ヘイズ、世界２６カ国・地域の２万人超に対してスキルアップの意識調査を実施

スキルアップの意識調査レポート2022を発表

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）は、本日「スキルアップの意識調査レポート2022」を発表しました。

調査は、世界26カ国・地域の2万人以上の雇用主と社会人に対して世界最大級の法人向け教育コンテンツハブであるGo1と共同で行ったものです。

調査の結果をまとめたレポート（日本語版）はこちらからダウンロードできます。
https://www.hays.co.jp/report/learning-mindset

 

調査の結果、世界的に社会人がスキルアップに前向きであることが浮き彫りとなりました。その一方で、日本の雇用主への調査では、自社のスキル不足について「非常に懸念している」と回答した企業が39%と、他国と比較して高い数値となり、中国(19%)、シンガポール(29%)、26カ国・地域(23%)と比較しても日本のスキル不足が顕著であることが浮き彫りとなりました。（図）

図：自社のスキル不足を「非常に懸念している」と回答した雇用主

【主な調査結果：26カ国・地域】
83％の従業員が新しいスキルの習得に前向き
企業の提供する学習リソースが自身のニーズに合っていると回答した従業員はわずか48％

調査対象26カ国・地域の結果では、多くの雇用主がスキル不足を懸念している一方で、提供されている学習リソースが日々進化するビジネスの世界で自身の役割を果たすために必要なスキルアップのニーズに合っていると回答した従業員はわずか半数。これに対し、学習リソースが従業員のニーズに合っていると回答した雇用主は60％でした。

新しいスキルを学ぶ重要性

「現在の仕事のためにどのくらいの頻度で新しいスキルを習得する必要があるか」という質問に対し、64％の従業員が「常に」または「頻繁に」と回答。一方で、「めったにない」または「まったくない」と答えたのはわずか8％でした。また、42％の従業員が雇用主との間に具体的な学習方法などの明確なキャリア開発プランがないと答え、あると回答したのはわずか27%でした。

ビジネスの世界が進化し続けるなかで、働く人々は自身が持つスキルの市場価値を高めるために、企業は必要なスキルを持つ人材を確保するために、スキルアップに取り組んでいく必要があります。


ヘイズCEO、アリスター・コックスは、次のように話しています。「デジタルトランスフォーメーション（DX）が急激に進んでいますが、これに対応できる人材の供給が追いついていません。同時に、従業員が仕事や職場、雇用主に求めることも変化しています」。

「新しいスキルを学ぶことは、特定の分野だけでなく、あらゆる職場、人にとって重要なことです。反復作業の自動化が進むなか、働く人々はより専門的な役割を果たすことができるようにスキルアップする必要があります」。

雇用主と従業員で異なる認識
 

調査では、83％の従業員が新しいスキルの習得に強い意欲を持っていることが明らかになりましたが、従業員に意欲があると考えている雇用主は48％にとどまる結果に。また、学習の成果についても、81％の従業員が新しいスキルを定期的かつ効果的に活用していると考えているのに対し、雇用主は60％しか活用していると考えていないなど、認識の違いがあることがわかりました。



さらに、雇用主から学習リソースを提供されていると答えた従業員は半数（52％）に過ぎず、提供されている学習リソースに満足しているのは42％。これに対し、従業員に学習リソースを提供していると回答した雇用主は78%でした。


Go1共同創業者のクリス・アイジランドは「多くの雇用主は今いる人材を効果的に活用するために必要なスキルの定義や養成の術を知りません。その結果、雇用主が必要とするスキルと従業員が実際に持っているスキルにミスマッチが生じています。また、企業は従業員に学習を促す難しさも感じています。スキルアップの重要性を認識している雇用主でさえ、学習者のあらゆるニーズを満たす学習コンテンツを見つけるのに苦労しています」と述べています。

コックスは、次のように語っています。「スキルアップの意識調査レポートは、学習や新しいスキルの習得について雇用主や従業員の間に認識の違いがあることを示しています。企業は、従業員に利用可能な学習リソースを伝えることや、スキルアップが必要な分野で適切なレベルのサポートを提供することが必要です。また、雇用主は将来必要とされるスキルを見極め、従業員が新しいスキルを習得することを奨励しなければなりません」

「学習は、雇用主と従業員にとって大きな利益となります。企業はスキル不足を解消するために従業員のスキルアップを優先し、働く人々は自身のスキルの市場価値を常に確認し、将来のキャリアのために学び続けなければなりません。学習と自己啓発は、従業員への価値提案（EVP）の基本的な側面であり、企業はすでに社内にいる重要な人材を維持するだけでなく、新しい人材を惹きつけるのに役立ちます。企業は、学習がEVPに組み込む必要があります」。

ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、グラント・トレンズは、これは日本にとって重要な調査結果だと述べています。「日本の調査では、従業員が定期的に新しいスキルを活用していると回答した雇用主はわずか23％でした。社内で学習を優先するとまでいかないにしても、学習できるように環境を整えることが重要です。従業員の定着に良い影響を与えるだけでなく、企業を将来的に混乱から守ることにもつながります」。

ヘイズは、2019年にGo1とグローバルパートナーシップを結び、人々のキャリアのために不可欠なものとして学習を促進し、無料のオンラインプラットフォーム「My Learning」を提供しています。過去1年半の間で、ヘイズの社内学習プラットフォームは2900万のコースを配信しています。

 

調査概要 調査期間：2022年4月10日～5月8日 調査方法：インターネット 調査数：全体20,468人、日本828人 調査年齢：18-74歳 調査対象国（26カ国・地域）：ベルギー、フランス、ドイツ、ハンガリー、アイルランド、イタリア、オランダ、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、スペイン、英国、アラブ首長国連邦、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、メキシコ、米国、オーストラリア、中国、香港特別行政区、日本、マレーシア、ニュージーランド、シンガポール

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（東京本社、大阪支店、横浜支店）を有する人材コンサルティング会社です。15の専門分野（経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、デジタルテクノロジー、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2021年12月31日現在、254 の拠点（総従業員12,100人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。