「離職率」「キャリア不安」時代に、やりたいを諦めない職場へ。 株式会社クリーブウェアがホワイト企業認定を取得
株式会社クリーブウェア(本社:大阪府大阪市)は、2025年8月1日付でホワイト企業認定を取得。社員の“やりたい”を尊重し、共感から始まる職場づくりで、持続可能な組織と社会の実現を目指します。
一般財団法人日本次世代企業普及機構(通称:ホワイト財団)が運営する「ホワイト企業認定」は、国内で唯一の総合的な企業評価制度です。
本認定は、「ブラックではない企業」ではなく「家族や社会に応援され、次世代に残していきたい企業」を対象としています。
ビジネスモデルや人財育成、柔軟な働き方、ダイバーシティ、健康経営、労働法遵守など、実に70項目に及ぶ厳格な審査基準をもとに総合評価を行い、2025年8月時点で累計584社がこの認定を取得しています。
そして、2025年8月1日付で株式会社クリーブウェアが新たにホワイト企業認定を取得いたしました。

理念に息づく「切り開く力」
株式会社クリーブウェアは、
「情報技術で人・モノ・世界をつなぎ、豊かな社会を創り出す」ことを企業使命としています。
社名は “Cleave(切り開く)” と “Software” を組み合わせた造語であり、「Cleave」には“困難を切り開いて進む”という意味が込められています。
あえて安易な道を選ばず、新たな価値を創造し続けるという姿勢は、同社の経営と現場の両方に深く根付いています。
「共感」から始まる職場づくり
クリーブウェアが目指すのは、
すべての働く人が共感し、「やりたい」や「好き」を形にできる職場です。
人間性豊かな人財が集まり、その中から高度な専門性を持った人財を育てる。
そして、技術力を武器に、困難な状況さえも乗り越えていけるような、強固な組織をつくること。
社員一人ひとりの可能性を信じ、その成長とともに企業自体も成長し、社会にその成果を還元していく。これが同社のホワイト企業としての理想像です。
こうした取り組みは、働きがいのある職場づくりを通じて、離職率の抑制やキャリア不安といった社会課題に対応しようとする企業姿勢の一環といえます。

今ある強み、これからの挑戦
現在同社では、人財育成や評価制度、働く環境整備において一定の成果を上げており、外部の評価機関からも高い評価を受けています。
これらはすべて、「働く人が安心して成長できる土台づくり」を目的としたものです。
多様な背景や価値観を持つ社員が安心して力を発揮できる職場の実現に向けては、今後の重点的な取り組みが期待されます。
今後も社員との対話を重ねながら、基盤づくりを進めていく方針です。
株式会社クリーブウェア 代表 角北氏の想いと挑戦

「これからの一歩一歩に、本当の価値がある」
今はまだ、すべてが形になっているわけではありません。けれど、だからこそ、これからの一歩一歩に本当の価値があると信じています。
社員が“やりたい”ことに挑戦できる環境を整え、共に成長できる組織をつくることで、社会に選ばれ続ける企業でありたいと考えています。
株式会社クリーブウェアの歩みは、「社員と企業が共に育ち合う」ことを真剣に目指す姿勢に満ちています。
理念とビジョンに基づき、制度や環境を整えるだけでなく、社員の“想い”が活きる空気を育む――この地道な努力の先に、社会から信頼される持続可能な組織の姿があります。
ホワイト企業認定は、同社の「社員と共に未来を切り開く」という信念に共感し、この挑戦を力強く後押ししています。


会社概要
社名 :株式会社クリーブウェア
本社所在地:大阪府大阪市北区豊崎3-20-12 パールグレイビル9F
代表 :角北 強
設立年 :2008年1月
HP :https://www.cleaveware.com/
事業内容 :企業向けシステム受託開発業務、海外向けECサービス業務、コンサルティング業務
ホワイト企業認定とは

「はたらく」が楽しい社会づくり
一般財団法人 日本次世代企業普及機構(ホワイト財団)が定義する「ホワイト企業」とは、世間で言われる「ブラック企業ではない企業」ではなく、「家族や社会に応援され、次世代に残していきたい企業」を指します。
認定基準に基づき、社員が家族から「いい会社で働けてよかったね」と言ってもらえる企業を「ホワイト企業」として認定しています。また、働くすべての人が個性や特性を活かし、活気に満ちた創造的な働き方を実現できる環境を推進し、「はたらく」が楽しい社会の実現を目指しています。
日本で唯一「総合評価の認定」
1,000社以上の調査を通じて、企業のホワイト化に向けた70項目の設問を作成。この設問を7つの項目に分けて、企業の取り組みの有無を確認し、認定を付与しています。
ホワイト企業認定は、単一の取り組みにとどまらず、総合的に人事制度や企業の取り組みを評価・判断するものであり、この認定を実施しているのは日本唯一の認定組織です。
2025年8月時点で、累計584社が認定を取得しています。

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