高校教員の7割以上が、"総合的な探究の時間"の指導に関わる業務負担は他の業務と比べて負担が大きいと回答!新興出版社啓林館が「"総合的な探究の時間"の指導における高校教員の業務負担に関する調査」を実施!

株式会社 新興出版社啓林館

株式会社新興出版社啓林館(本社:大阪市天王寺区、代表取締役社長:佐藤 諭史)が運営する「『課題研究メソッド』シリーズ」は、現職の高校教員(20代~50代の男女)を対象に「"総合的な探究の時間"の指導における高校教員の業務負担に関する調査」を実施しました。この調査から、現職の高校教員が"総合的な探究の時間"の指導において感じている業務負担の実態や、指導における課題などが明らかになりました。

<調査背景>

近年、教育現場では教員の業務負担増大が深刻な問題として指摘されており、指導計画の立案や評価業務の増加は、教員の指導負担に大きな変化を与えています。特に、新学習指導要領で導入された"総合的な探究の時間"は、教員にとって新たな指導負担の要因となる可能性が指摘されており、その実態は未だ十分に明らかになっていません。そこで、株式会社新興出版社啓林館は、現職の高校教員を対象に"総合的な探究の時間"の指導における負担と課題の実態、および業務負担に対する意識を明らかにするための調査を実施しました。

<調査サマリー>

・現職の高校教員の約6割が、現在、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている

・"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている現職の高校教員の7割以上が、その科目が始まったことにより、1週間あたりの総業務時間が増加している

・"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員の約6割が、その指導における「教員間の打ち合わせ・情報共有」を負担に感じている

・"総合的な探究の時間"を指導する上で感じる最大の課題は「教員の専門性・負担」

・"総合的な探究の時間"の指導体制について、主に課題に感じていることは「教員の指導ノウハウ不足」や「教材・資料の不足」

・"総合的な探究の時間"の指導に関わる高校教員の7割以上が、他の業務と比較してその指導に伴う業務負担を大きいと感じている

<調査概要>

調査期間:2025年12月24日~12月26日

調査方法:インターネット調査

調査対象:現職の高校教員(20代~50代の男女)

調査人数:534名

モニター提供元:RCリサーチデータ

現職の高校教員の約6割が、現在、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている

まず、「現在、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっているか」を尋ねる設問への回答では、「はい」が58.2%、「いいえ」が41.8%という結果になりました。この結果から、現職の高校教員の約6割が、現在、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっていることがわかりました。

"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている現職の高校教員の7割以上が、その科目が始まったことにより、1週間あたりの総業務時間が増加している

次に、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員を対象に「新学習指導要領として"総合的な探究の時間"が始まったことにより、1週間あたりの総業務時間はどの程度変化したか」を尋ねる設問への回答では、1位が「1時間以上~3時間未満増えた」で36.6%、2位が「特に変わらない」で28.0%、3位が「1時間未満だが増えた」で12.9%という結果になりました。「総業務時間は増えた」という回答を合計すると回答率71.7%となり、この結果から、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている現職の高校教員の7割以上が、その科目が始まったことにより、程度の差こそあれ、1週間あたりの総業務時間が増加していることが明らかになりました。

"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員の約6割が、その指導における「教員間の打ち合わせ・情報共有」を負担に感じている

続いて、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員を対象に「"総合的な探究の時間"の指導において、特に負担を感じる業務は何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「教員間の打ち合わせ・情報共有」で58.8%、2位が「生徒の探究成果に対する評価・フィードバック」で51.1%、3位が「生徒一人ひとりへの助言」で50.8%という結果になりました。また、4位以降も回答率40%を超える回答が複数並ぶ形となり、この結果から、"総合的な探究の時間"の指導において、負担に感じる業務は多岐にわたることがわかりました。

"総合的な探究の時間"を指導する上で感じる最大の課題は、「教員の専門性・負担」

また、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員を対象に「"総合的な探究の時間"を指導する上で、最も大きな課題だと感じることは何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「教員の専門性・負担」で31.2%、2位が「生徒の主体性・意欲の喚起」で28.9%、3位が「指導内容・方法の確立」で19.0%という結果になりました。この結果から、"総合的な探究の時間"を指導する上で感じる最大の課題は「教員の専門性・負担」であることが判明しました。

