54社・5年間の実践知から紐解く、人的資本経営を成果につなげる方法

社員の行動変容を生み出すプロセスと、経営成果に直結させる先進アプローチ

一般社団法人プロティアン・キャリア協会

2026年7月6日 07時00分

一般社団法人プロティアン・キャリア協会（東京都新宿区、代表理事：田中研之輔・有山徹、以下「当協会」）は、組織と個人のより良い関係構築と個人の主体的なキャリア開発を支援する団体です。

このたび、2026年2月14日（土）に開催された「人的資本経営マニフェスト2026」より、永島寛之氏（元ニトリ人事責任者）と伊藤剛氏（キャリアオーナーシップコンソーシアム事務局長）による特別対談セッションのアーカイブ配信を開始しました。

本セッションでは、「キャリアオーナーシップの未来」をテーマに、54社・5年間にわたるコンソーシアムの活動から得られた、社員の行動変容を促す具体的なプロセスや、人的資本を経営成果に直結させるための先進的なアプローチについて激論を交わしました。

無料・アーカイブ視聴申し込みはこちら

アーカイブ配信概要

2月14日（土）開催「人的資本経営マニフェスト2026」のアーカイブ配信となります。

《無料・アーカイブ視聴の申し込み》

https://protean-career.or.jp/seminor-information/20260214-4/

《登壇者》

元ニトリ人事責任者／プロティアン・キャリア協会顧問　永島寛之氏

キャリアオーナーシップコンソーシアム事務局長／伊藤剛氏

イベントハイライト

人的資本経営は「制度」から「実践」のフェーズへ

人的資本開示が広がる一方で、今まさに問われ始めているのは「人の価値をどう高め、成果に結びつけているか」という実態です。本セッションでは、単なる制度設計や情報開示といった形式的な対応にとどまらず、現場レベルで個人の能力や意欲をどう引き出し、実際の行動に移させるかという“実践”の重要性が強く語られました。
AIによって組織の境界線は再定義される

AIの急速な進化により、部署・役職・年次といった従来の硬直化した組織構造は大きく変化し始めています。これまで社内で分断されていた情報や知見が、AIを介して横断的に接続されることで、これまでの「組織の壁」そのものが再定義され、よりフラットで柔軟なコラボレーションが生まれる可能性について議論されました。
キャリア資本を蓄積できる個人が強くなる時代へ

終身雇用を前提としない時代においては、企業に依存する受動的な働き方ではなく、自ら主体的に学び、経験を蓄積し続ける「キャリア資本」の考え方が不可欠です。変化の激しい環境を前提に、自らの価値をアップデートし続ける“プロティアン・キャリア”の実践的な意義と、それを支える組織風土のあり方が共有されました。
経営と人事は「人材戦略」を中心に再接続される

人的資本経営は、もはや人事部門だけのクローズドなテーマではなく、経営そのものの最重要テーマへとシフトしています。経営戦略と人材戦略をいかに連動させ、目に見える企業価値向上（ROI）へとつなげていくべきか、コンソーシアム加盟企業の豊富な実例を交えながら熱く語られました。

◆本セミナーのアーカイブ視聴はこちら

https://protean-career.or.jp/seminor-information/20260214-4/

登壇者

元ニトリ人事責任者／プロティアン・キャリア協会顧問　永島寛之氏

大学にてマーケティングと産業組織論を学んだのち、東レおよびソニーにて海外事業の新規市場開拓に従事。米国駐在（ソニーUSA）を経て、ニトリホールディングスに入社。似鳥昭雄会長元で組織・人事責任者として、タレントマネジメントの観点から、採用、育成、人事制度改革を指揮。その後、再生エネルギー発電所開発のレノバ（東証プライム）にて、執行役員／CHROとして中長期の事業戦略と連動した組織・人材戦略の立案と人事施策実行を担い、世界のエネルギー変革のリーダー（グリーン人材）の育成に注力。2023年２月にQrious合同会社を創立。複数の企業の経営者の元で、「個人の成長」を起点とした未来組織開発を支援している。

キャリアオーナーシップコンソーシアム事務局長　伊藤剛氏

パーソルキャリア株式会社ミッション共創推進部マネジャー兼共創プロデューサー。キャリアオーナーシップとはたらく未来コンソーシアム事務局総合企画プロデューサー。
大学院卒業後、総合PR会社、統合型マーケティング支援会社を経て、2018年にパーソルキャリアに企業広報・サービスPRの責任者として参画。同社がコーポレートミッション　─人々に「はたらく」を自分のものにする力を─　を制定したことを機に、「キャリアオーナーシップとはたらく未来コンソーシアム」や「相互副業」、「小学校・中学校向けキャリア教育の拡大」など「キャリアオーナーシップ」を育むさまざまな活動を企画・推進する。このほか、日本人も外国人材も働きやすい職場の多文化共生のあり方の模索や難民・避難民や経済的困窮の若者たちの就労・経済的自立支援など、ソーシャルセクターと共に既存事業の枠を越えた「はたらく」に関する社会課題を解決するさまざまな共創活動をプロデュース。
文部科学省広報戦略アドバイザー、一般社団法人Cultural Diversity推進協会理事。PRプランナー資格認定制度／検定試験試験委員。