『出前館』、 春の全国交通安全運動期間に、配達員に向けた安全運転Webセミナーを開催

〜 日本チャンピオンのロードレーサー 手島雄介氏が交通安全アドバイザーに就任、一層の安全運転を推進 〜

　株式会社出前館（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤井英雄）が運営する日本最大級のデリバリーサービス『出前館』は、「三井住友海上火災保険株式会社」と2023年5月17日（水）に「MS＆ADインターリスク総研株式会社」の治良丸 博英氏と、「株式会社T.Pro.Innovation」代表の手島 雄介氏を講師に招き、全国の『出前館』の配達員を対象とした「配達員向け安全運転セミナー～ルールを守って命を護ろう！あなたが犯罪者にならないように～」をオンラインにて開催いたしました。

　『出前館』では、配達機能を持たない飲食店のかわりに『出前館』が配達を担うシェアリングデリバリー®を全国に展開しています。日々多くの配達員の方々にご活躍いただいており、安全にお客さまのもとへ商品を届けるため、品質向上の一環として教育や研修を定期的に行っています。

　第４回となる今回は、令和５年春の全国交通安全運動（５月11日〜20日）期間にあわせ、自転車安全利用五則の改正や、プロドライバー目線での商品配達時における具体的な事故防止対策などについての内容をお話しいただき、全国から約150名の配達員の方々に参加いただきました。

　またこのたび、今回の講師も務めていただいた、全日本ロードレース選手権チャンピオンで、レーシングチーム「日本郵便HondaDream」現監督の手島雄介氏が、『出前館』の「交通安全アドバイザー」に就任したことをお知らせします。プロのロードレーサーとしての経験から得た知見を生かし、セミナーなどを通じて、配達員の方々の一層の交通安全の推進をご支援いただきます。

　『出前館』は、今後も全国の配達員の方々がより安心・安全に業務に携わることができるよう、さまざまな取り組みを進めてまいります。

 

•  WEBセミナー　当日の様子

 

•  交通安全アドバイザー　ご紹介

株式会社T.Pro.Innovation代表、日本郵便HondaDreamチーム監督
手島　雄介　（てしま　ゆうすけ）氏
 

1983年生まれ。9歳でバイクレースにデビューし、2009年に全日本ロードレース選手権チャンピオンを獲得、2012年現役選手を引退し、2013年に株式会社ティー・プロ・イノベーションを設立。同時にRacing Team T.Pro.Innovation を立ち上げて国内、アジア、ヨーロッパの大会に参戦。2018年より現「日本郵便HondaDream」の監督に就任。 2019年、2020年に同チームで全日本チャンピオンを獲得。2023年5月『出前館』交通安全アドバイザー就任。 
 

(左)株式会社出前館　代表取締役社長　藤井英雄　(右)株式会社T.Pro.Innovation代表 手島雄介氏

「この度、フードデリバリー事業のパイオニアである出前館さまのアドバイザーに就任をさせていただくことを嬉しく感じております。 弊社は安全運転の啓蒙やバイクの活用研究等の活動を行っており、「人が人のためにバイクに乗り、役立つ社会づくり」を目指しています。 一見するとバイクレースと安全は真逆のように見えますが、約30年間モータースポーツ業界にいた私は親和性が高いものだと考えております。 最近コロナの影響もあってバイクに乗る方が増えた印象ですが、デリバリーの社会的役割の重要性もさらに大きくなったと感じております。 配達の様々な可能性を秘める出前館様へ貢献できるよう努めさせていただく所存です。」 


【『出前館』とは】
　『出前館』は、アプリやサイトから簡単に注文でき、さまざまなシーンで活用可能な全国47都道府県に展開する国内最大級のデリバリーサービスです。サービスを開始以降、加盟店舗数は拡大し、現在100,000店舗以上になりました。フードデリバリーサービスとして始まった『出前館』は、昨今では日用品の配達など"ラストワンマイル"の領域までサービスを推し拡げ、進化し続けています。今後、フードデリバリーを起点とし、さまざまなシーンにフィットするサービスとして事業を拡大し、ライフインフラとして進んでまいります。

【株式会社出前館 概要】
（コード番号：2484 東京証券取引所 スタンダード市場）
所在地：〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷5丁目27番5号 リンクスクエア新宿
代表者： 代表取締役社長 藤井 英雄
コーポレートサイト：https://corporate.demae-can.co.jp/
サービスサイト：https://demae-can.com/
概要：日本最大級のデリバリーサービス『出前館』の運営
資本金：1億円（2022年1月6日現在）
※本ニュースリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。