パーパス経営と人材育成、社員の自律性を高めるー「月刊先端教育」２０２３年９月号発売
巻頭言は三井住友海上火災保険 特別顧問 江頭敏明氏、【地域×教育イノベーション】京都府を特集。伝統の街・京都で展開されている、新しい教育への挑戦を紹介。
【特集】社員の自律性を高める パーパス経営と人材育成
近年､ 人的資本経営やSDGs、ダイバーシティ等の流れもある中で、企業社会において「パーパス」が注目されています。パーパスは企業にとって重要であるだけでなく、個々人が「どう生きるのか」「何を目指すのか」を問うものであり、組織と個人のパーパスの一致を目指していく必要があります。自らのパーパス（存在意義）に即して働くことは、モチベーションやエンゲージメントの向上をもたらし、自律型社員の育成につながっていきます。本特集では、人材戦略を起点としたパーパス経営の実践例を紹介し、企業に求められる取組みや視点について解説します。
ー「発見・共鳴・実装」でパーパス・ドリブンな組織に／
アイディール・リーダーズ株式会社 代表取締役CEO 永井恒男氏
≪キーフレーズ≫
「自社らしさとは、社員一人ひとりの『らしさ』の集合です。そのため、社員の『らしさ』も重要であり、個人のパーパスと会社のパーパスは一致させることが重要です」（記事一部抜粋）
ーパーパスを起点に社員のキャリアオーナーシップを育む／
富士通株式会社 Employee Success本部
Engagement&Growth総括部 キャリアオーナーシップ支援部 部長 伊藤正幸氏
≪キーフレーズ≫
「社員には富士通を使い倒し、人生100年時代を歩み続けて欲しい」
ー企業と社員のパーパスが響き合う自律型社員を育むキャリア制度／
SOMPOひまわり生命保険株式会社 人材開発部 人事グループ 平田啓輔氏
ー過去未来を問い直しパーパスを策定経営・人材戦略が連動する企業に／
株式会社RECOMO 代表取締役CEO 橋本祐造氏 ほか
【地域×教育イノベーション】京都府特集
京都府の教育行政は、「教育環境日本一」を目指し、ICT教育などのプロジェクトを推進。また京都は、京都大学をはじめ、数多くの高等教育機関が集積する地でもあり、学術的な成果を社会に還元し、産学連携も進められています。さらに民間においても、地域を舞台に「生き抜く力」を育む取組みや、先進的なテクノロジーを活用した教育・人材育成が始まっています。伝統の街・京都で展開されている、新しい教育への挑戦を紹介します。
ー「教育環境日本一」プロジェクトを推進／京都府教育委員会 教育長 前川明範氏
ー京阪神に起業のエコシステムを築く／京都大学 産官学連携本部長 室田浩司氏
ーVR・メタバースを活用した職業教育／学校法人 大和学園 副理事長 田中幹人氏 ほか
特別企画 GIGAスクール構想セミナー 次世代の校務DX実践のための抑えるべきポイント
ー校務DXで学校の働き方改革を進めて学校を若者にも選ばれる職場に／
文部科学省 初等中等教育局 学校デジタル化プロジェクトチームリーダー 武藤久慶氏
ー統合ID基盤で校務DXを支援／エクスジェン・ネットワーク株式会社 専務取締役 営業本部長 引間賢太氏 ほか
連 載
◇戦略的経営と大学改革の未来：
ー医療・創薬分野におけるAI人材育成／東京医科歯科大学 総合教育機構 イノベーション人材育成部門 部門長・教授 竹内勝之、他
◇リカレント教育によるDX等人材育成：
ーデータサイエンス・AIを使って課題解決ができる人材を育成／神戸大学 数理・データサイエンスセンター センター長／教授 小澤誠一氏
◇リスキリング最前線：
ー社員のITスキル０からの改革／株式会社ハマヤ 代表取締役CTO兼CIO 若井信一郎氏
◇令和時代の教育デザイン：
ー多摩美のバーチャル大学／日本デザイン振興会 常務理事 矢島進二氏 ほか
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2023年９月号より引用）
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雑誌概要「月刊先端教育」2023年9月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0BN9THS23
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■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士(専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在11期 合計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※1）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。また、本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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