"総合的な探究の時間"の指導体制について、主に課題に感じていることは「教員の指導ノウハウ不足」や「教材・資料の不足」

次に、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員を対象に「"総合的な探究の時間"の指導体制について、課題に感じることは何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「教員の指導ノウハウ不足」で65.3%、2位が「教材・資料の不足」で44.1%、3位が「指導にあたる教員の不足」で41.8%という結果になりました。この結果から、"総合的な探究の時間"の指導体制について、主に課題に感じていることは「教員の指導ノウハウ不足」や「教材・資料の不足」であることが明らかになりました。

"総合的な探究の時間"の指導に関わる高校教員の7割以上が、他の業務と比較してその指導に伴う業務負担を大きいと感じている

調査の最後、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員を対象に「"総合的な探究の時間"の指導に伴う業務負担を、他の業務と比べてどのように感じるか」を尋ねる設問への回答では、1位が「やや負担が大きい」で42.4%、2位が「非常に負担が大きい」で31.8%、3位が「他の業務と変わらない」で20.6%という結果になりました。1位と2位の回答を合計すると回答率74.2%となり、この結果から、"総合的な探究の時間"の指導に関わる高校教員の7割以上が、程度の差こそあれ、他の業務と比較してその指導に伴う業務負担を大きいと感じていることが判明しました。

まとめ

今回の調査により、現職の高校教員の約6割が、現在、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっていることが明らかになりました。さらに、その指導や運営に関わっている現職の高校教員の7割以上が、その科目が始まったことにより、1週間あたりの総業務時間が増加していることが判明しました。また、"総合的な探究の時間"の指導や運営に関わっている高校教員の約6割が、その指導における「教員間の打ち合わせ・情報共有」を負担に感じていることがわかりました。加えて、"総合的な探究の時間"を指導する上で感じる最大の課題は、「教員の専門性・負担」であり、"総合的な探究の時間"の指導体制について、主に課題に感じていることは「教員の指導ノウハウ不足」や「教材・資料の不足」であることが明らかになりました。なお、"総合的な探究の時間"の指導に関わる高校教員の7割以上が、他の業務と比較してその指導に伴う業務負担を大きいと感じていることが判明しました。

本調査の結果から、"総合的な探究の時間"に関わる高校教員の7割以上が、その科目が始まったことにより、総業務時間が増加し、他の業務と比較して指導に伴う業務負担が大きいと感じていることがわかりました。また、"総合的な探究の時間"を指導する上で感じる最大の課題は、「教員の専門性・負担」であり、その指導体制について、主に課題に感じていることは「教員の指導ノウハウ不足」や「教材・資料の不足」であることが明らかになりました。このような"総合的な探究の時間"の指導や運営における教員の負担や指導ノウハウ不足という課題に対し、株式会社新興出版社啓林館の『課題研究メソッド』シリーズは、指導を円滑にし、生徒の主体的な学びを促進する環境を提供します。本シリーズは指導要領に準拠した探究活動の教材で、文系・理系双方に対応した豊富な事例と手法の解説を備えています。この体系的な構成により、指導準備の効率化と生徒の深い理解を可能とし、「教員の専門性・負担」といった課題の解決をサポートします。

調査実施会社

株式会社新興出版社啓林館

本社:〒543-0052 大阪市天王寺区大道4丁目3番25号

代表取締役社長:佐藤 諭史

事業内容:教科書・教材の出版 等

URL:https://www.shinko-keirin.co.jp/

『課題研究メソッド』シリーズ

株式会社新興出版社啓林館の『課題研究メソッド』シリーズは、高等学校の「総合的な探究の時間」に準拠し、生徒が主体的に探究活動を進めるための手法を提供する教材です。文系・理系双方のテーマに対応し、豊富な事例と共に探究の手法を解説するほか、高校生国際シンポジウムとも連動しています。詳細は下記URLをご覧ください。

『課題研究メソッド』シリーズ:https://www.shinko-keirin.co.jp/keirinkan/kou/tankyu/

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キーワード
教育中高生探究
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会社概要

株式会社 新興出版社啓林館

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URL
https://www.shinko-keirin.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
大阪市天王寺区大道4-3-25
電話番号
06-6779-1531
代表者名
佐藤諭史
上場
未上場
資本金
1億円
設立
1949年02月