【2024年の成長へ】政策と社会動向から読み解く『人材育成の展望』ー「月刊先端教育」 2024年2月号発売
【特集2】教育の新潮流ー生成AIや学びの多様化 【地域×教育イノベーション】岩手県 行政、地域との協働、大学での教育研究、起業家育成の取組など、岩手県の特色ある教育・人材育成をご紹介。
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2024年2月号を12月28日（木）に発売しました。
【特集1】政策と社会動向から読み解く 人材育成の展望
先の読めないVUCAの時代に突入し、また、生成AIやDXなどテクノロジーの進化により、
従来の枠組みにとどまらない、スキルや知識を身に付けることが求められています。
生成AIを使いこなす人材の育成や、DXに対応したリスキリング、転職やスタートアップというキャリア選択、女性活躍や人的資本経営、管理職育成や外国人材の活用など、
人材育成に関わる多岐にわたるテーマを取り上げ、これからの人材育成を展望。
企業は「人的資本経営」や「人への投資」にどのように取り組むべきか、社会環境が大きく変わる中で、今後の人材育成の在り方を探ります。
ー女性AIリーダー人材の発掘と育成 推進コミュニティが描く未来／
Cynthialy株式会社 代表取締役CEO 國本知里氏
≪キーフレーズ≫
「2024年はAIを仕事に活用する習熟度で、深刻なAI格差が生じる可能性があります。今後、AI関連のリスキリングは、より重要性が増してくると思います」（記事一部抜粋）
ーマネジメント変革のためには「教育」よりも「実践支援」が重要に／
株式会社リンクアンドモチベーション 人材育成支援領域 カンパニー長 宮澤優氏
≪キーフレーズ≫
「管理職に求められるマネジメントの重要度と難易度が急速に高まっています。（管理職のマネジメント変革のためには、）HRテクノロジーの第一人者であるジョシュ・バーシン氏は『学習ツールでの教育』から『仕事の中での成長』と指摘しています」（記事一部抜粋）
ー2024年の政策動向をもとに人材育成の展望を検証する
ー生成AIの時代に対応し、デジタル人材の育成を加速する／
経済産業省 経済産業事務次官 飯田祐二氏
ーデジタル時代の働く価値を高める ノンプログラマーのリスキリング／株式会社プランノーツ 代表取締役、一般社団法人ノンプログラマー協会 代表理事 高橋宣成氏
ー従業員体験の見える化で人的資本経営の実現を支援／
株式会社HRBrain 執行役員 ビジネス統括本部本部長 人的資本TIMES編集長 吉田達揮氏
ほか
【特集2】教育の新潮流ー高校DX・生成AI・教育政策とエビデンスなど
コロナ禍以降、急速に進むデジタル化、ChatGPTをはじめとする生成AIの登場、デジタル・グリーンなど成長分野を担う人材育成の必要性など、社会の激しい変化に伴い、これからの教育を、どう考えていけばよいでしょうか。本特集では、「教育の新潮流」をテーマに、「高校DX」「生成AI」「オンラインフリースクール」「大学入試」「教育政策とエビデンス」などを通じて、2024年の教育を展望しました。
ー教育政策や社会を取り巻く環境から2024年の教育を展望する
ー全国の高等学校DXを加速化し成長分野の担い手を増やす／
文部科学省 初等中等教育局 参事官（高等学校担当）田中義恭氏
ー効率化と創造性のW効果で授業も校務もアップデート／
京都府八幡市立有郡小学校 教諭 坂本良晶氏
ほか
【地域×教育イノベーション】岩手県
広大な県土が広がり、海山の自然の恵みにあふれた岩手県。県の教育行政は、地域との協働や復興教育に力を注ぎ、また、岩手大学では「共考と協創」による教育研究を推し進めています。また、一関高専は起業家育成に取り組み、地域のスタートアップ企業とも連携し、リーダー人材を輩出。さらに、八幡平市では独自のプログラミング合宿が展開され、過疎地に人を呼び込むとともに、今もなお民間による被災地支援や新たな教育へのチャンジも始まっています。岩手県で展開されている教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー学校、家庭、地域の協働で学びを支える／岩手県教育委員会 教育長 佐藤一男氏
ー地域から頼られる大学に／岩手大学長 小川智氏
ー高専発のスタートアップ創出へ／
一関工業高等専門学校 校長 荒木信夫氏、副校長 福村卓也氏
ーNPO×行政で被災地を教育先進地域に／
認定NPO法人カタリバ DISCOVERドメイン責任者 菅野祐太氏
ー過疎地で起業のエコシステムを築く／
八幡平市 商工観光課 課長補佐兼企業立地推進係長 中軽米真人氏
ほか
【その他注目、連載記事】
・巻頭言：
大学経営を支える新モデルの確立へ／
東京大学 執行役・CFO、元アセットマネジメントOne株式会社 取締役社長 菅野暁氏
・より良い社会をつくるための公共政策学：
政策問題の発見と定義／中央大学 法学部 教授 秋吉貴雄氏
・リスキリング最前線：
ITエンジニアを半年でゼロから育成／株式会社LiNew 代表取締役CEO 西本弘昌氏
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2024年2月号より引用）
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雑誌概要「月刊先端教育」2024年2月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0BN9S1VBH
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4⽉に東京・南⻘⼭に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会⼈向け⼤学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院⽣と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専⾨職学位の「事業構想修⼠（専⾨職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、名古屋、⼤阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期⽬ 計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が⽣み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,500名以上が課程を修了しているほか、⽉刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は⼤学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法⼈ ⼤学基準協会の⼤学認証評価（専⾨分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚⽣労働省の教育訓練給付⾦（専⾨実践教育訓練）に指定（国から最⼤112万円を給付）
■社会構想大学院大学について
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※1）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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