【横浜市ランダム化比較試験（RCT）追跡調査】産後12ヶ月時点の抑うつ症状悪化リスクを約32%低減
Kids Public提供の『産婦人科・小児科オンライン』を妊娠期から提供することによる長期的なメンタルヘルス改善効果を大学の研究チームが検証
この度、株式会社Kids Public（東京都千代田区 代表：橋本直也）は、横浜市において実施した「令和2・3年度オンライン健康医療相談モデル事業における成果連動型業務委託」（以下、モデル事業）の追跡調査結果を公表いたします。
本研究成果は、2020年から2021年にかけて横浜市港北区で実施されたランダム化比較試験（RCT）に基づくもので、（前回の調査を行った）京都大学・東京大学などの研究者からなるチーム（以降、研究チーム）が実施し、国際的学術雑誌『Psychological Medicine』に掲載されています。
Long-term effects of mHealth consultation services on postpartum depressive symptoms and the mediating role of loneliness: A follow-up study of a randomized controlled trial
Arakawa Y, Inoue K, Haseda M, Nishioka D, Kino S, Nishi D, Hashimoto H, Kondo N. Psychol Med. 2025 Dec 19;55:e379.
【URL】
◼︎研究結果の概要
本モデル事業に関しては、2022年に産後3ヶ月時点における産後うつ病リスクの低減効果を公表いたしました。当時の研究では、妊娠期からの遠隔健康医療相談の提供により、産後うつ病ハイリスク者の割合を相対的に33.5％低減できることが実証されています。
【参考】2022年発表のプレスリリース
「産後うつ病の高リスク者を33.5%減」：遠隔健康医療相談サービス（産婦人科・小児科オンライン）の効果として実証 〜横浜市・東京大学との共同実証事業（ランダム化比較試験）〜
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000141.000019477.html
今回の発表は、その後の追跡調査に基づき、産後1年（12ヶ月）が経過した時点においても介入の有効性が持続していることを研究チームが新たに明らかにしたものです。
本調査では、初回参加者の約7割にあたる515名の女性から回答を得ました。解析の結果、産婦人科医・小児科医・助産師へオンラインでいつでも気軽に相談できる環境が、産後1年という長期間にわたって母親のメンタルヘルスを支える強力な一助となることが明らかになりました。
1.産後1年間にわたる長期的な産後うつ症状悪化予防の効果を確認
妊娠中〜産後4ヶ月までに遠隔健康医療相談を提供することが、産後1年（12ヶ月）時点の産後うつ病ハイリスク者（EPDS 9点以上）を約32%減少させること（介入群：14.2% vs 対称群：21.0%）が示され、早期介入の重要性が示唆されました。
2.産後の「孤独感」を軽減することが、抑うつ症状予防に有効であることを示唆
媒介分析という手法を用いることで、遠隔健康医療相談により専門の医療職（産婦人科医・小児科医・助産師）へいつでも、どこからでも気軽に相談できたことが、母親に「つながり」を実感させ、産後3ヶ月時点での「孤独感の減少」とその後の抑うつ症状発症の予防に寄与したことがわかりました。
3.深刻な抑うつ症状が長く続くことを防ぎ、一時的な落ち込みからの「回復力」を向上
抑うつ症状の遷移パターンを分析した結果、本サービスを提供することで、産後3ヶ月と12ヶ月の両時点で深刻な抑うつ症状が持続した人の割合が、非提供群と比べて半分以下に減少していました。さらに、産後3ヶ月時点での一時的な落ち込みから「回復する力」が高まる傾向も認められました。この知見は、妊娠期からの早期介入が、産後の抑うつ症状の長期化を防ぐ上で極めて有効な手段であることを示唆しています。
◼︎本研究の社会的背景と意義
世界的に産後うつ病の罹患率は約15%と高く、日本においても深刻な社会的課題です。特にCOVID-19パンデミック下では対面支援が制限され、母親の孤立が深まりました。
