タリーズコーヒージャパン、「カンリー福利厚生」の導入で自社割の利用件数が約67倍に！

〜従業員のブランドエンゲージメント向上を狙った福利厚生施策についてのインタビューを公開〜

株式会社カンリー

2024年12月6日 10時00分

店舗経営を支える世界的なインフラの創造を目指す株式会社カンリー（所在地：東京都品川区、代表取締役：辰巳衛、秋山祐太朗、以下「カンリー」）は、雇用形態や働く場所を選ばずに使える「カンリー福利厚生」をご利用いただいている、タリーズコーヒージャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：小林義雄、以下「タリーズ」）へのインタビュー記事（導入事例）を公開しました。

■導入の背景

全国に800店舗以上を展開するタリーズは、『一杯のコーヒーを通じて、「お客様」、「フェロー」、「社会」に新しい価値を創造し、共に成長する。』という理念のもと、すべての人に居心地の良い空間とあたたかいサービスを提供しています。タリーズでは従業員（フェロー）向けの自社割がありますが、従業員の多くをアルバイトスタッフが占めるにもかかわらず、正社員を中心に制度が設計されていたり、社員証の提示が必要であったりと利用しづらい点が課題でした。これらを解決すべく、すべてのフェローが気軽に利用できる制度設計が求められていました。また、従業員がブランドに誇りを持ち、積極的に関わりたいと思うような機会を増やすことで、ブランドエンゲージメント向上を狙いたいと考えていたため、ブランディングの観点から「カンリー福利厚生」の導入に至りました。

■導入後の変化・成果

1. 　自社割の利用件数が大幅に増加

「カンリー福利厚生」の自社割機能によって正社員のみならず、すべての従業員がスマートフォンアプリから手軽に自社割を利用できるようになりました。自社割の利用件数はこれまで年間で300件程度だったところ、「カンリー福利厚生」の導入から半年で約20,000件（約67倍）へと大幅に増加しました。社員証の提示が不要となり、利便性が向上したことで、全国どこの店舗でも日常的に利用しやすい制度設計が実現できました。

2.　従業員のブランドエンゲージメントの向上

従業員が「ここにもタリーズがあるから寄ってみよう」と友人や家族を誘うことで、ブランドの良さを広めるインフルエンサーやアンバサダーのような存在になってくれています。また、従業員同士が店頭でコミュニケーションする機会も増加しました。違う店舗の雰囲気やサービス内容を体験し、自分の仕事に活かしたりブランドへの理解や愛着が深まったりする効果も期待しています。

■タリーズコーヒージャパン株式会社ご担当者さまコメント