FRONTEO、APAC CIOOutlook Magazineにて、ヘルスケアテクノロジー企業上位10社に選出

独自開発の自然言語処理AIエンジン「Concept Encoder」を用いた先進的取り組みが高く評価される

株式会社FRONTEO(本社:東京都港区、代表取締役社長:守本正宏)は、アジア太平洋地域向けのITビジネス誌「APAC CIOOutlook Magazine」より、「Top 10 Healthcare Technology Companies in APAC 2020 (2020年APACにおけるヘルスケアテクノロジー企業トップ10)」に選出されたことを発表します。
「APAC CIOOutlook Magazine」は、米国シリコンバレーに本部を置き、アジア太平洋地域のCIO、CTOを始めとするCxOやITシニアマネージメント層に広く購読されている企業向けITビジネス誌です。

この度の選出に当たり、FRONTEO ライフサイエンスAI事業本部 ライフサイエンスAI 分掌CTO 兼​ 研究開発部 部長の豊柴 博義が、同誌のインタビューに応え、医療・製薬分野においてAIを活用する上でのEBM(Evidence based Medicine、根拠に基づく医療)の重要性の高まり、EBMを実現するFRONTEOの独自開発AIエンジン「Concept Encoder(コンセプト・エンコーダー)」の特徴、Concept Encoderを活用した、創薬探索支援、認知症診断支援、転倒転落予測といった先進的な取り組みを紹介しました。

APAC CIOOutlook Magazineの編集長、Annie Johnson(アニー・ジョンソン)は、以下のように述べています。
「FRONTEOが、我々の『2020年APACヘルスケアテクノロジー企業トップ10』リストに選出されたことを喜ばしく思います。今回の選出により、FRONTEOのAI技術と先進的な取り組みは、市場でより高く評価され、大いに注目を集めることになるでしょう。」

最近では、医療・製薬分野でのAI活用の取り組みが拡大し、医療現場での実用化に向けた動きがますます活発になっています。画像やセンサーの数値解析と並んで、会話や論文、問診記録などの自然言語(テキスト情報)をAIで解析する取り組みも、ますます注目されています。

FRONTEOは、2014年よりライフサイエンス分野でのAIによる自然言語解析の開発を進めるとともに、AIエキスパートによるコンサルテーション、データ分析サービスを提供することで、製薬企業や医療関連ビジネスにおいてさまざまな成果をあげています。


※インタビュー記事(英語)はこちらから(閲覧には登録が必要です)
https://www.apacciooutlook.com/magazines/March2020/Healthcare/#page-26


■  Concept Encoderについて URL: https://lifescience.fronteo.com/
Concept Encoder(コンセプト・エンコーダー)は、FRONTEOがライフサイエンス分野に特化して開発した人工知能(AI)です。自由記述のテキストデータを大量に含むメディカルデータを、エビデンス(根拠)に基づいて有効に解析・活用することを目的に2018年に開発しました。ヘルスケア従事者の共通認識である「エビデンスに基づいた医療(EBM)」に欠かせない有意差検定などの統計学的手法を自然言語解析に導入、実現しています。Concept Encoderはテキスト以外のデータとの共解析も可能であり、ライフサイエンス領域に蓄積されてきた遺伝子発現情報・バイタルや各種検査値などの「数値データ」との共解析の研究を進めています。特許登録番号:特許第6346367号

■  FRONTEOについて URL: https://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT®(キビット)」や「conceptencoder®(コンセプト・エンコーダー)」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ(電子証拠開示)や、デジタルフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View®(リット・アイ・ビュー)」、日・中・韓・英の複数言語に対応した「Predictive Coding®(プレディクティブ・コーディング)」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。このリーガル事業で培われ、発展した独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現します。ライフサイエンスやビジネスインテリジェンスなどの領域に展開し、FinTechやRegTechに加え、「働き方改革」でも実績をあげています。2007年6月26日東証マザーズ上場。資本金2,559,206千円(2019年3月31日現在)。

PDFはこちら。
https://prtimes.jp/a/?f=d6776-20200302-7870.pdf
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