エス・エム・エス、看護師の職場を診断する「ナース専科 職場診断」を提供開始
~約2万人の看護師意識調査による同規模・同機能の職員データとの比較により職場の強みを数値化~
株式会社エス・エム・エス(本社:東京都港区、代表取締役社長:後藤夏樹、東証プライム、以下「当社」)は、9月2日(月)より看護師の職場を診断するツール「ナース専科 職場診断」の提供を開始することをお知らせします。
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■社会背景
高齢化に伴い医療や介護の需要が増大する一方で、生産年齢人口の減少により、これらのサービスを支える従事者の不足が課題となっています。看護職の場合、2025年には日本全体で6~27万人の従事者が不足すると見込まれており、依然として有効求人倍率が高い状態が続いています(※1)。看護職の退職理由としては、「上司との関係に不満がある」「勤務時間が長い・残業が多い」といったマネジメントや事業者の組織運営に起因する声が挙げられています(※2)。各事業者が適切な医療・介護サービスを提供し続けるために、従業員の定着に繋がる施策を検討・実行していくことが求められています。
■「ナース専科 職場診断」について
当社は2024年8月より看護師領域の就職・転職・コミュニティサービスの名称やロゴを「ナース専科」ブランドへ統合しました。すべての看護師が「看護師になってよかった」と思える環境を創る、というナース専科としての思いと、従事者の採用強化や定着率の改善に向けて、何から取り組むべきか悩む看護師の職場づくりを支援したいという考えから、新たに看護師の職場を診断する「ナース専科 職場診断」の提供を開始しました。
医療・介護業界のキャリア分野に精通した当社ならではの業界特化の設問を使ったアンケートの結果を、当社の約2万人の看護師意識調査による同規模・同機能の職員データと比較することで職場の強みを数値化します。この分析によって自組織の強みが明確になり、その強みを伸ばす職場づくりの検討や採用活動の促進に繋げることが可能です。また、調査の対象職種は、看護職のみ、看護職を含む全職種、のいずれかを選択できます。
【「ナース専科 職場診断」概要】
・提供開始:2024年9月
・サービス対象:医療機関・介護施設の看護部長など看護職のマネジメントに関わる方、人事・採用担当者など
・内容:
医療・介護業界特化の設問を使ったアンケート結果を約2万人の看護師意識調査による同規模・同機能の職員データと比較することで職場の強みを数値化。自組織の強みを明確化し、その強みを伸ばす職場づくりの検討や採用活動の促進に繋げることが可能
・特長:
①設問は従事者の転職検討から長期活躍に至るまでのプロセスごとに設計され、プロセスごとに自組織の強みを伸ばし、課題解決を行うことが可能
②当社実施の約2万人の看護師意識調査結果との照合で、自組織と同規模・同機能の職員データと年代別・勤続年数別で比較することが可能
③企画から実施、集計、分析、報告まで一気通貫でサポート。担当者の実施負担の削減が可能
④調査の分析結果は用途により、報告書、データ資料集、求職者・人材紹介会社・イベント配布向けのPR資料など、幅広く提供が可能(※3)
・お問い合わせ先:
担当:医療キャリア事業本部 採用ソリューション部
メール:dept.mc.rs@bm-sms.co.jp
<従業員満足度の比較分析サンプル>
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※1:厚生労働省「医療従事者の需給に関する検討会 看護職員需給分科会 中間とりまとめ(案)」(https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_07019.html)より
※2:当社調べ。「約2万人に聞いた看護師の働き方に関する意識調査(2024年5月10日)」(https://www.bm-sms.co.jp/news-press/prs_20240510_nurse-research/)より
※3:一部、別途料金がかかるプランがあります
【株式会社エス・エム・エスについて】
2003年創業、2011年東証一部上場、2022年4月より東証の市場区分変更によりプライム市場へ移行。「高齢社会に適した情報インフラを構築することで人々の生活の質を向上し、社会に貢献し続ける」ことをミッションに掲げ、「高齢社会×情報」を切り口にした40以上のサービスを開発・運営しています。
名称:株式会社エス・エム・エス
所在地:東京都港区芝公園2-11-1住友不動産芝公園タワー
代表者:代表取締役社長 後藤夏樹
会社設立:2003年4月
資本金:25億5,172万円(2024年3月31日現在)
従業員数:連結4,188人、単体2,754人(2024年3月31日現在)
事業内容:高齢社会に求められる領域を、医療・介護/障害福祉・ヘルスケア・シニアライフと捉え、価値提供先であるエンドユーザ・従事者・事業者をつなぐプラットフォームとしての情報インフラを構築し、40以上のサービスを展開
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