凸版印刷、鮮度保持と環境負荷低減を両立する食品包装システムを販売開始
美粧性の高い印刷を施された紙台紙に真空パックする包装システムで、生鮮食品の吊り下げ陳列やQRコードを使用したプロモーションが可能
凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、食品を完全に密封・真空パックできる「スキンパック」の台紙を紙素材に置き換え、昨今の「脱プラスチック」の要請に対応した、新しいパッケージシステム「グリーンフラット」の販売を開始します。
「スキンパック」は、商品と台紙の間をすき間なく熱で圧着することにより、完全に密封・真空パックすることが可能な包装形態です。「スキンパック」は完全密封なので、食品保存時に食品から出る水分である「ドリップ」が抑制され、食品の鮮度保持・賞味期限の延長を実現します。現在、ヨーロッパを中心に北米、アジアで採用が進んでいる新しいパッケージ形態です。本システムは、「スキンパック」で使用されている発泡スチロールトレイなどの「プラスチックトレイ」を、凸版印刷が保有するGLフィルムを使用した「紙素材」に置き換えることで、食品の鮮度保持などの機能と環境負荷低減が可能です。
凸版印刷は、「グリーンフラット」システムとして、①グリーンフラット専用紙トレイ、②スキンパック充填システム、③スキンパックフィルム、④システム導入コンサルティングサービスを提供し、2020年2月よりサンプル提供を実施、2020年12月より本格販売を目指します。
なお、「グリーンフラット」は2/12から2/14まで幕張メッセで開催される「スーパーマーケット・トレードショー」の「Future Store NOW(継続的近未来スーパーマーケット研究)ブース」にて展示予定です。
SDGs(持続可能な開発目標)など、世界規模で環境配慮や省資源化推進の機運が高まり、また世界的な社会課題となっている「廃棄プラスチックによる海洋汚染問題」や「フードロス問題」などにより、環境負荷を低減し食品の鮮度を維持するパッケージに注目が集まっています。凸版印刷はこれらの課題に対し、環境負荷を低減し食品の鮮度を維持するパッケージ素材として、「GLバリア」を使用した製品を数多く開発しています。今回、生鮮食品に対して鮮度保持能力が高い「スキンパック」の台紙部分にGLフィルムを使用した紙素材に置き換えることで、鮮度保持と環境負荷低減を両立しました。また、美粧性優れた印刷を施せるので、店頭プロモーションなどにも効果的です。
凸版印刷は、今後も世界の変化・消費者の行動変化に対応した新しいパッケージングを提案により、よりよい地球環境づくり、より豊かな生活づくりに貢献します。
■ 「グリーンフラット」の特長
(1) 紙素材を使った「グリーンフラット」専用紙トレイを開発、プラスチック使用量を大幅削減
(2)透明バリアフィルム「GL FILM」との組み合わせにより、賞味期限を延長
「グリーンフラット」専用紙トレイは、内容物との接触面に、凸版印刷が独自開発した透明バリアフィルム「GL FILM」をラミネートしました。専用紙トレイにバリア機能を付与することで、内容物を圧着させるバリアフィルムとの組み合わせにより、外気の酸素・水分から内容物を保護することが可能。これにより、従来の発砲スチロールトレイと比較し、内容物の鮮度保持を保てます。
「グリーンフラット」では、GL FILMを使用した「バリアタイプ」と、バリア機能を省いた「ノンバリアタイプ」の2つのタイプをご用意。バリア機能が必要ではない化粧品・トイレタリー関係などでも、製品特性に応じて「グリーンフラット」を使用できます。
(3)「グリーンフラット」の高いデザイン性を活かし、新しい製品パッケージング・プロモーションが可能
「グリーンフラット」で使用する専用紙トレイは、トレイ両面に高品質で印刷することが可能。この特徴を活かし、製品の魅力をよりビジュアルに訴求するなど、店頭でのプロモーション強化が可能です。また、専用紙トレイにQRコードを印刷し、QRコード読み取りによる情報提供、Webプロモーションの展開など、店頭・Web連動型プロモーションを展開することが可能です。
凸版印刷は、これまで「パッケージ~プロモーション~売場づくり」をトータルでご提案するコンサルティングサービスを展開しています。この「グリーンフラット」の高いデザイン性・新しい陳列の可能性を最大限に活かし、製品の魅力を最大限に高めるパッケージデザイン、お客様への訴求力を向上させるプロモーション、売場のスペース効率最大化と訴求力のある売場づくりの「トータルコンサルティングサービス」を展開します。
■ 今後の展開
凸版印刷は、「グリーンフラット」を食品加工メーカーや生鮮食料品スーパーなどに拡販し、2023年に関連受注をふくめて10億円の売上を目指します。
* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
凸版印刷は、「グリーンフラット」システムとして、①グリーンフラット専用紙トレイ、②スキンパック充填システム、③スキンパックフィルム、④システム導入コンサルティングサービスを提供し、2020年2月よりサンプル提供を実施、2020年12月より本格販売を目指します。
なお、「グリーンフラット」は2/12から2/14まで幕張メッセで開催される「スーパーマーケット・トレードショー」の「Future Store NOW(継続的近未来スーパーマーケット研究)ブース」にて展示予定です。
■ 背景
SDGs(持続可能な開発目標)など、世界規模で環境配慮や省資源化推進の機運が高まり、また世界的な社会課題となっている「廃棄プラスチックによる海洋汚染問題」や「フードロス問題」などにより、環境負荷を低減し食品の鮮度を維持するパッケージに注目が集まっています。凸版印刷はこれらの課題に対し、環境負荷を低減し食品の鮮度を維持するパッケージ素材として、「GLバリア」を使用した製品を数多く開発しています。今回、生鮮食品に対して鮮度保持能力が高い「スキンパック」の台紙部分にGLフィルムを使用した紙素材に置き換えることで、鮮度保持と環境負荷低減を両立しました。また、美粧性優れた印刷を施せるので、店頭プロモーションなどにも効果的です。
凸版印刷は、今後も世界の変化・消費者の行動変化に対応した新しいパッケージングを提案により、よりよい地球環境づくり、より豊かな生活づくりに貢献します。
■ 「グリーンフラット」の特長
(1) 紙素材を使った「グリーンフラット」専用紙トレイを開発、プラスチック使用量を大幅削減
凸版印刷がこれまで培ってきた「紙製パッケージ」の技術を最大限に活用し、「スキンパック」において主流であった発泡スチロールトレイの機能を損なうことなく、専用トレイを「紙素材」で実現。これにより、プラスチックの使用量を削減することが可能となりました。また紙素材については、森林認証紙を使用することも可能です。専用紙トレイはフラット形状を採用。また、調理時は、専用紙トレイをそのまま「まな板」として使用頂くことが可能で、調理作業の簡便化を実現しました。
(2)透明バリアフィルム「GL FILM」との組み合わせにより、賞味期限を延長
「グリーンフラット」専用紙トレイは、内容物との接触面に、凸版印刷が独自開発した透明バリアフィルム「GL FILM」をラミネートしました。専用紙トレイにバリア機能を付与することで、内容物を圧着させるバリアフィルムとの組み合わせにより、外気の酸素・水分から内容物を保護することが可能。これにより、従来の発砲スチロールトレイと比較し、内容物の鮮度保持を保てます。
「グリーンフラット」では、GL FILMを使用した「バリアタイプ」と、バリア機能を省いた「ノンバリアタイプ」の2つのタイプをご用意。バリア機能が必要ではない化粧品・トイレタリー関係などでも、製品特性に応じて「グリーンフラット」を使用できます。
(3)「グリーンフラット」の高いデザイン性を活かし、新しい製品パッケージング・プロモーションが可能
「グリーンフラット」は、食品などの内容物を完全に固定し、全面的にフィルムでシールしているため、ドリップ(食品から染み出る液汁)の流出を抑えることが可能。これにより、製品を横に陳列するだけでなく、これまで特に精肉・鮮魚などの生鮮品では難しかった、壁に立てたり、吊るしたりする「新しい店頭陳列」が可能です。
「グリーンフラット」で使用する専用紙トレイは、トレイ両面に高品質で印刷することが可能。この特徴を活かし、製品の魅力をよりビジュアルに訴求するなど、店頭でのプロモーション強化が可能です。また、専用紙トレイにQRコードを印刷し、QRコード読み取りによる情報提供、Webプロモーションの展開など、店頭・Web連動型プロモーションを展開することが可能です。
凸版印刷は、これまで「パッケージ~プロモーション~売場づくり」をトータルでご提案するコンサルティングサービスを展開しています。この「グリーンフラット」の高いデザイン性・新しい陳列の可能性を最大限に活かし、製品の魅力を最大限に高めるパッケージデザイン、お客様への訴求力を向上させるプロモーション、売場のスペース効率最大化と訴求力のある売場づくりの「トータルコンサルティングサービス」を展開します。
■ 今後の展開
凸版印刷は、「グリーンフラット」を食品加工メーカーや生鮮食料品スーパーなどに拡販し、2023年に関連受注をふくめて10億円の売上を目指します。
* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
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