横浜市は通常、すべての母親に対して自治体が実施する従来の対面式周産期ケアを提供していますが、COVID-19の流行期には一部のサービスが制限されている状況でした。
今回の研究チームの検証により、自動応答システム等とは一線を画す、医療専門職との双方向かつリアルタイムな対話を伴う遠隔健康医療相談サービスが、母親の安心感の醸成や孤独感の解消に寄与することが示されました。さらに、こうした心理的支えによって、結果として抑うつ症状が予防されるという具体的なメカニズムが、統計的に明らかになりました。
本研究は、産後1年という長期にわたる介入効果を、ランダム化比較試験（RCT）の追跡調査によって示した信頼性の高いエビデンスだと考えられます。つまり、SNSプラットフォームを活用した専門職による遠隔健康医療相談サービスが、従来の対面ケアを補完し、時間や場所の制約を超えて妊産婦を支える有効な手段になり得ることが示されました。
研究チームによるプレスリリースはこちらです。
https://socepi.med.kyoto-u.ac.jp/blogs/9354
【用語解説】
遠隔健康医療相談
情報通信機器を使って医師や助産師などの医療専門職に健康相談ができるサービスで、診察や診断は伴わず一般的な医学情報提供や受診勧奨、傾聴が主となるもの。
EPDS（エジンバラ産後うつ病質問票）
世界的に用いられる産後うつ病のスクリーニング尺度。
◼︎産婦人科オンライン代表 本実証事業責任者 産婦人科医 重見大介 コメント
前回の研究では、妊娠期からのオンライン健康医療相談が産後3ヶ月時点の産後うつハイリスク者を低減することが示されましたが、研究チームによる今回の追跡調査により、その効果が産後12ヶ月という長期にわたって持続していることが新たにわかりました。介入終了後もこれほど長期にわたり良好な影響が続くという結果は、産婦人科医として、また事業責任者として、極めて大きな社会的意義を感じております。
今回の研究には、学術的にも非常に重要な知見が含まれていると考えています。それは、産後うつ症状の予防効果の約20%が、産後3ヶ月時点での「孤独感の軽減」によってもたらされていたという点です。単なる情報提供にとどまらず、LINE等を通じた「医療専門職との継続的なつながり」や「不安に寄り添った丁寧な対応」が母親の心理的孤立を防ぎ、それが1年後のメンタルヘルス改善に結びついたというメカニズムが明らかとなったことは、妊産婦や母親にとって有効な支援を考える上で意義があるはずです。
また、本研究では抑うつ症状の推移パターンも分析しており、オンライン健康医療相談の提供によって、症状が長引く「持続型」が減少し、良好なメンタルヘルスが維持されやすい「レジリエント型」へシフトしたことも確認されています。これにより、早期のオンラインを活用した支援策が産後うつ症状の長期化を防ぎ、母子ともに健やかな生活を送るためのセーフティネットになり得ることが示されました。
本調査にご協力いただいた横浜市の皆様、厳格な評価を継続してくださった研究チームの皆様、そして何より、お忙しい育児の中で12ヶ月もの長期にわたりご回答をくださった研究参加者の皆様に、心より感謝申し上げます。不安を抱えながら妊娠・出産を迎え、育児に励む女性が一人でも多く健康でいられるよう、本研究で得られたエビデンスを糧に、今後も質の高いサポート体制の提供に全力を注いで参ります。
◼︎『産婦人科・小児科オンライン』について
『産婦人科・小児科オンライン』は、24時間365日、いつでもどこからでもスマホ等を通じて産婦人科医・小児科医・助産師に相談ができる、遠隔健康医療相談サービスです。
最大の特長は「医療の質と安全性」で、対応にあたるのは、全員が臨床経験3年以上を有する産婦人科医・小児科医・助産師のみです。
また、医療者による専門チームが、全相談を「医学的適切さ」と「ユーザー体験」の両面から評価・改善する体制を敷いており、利用満足度は高い水準を維持しています。
2016年のサービス提供開始以来、相談件数は30万件を超えました。これら蓄積されたデータを元に学術研究や論文執筆にも注力し、エビデンスに基づいた「本当に役立つサービス」であることを常に検証・実証し続けています。
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