トイレ広告メディア「アンベール」産後リカバリープロジェクトのメディアパートナーとして当プロジェクト参画企業の情報配信を実施

​AIとIoTを活用してムダな「待つ」をなくすサービスを提供するスタートアップ、株式会社バカン（本社：東京都千代田区、代表取締役：河野剛進、以下「バカン」）は、一般社団法人日本リカバリー協会の「産後リカバリープロジェクト」オフィシャルメディアパートナーとして活動する一環として、産後リカバリープロジェクトの参画企業である株式会社ベネクス（本社：神奈川県厚木市、代表取締役：中村太一、以下「ベネクス」）の提供する「ベネクスリカバリーウェア」の動画広告配信を全国の商業施設とオフィスビルのトイレ個室内で配信を行っております。

■導入の背景、目的

バカンの運営するトイレ広告メディア『Unveil®(アンベール)』は、「産後リカバリープロジェクト」初となるオフィシャルメディアパートナーとして、「産前産後」に関わる現状・課題などの情報発信や、トイレ使用者の健康に関する情報の提供などを行ってきました。

今回配信を行う「ベネクスリカバリーウェア」は「人間が本来持っている自己回復力を最大限に発揮させること」をコンセプトにした製品であり、体調改善への期待ができます。今回、産後リカバリープロジェクト参画企業の情報配信の一環として、当プロジェクトに参画するベネクスリカバリーウェアの配信をする運びとなりました。

画像：配信イメージ

■トイレ広告メディア「アンベール」について

2020年末から本格展開を開始し、都心部を中心としたオフィスや商業施設など累計約12,000箇所(2024年9月末時点)で展開する、トイレ個室内のデジタルサイネージメディアです。トイレの個室は、1to1での情報配信が可能なプライベート空間であるため、オフィスや商業施設のトイレ利用者に対して強い認知と内容理解を得ることが可能です。動画コンテンツはトイレ利用時のみサイネージ上で再生され、再生回数や配信結果を数値化できます。

また滞在時間に応じて画面の表示を滞在抑制につながる表示への変更や、混雑具合に応じて広告の長さを自動で調整するといった特許技術（出願中含む）を用いることで、トイレの混雑抑制も同時に実現しています。

トイレ利用者へのアンケート調査（※1）の結果では、日常的に体の不調の悩みを持つ人のうち、トイレで睡眠の悩みが強くなる人は41.54%、日常的に睡眠の悩みを持つ人のうち、トイレで睡眠の悩みが強くなる人：22.76%と睡眠や休養の悩みについて考えていることがわかっており、これらの悩みに対する適切な情報配信の場所の一つとなっております。

（※1）調査概要

・調査タイトル：トイレ利用者意識調査

・調査期間：2023年9月22日（金）~2023年9月26日（火）

・調査対象者：東京都、神奈川県在住の男女 20~69歳

・調査方法：インターネット調査

・スクリーニング調査数：n=9,891

・本調査数：n=1,030

・調査機関：マクロミル

（メディアの特長）

・情報量の少ないプライベート空間、だから届く

お手洗いは視覚的な集中を妨げるノイズが少なく、利用者が集中してコンテンツを見やすいといった特徴があります。実証実験では、広告の認知度約95%、配信したコンテンツの理解度約70％、興味関心や推奨などの態度変容率58.9%、認知リフト率および理解リフト率がそれぞれ613%向上、560%向上といったトップ・ミドルファネルの推進効果が確認されました。

・性別配信が可能

男性トイレ・女性トイレ、それぞれに異なる内容での訴求の出し分けが可能です。

・購買力のあるビジネスパーソンにリーチ

都内を中心としたオフィスビルに勤務する、平均年収812万円の男女（※）へコンテンツを届けることができます。

（※） トイレ利用者意識調査（マクロミル・n=1,030、2023年9月）

▷トイレ広告「アンベール」サービス詳細はこちら

https://corp.vacan.com/unveil

▷トイレの悩みなどに関する調査はこちら

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000317.000018933.html

■株式会社バカンについて

会社名：株式会社バカン

代表者：河野剛進

所在地：東京都千代田区麹町2-5-1 WeWork 半蔵門 PREX South 3F

設立：2016年6月

URL：https://corp.vacan.com/

バカンは経済産業省が選定する官民による支援プログラムJ-Startup 2019選定企業です。IoT、AIを活用してレストラン街やカフェ、トイレ、観光地、避難所、投票所などあらゆる場所の空き状況を検知し、デジタルサイネージやスマートフォンに配信しています。また空き状況可視化だけでなく、混雑の抑制・管理なども行っており、空き/混雑情報を起点としたムダな「待つをなくす」DXサービスを幅広く提供しています。