SDGsの認知率は82％、女性や中高年の上昇が顕著　17のゴールに対し、興味関心や協力意識は昨年と同じく低調

－SDGsに関する調査（2022年）認知・興味関心編－

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2022年6月、全国18～69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査（2022年）」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。 2015年9月の国連サミットでSDGs（持続可能な開発目標）が採択されてから今年で7年目を迎えます。 今回は、SDGsの浸透状況について、昨年からの推移、認知経路、17の目標の興味関心、協力意識などを分析しました。

■調査結果
【SDGs認知状況】
SDGsの認知率（” 名称も内容も知っている”＋” 名称は聞いたことがある”）は82％、2021年調査は67%であり、1年間で15ポイントと大きく上昇した。認知者のうち“名称も内容も知っている”と答えた人は40％と昨年より6ポイント上昇。性年代別にみると、女性や中高年においてSDGsの認知率は昨年より上昇幅が大きい。認知経路は「テレビ番組」「Webニュース・記事」「テレビCM」が上位。特に「Webニュース・記事」「新聞記事・広告／新聞の折込チラシ」「仕事・学校」による認知では”名称だけ知っている”人に比べて“名称も内容も知っている”人の割合が高めであった。＜図1＞

【17の目標の認知状況】
SDGsの17の目標で認知率の高いものは、「貧困をなくそう」「ジェンダー平等を実現しよう」「飢餓をゼロに」であった。昨年と比較し目標の認知率は、いずれも上昇はしているものの、「貧困をなくそう」（44％）以外は4割に満たず、小幅の上昇にとどまっている。＜図2＞

【興味・関心／協力できそうな17の目標】
SDGs認知者における興味・関心のある目標は、「貧困をなくそう」 31％ 、「すべての人に健康と福祉を」30％ 、「海の豊かさを守ろう」29％が上位であり、昨年よりすべての目標で興味・関心の割合は低下した。一方、 協力できそうな目標は、「海の豊かさを守ろう」 16％ 、「つくる責任つかう責任」15％、「ジェンダー平等を実現しよう」 14％程度と、いずれも目標に対して協力意識は低い。＜図2＞

「SDGs」という言葉は幅広い年代に浸透しているが、「17の目標」の認知は、上昇はしているものの低水準で推移していた。興味・関心や協力できそうなことがらは低いことから、生活者にとって「SDGs」は、単に知識として知ってはいるけれど、自分事として捉えられていないと推察される。

■レポート目次
□調査概要
□回答者プロフィール
　（性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・都市規模・同居家族・PNCL構成比・性年代別PNCL構成比・接触メディア・生活意識）
□ポテンシャルニーズクラスター(PNCL)について
▼調査結果サマリー
▼調査結果詳細
□SDGs認知、認知経路
□17の目標　認知／興味・関心／協力できそうなもの

■調査概要
調査手法 ： インターネットリサーチ
調査地域 ： 全国47都道府県
調査対象 ： 18～69歳の男女、人口構成比に応じて割付
調査期間 ： 2022年6月1日（水）～2日（木）
有効回答数 ： 本調査2,500サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要
会社名 ： 株式会社クロス・マーケティング
http://www.cross-m.co.jp/
所在地 ： 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立 ： 2003年4月1日
代表者 ： 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容： マーケティングリサーチ事業

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
広報担当 ： マーケティング部
TEL ： [phone]
FAX ： [phone]
E-mail ： [e-mail]

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」