『肥満大国アメリカでジャンクフードに税金が掛けられることに！』microdiet.netレポート

ロングセラーのダイエット食品『マイクロダイエット』を展開するサニーヘルス株式会社（本社：東京都中央区／代表取締役社長：西村峯満）は、ダイエット情報発信サイト【microdiet.net】にて調査レポート『肥満大国アメリカでジャンクフードに税金が掛けられることに！』　を公開致しました。

http://microdiet.net/diet/000508.html

高脂肪・高カロリーな食べ物や飲み物の摂取のしすぎは、体に良いわけがありません。

肥満問題を抱える国々では、その対策として課税を検討してきました。

これまで本コラムでは肥満にまつわる税として、高脂肪の食品が課税対象となるデンマークの脂肪税、袋入りスナック菓子や甘い炭酸飲料など、砂糖や塩分が大量に含まれる食品や飲料が対象のハンガリーの通称ポテトチップス税、アメリカで議論された甘い炭酸飲料が対象のソーダ税などをご紹介してきましたが、今般新たな肥満対策税が導入されました。

世界第2位の肥満大国アメリカでは（1位はメキシコ）、肥満問題や糖尿病の抑止に繋がるとして「ジャンクフード税」が、2015年4月から導入されました。
アメリカ全土ではなく、西部のアリゾナ州など3州にまたがる先住民居留地ナバホ自治区において導入され、炭酸飲料やスナック菓子、ファストフード、揚げ物、脂肪分が高い肉の缶詰などがその対象となっています。
税率は5％の売上税（一部地域を除く）に2％が上乗せされ、購入時に支払います。
一方、健康的な食品の購入を促すため、野菜や果物への課税は2014年10月に取りやめとなりました。

ナバホ自治区は他都市よりも貧困率、糖尿病患者の割合が高く、しかも九州の2倍ほどの広大な土地に、生鮮食品が揃う大型スーパーが10店しかないという食環境の悪さが、安くて手軽なファストフードなどの消費を増やし、肥満や糖尿病患者の割合を押し上げているようです。

 

■ジャンクフードはドラッグ並の中毒性！！

アメリカではナバホ自治区以外にも、貧困層は安価で手軽なジャンクフードに依存しがちです。それ故に肥満を助長させてしまっている側面があります。
しかしそうした事情とはまったく別に、ファストフードやポテトチップス、スナック菓子を、たまに無性に食べたくなることがありませんか？この「無性に」は、もしかしてある種の中毒症状なのかもしれません。

高カロリー・高脂肪の食品は、ドラッグと同じように中毒性があるという実験結果があります。


詳しい説明はmicrodiet.netの最新の記事
『肥満大国アメリカでジャンクフードに税金が掛けられることに！』をご参照ください。
http://microdiet.net/diet/000508.html



■microdiet.netとは
 
microdiet.netは栄養学を専門に学んできた管理栄養士、数百名の方々のダイエットサポートを経験したスタッフの協力のもとに、正しい知識を知っていただくための情報を発信します。
 
また、国内・海外のダイエットに関連するニュース、独自でリサーチした結果を公開しております。
 
弊社ではこのサイトを通じて、ダイエットは自分の意識と工夫次第で結果が大きく違ってくる点、また自分自身の生活や健康についても、多くの方が考えるきっかけとなればと考えております。



■ダイエット食品『マイクロダイエット』について

「必要な栄養素をきちんと摂れば、摂取カロリーを抑えても健康を害さずにダイエットできる」というベリー・ロー・カロリー・ダイエット（VLCD）理論に基づいて、1983年に英国で開発されたダイエット食品が『マイクロダイエット』です。

通常の食事を『マイクロダイエット』に置き替えることにより、摂取カロリーを減らし、健康的なダイエットを目指します。

個人の生活や体質などが減量にはさまざまな影響を与えており、生活習慣 の見直しが必要になります。

英国で開発された『マイクロダイエット』は世界41カ国での販売実績で、サニーヘルス（株）が日本で発売を始めたのは1989年、以来360万人以上の方々に利用されてきました。その間さまざまな研究が行われ、多くの専門機関でも利用されています。

『マイクロダイエット』は、ドリンク・リゾット＆パスタ・シリアル・プレミアムなど全16種類ラインナップをご用意しています。

発売から26年間、多くのダイエットが流行しましたが、『マイクロダイエット』はずっと安全性、確実性が高いダイエットとしてロングセラーを続けております。