【ＦＣＥ】企業向けレジリエンス研修「レッスル®」 パートナー企業募集開始
〜販路拡大に向け、パートナー企業との連携を強化〜
株式会社ＦＣＥ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：石川淳悦、証券コード：9564）は、当社が提供する企業向けレジリエンス研修「レッスル®」において、パートナー企業の募集を開始いたします。2025年9月にリリースした本研修は、2025年12月に本田圭佑氏がアンバサダーに就任しました。今後さらに課題解決を加速させていくために、共に解決の輪を広げていただけるパートナー企業を募集いたします。
パートナー企業募集の背景
昨今、若手社員のメンタル不調が深刻な経営課題となっています。調査によると、20代正社員の約2割がメンタル不調を経験し、そのうち3割以上が退職に至っています（※1）。さらに、出勤していても本来のパフォーマンスを発揮できない「プレゼンティーズム」による経済損失は、国内全体で年間約7.3兆円に上るとも試算されており（※2）、企業にとっては喫緊の課題です。
こうした状況下において、ＦＣＥは「折れない心」ではなく、「何度でも立ち直れる力」を育てることが重要だと考えます。逆境や失敗をしなやかに乗り越え、それを成長の糧に変える力、すなわち「レジリエンス」です。この力を組織的に鍛えるために圧倒的な差別化を保有し開発されたのが、企業向けレジリエンス研修 「レッスル®」です。
この度、企業向けレジリエンス研修「レッスル®」を全国の企業様へいち早く展開し、組織課題の解決を加速させるため、パートナー企業の募集を開始いたします。パートナー企業様との連携を深めることで、あらゆる企業の「強くしなやかな組織づくり」をサポートできるよう邁進してまいります。
パートナー制度について
ＦＣＥが提供する企業向けレジリエンス研修「レッスル®」の販売や、講師として研修を実施いただき、内容に応じて手数料を支払う制度です。詳細に関しては、下記サイト内お問い合わせフォームよりご連絡ください。
▼お問い合わせはこちら
https://fcetc-rescle.co.jp/documents/partner/
企業向けレジリエンス研修「レッスル®」の特徴
「レッスル(Rescle)」という言葉はレジリエンス(Resilience)とマッスル(Muscle)を掛け合わせた造語で、「心の筋肉を鍛える」という意味が込められています。企業向けレジリエンス研修「レッスル®」は、レジリエンス領域の第一人者であり、ベストセラー『レジリエンスの鍛え方』の著者である久世浩司氏の監修のもと、『７つの習慣』の出版や研修で実績を持つＦＣＥが開発した企業向け研修です。企業研修やスポーツ、教育現場など幅広い分野で、科学的知見に基づくレジリエンス・トレーニングを指導してきた実績を持つ専門家の知見を体系化しています。
【プログラムの特徴】
・4時間で身につく実践トレーニング
・自己対話のスキルを習得し、ネガティブ感情への対処法を学ぶ
・7つの「思い込み犬」タイプ診断で自己理解を深める
・研修満足度8.7/10、推奨度95.5%(※3）
【公式サイト】
お問い合わせ先
株式会社ＦＣＥ トレーニング・カンパニー事業本部
Mail:info@training-c.co.jp
https://fcetc-rescle.co.jp/documents/partner/
株式会社ＦＣＥ
設立：2017年4月21日
代表取締役社長：石川淳悦
証券コード：9564
本社：東京都新宿区西新宿２－４－１ 新宿NSビル9階10階
事業内容：DX推進事業、教育研修事業、出版事業
当社は「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、人的資本の最大化に貢献することを使命とし、DX推進事業と教育研修事業を展開しています。【最強のITツール】として約7,300製品中第１位（※4)(2024年度には約10,000製品中、第2位※5）を獲得した「RPAロボパットDX（https://fce-pat.co.jp/）」、社員教育を一つで完結できる定額制オンライン教育システム「Smart Boarding（https://smartboarding.net/）」、世界5,000万部、国内270万部発刊の世界的ベストセラー『７つの習慣』の出版（https://fce-publishing.co.jp/）、そして企業の生産性を進化させる AIプラットフォーム「AI OMNI AGENT (https://fce-hd.co.jp/ai-omni-agent/materials/) 、など中小企業から大企業まで、また全国の自治体や教育機関を対象に幅広く事業を展開しています。
※1 若手従業員のメンタルヘルス不調についての定量調査、2024年12月24日、株式会社パーソル総合研究所
※2 メンタル不調の影響、年間7.6兆円の生産性損失に —GDPの1.1%に相当と試算,2025年6月13日（一部修正）、YCU 横浜市立大学
※3 パイロットプログラム参加者200名のアンケート結果より
※4 ITreview Best Software in Japan2023より
※5 ITreview Best Software in Japan2024より
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