつアジャイルな開発が可能で、開発期間の短縮や開発コストの削減を実現します。2018年9月には、幅広い技術者の方にご利用いただけるよう、オープンソース版を公開し、システム開発業務の効率化に貢献しています。

今回の「iPLAss Ver.4.0」では、最新のJava標準仕様（Java 21/Jakarta EE 10）に対応したことにより、システム開発の生産性向上とセキュリティ対策を強化しました。さらに、最新のUIデザインを採用することでユーザビリティが向上し、エンドユーザーの操作性および業務効率性が向上しました。

「iPLAss」ロゴ

• 「iPLAss Ver.4.0」の主な特長

1. システム性能と開発効率の向上

最新のJava 21/Jakarta EE 10に対応しました。「iPLAss」上のJavaプログラムで「仮想スレッド」などを活用することにより、大規模なデータ処理や大量同時アクセス時のシステム性能を向上させることができます。また最新のJava言語仕様に沿うことで、より簡潔で読みやすく保守性の高い効率的なプログラムコードの記述が可能です。

2. 安定運用を実現するセキュリティ面の強化

最新のJava標準仕様の採用とOSSライブラリの最新化により、長期間のサポートと継続的なセキュリティパッチの　提供が可能になります。これにより、セキュリティリスクの低減と、システムの安定性向上を実現し、システムリリース後も長期間にわたり、安全に利用することが可能です。

3. 最新のUIデザインによる操作性の向上

ノーコード・ローコードによる自動生成画面において、最新のマテリアルデザイン（Material 3）を採用したUI画面を提供します。また、PCやモバイル、タブレットなど様々なデバイスでの表示の最適化、アクセシビリティの強化、ライトモード・ダークモードへの対応が実現しました。エンドユーザーは視認性と操作性に優れたシステム画面で作業ができます。

• 「iPLAss Cloud」について

本年4月より提供を開始した「iPLAss Cloud」は、クラウド環境と一体型のサービスです。本サービスでは、ブラウザ上のグラフィカルユーザーインターフェース（GUI）での簡単な設定だけでインフラと開発・稼働環境の構築が可能です。さらに、ブラウザでCPU、ストレージなどのインフラリソースの柔軟な増減や用途に応じたシステム構成の変更も行うことができます。また、今回リリースする「iPLAss Ver.4.0」の全機能も、このクラウド環境でシームレスに利用可能です。

• 今後の展開

電通総研は、自社開発のローコード開発プラットフォーム「iPLAss」の機能強化と拡張に継続的に努めます。今後も、お客様の多様なニーズに応える柔軟な開発環境を提供するとともに、技術者のシステム開発プロセスを効率化し、生産性向上に貢献することを目指します。

• ご参考資料

・「iPLAss」について　https://iplass.org/

・2019年8月

G20大阪サミットのID申請管理システムを「DMAP」「iPLAss」で構築、高度なセキュリティ要件に対応しサミットの成功に貢献

https://www.dentsusoken.com/case_report/project/2019osakasummit.html

• 電通総研について　https://www.dentsusoken.com

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。

＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。