ジーニーがデジタル広告の統合ソリューションに向けた検証配信を実施　DOOHとCTV広告のインクリメンタルリーチなどを計測

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤 智昭、以下ジーニー）は、デジタル広告の統合ソリューション提供に向け、DOOHとコネクテッドTV（以下CTV）広告の一括配信と統合モニタリングの検証を実施しました。

■背景と目的

近年、デジタルサイネージ広告やCTV市場規模は急速に拡大しています。特に、デジタルサイネージ広告市場は2023年に801億円に達し、2027年には1,396億円に達する見込みです（※1）。また、CTVの普及率も2015年の24.5%から2022年には57.7%に上昇しています（※2）。

同時に、プライバシー保護の観点からサードパーティクッキーの廃止が進み、デジタル広告のターゲティングや効果計測が難しくなっています。こうした事情から、オンラインとオフラインを横断した広告の統合的な運用への関心が高まっています。

この状況を踏まえ、ジーニーはオンライン・オフライン統合ソリューションのテストとして、DOOHとCTV広告を組み合わせた広告配信を行い、両媒体を横断したリーチの変化などを計測しました。

■検証配信結果の概要

本検証では、DOOHと合わせ、1都3県のCTV保有者を対象としてCTV広告を1ヶ月間配信し、リーチ分析を実施しました。

① DOOHとCTV広告のインクリメンタルリーチ

今回の検証では、DOOHとCTV広告を組み合わせて配信することでリーチが増加することが確認されました。

※インクリメンタルリーチ：既存リーチに加えてどれだけ新しい人にアプローチできたかを測る指標

② 各媒体のフリークエンシー

各媒体において、1回または2回の接触者が大半を占めました。

③ DOOHとCTV広告のクロスリーチ分布

DOOHまたはCTV広告のいずれかに1回以上接触したユーザーを分析。DOOHとCTV広告両方に複数回接触したユーザーは少なかった。

④ 性年代別のリーチ

CTV広告については、性年代の差分は見られませんでした。一方DOOHについては、出稿場所がファッションやカルチャーの中心地である繁華街であった影響から、20~30代女性へのリーチが多く見られました。

■ 今後の展望

今回の検証配信では、DOOHとCTV広告の同時配信がリーチを増加させることが確認されました。この結果を踏まえ、今回計測した各指標とブランドリフトの相関に応じた運用を目指し、デジタル広告市場のトレンドに即した効果的なサービスを展開していく予定です。今後もより効率的・効果的なデジタル広告ソリューションの提供につなげていきます。

※1：株式会社CARTA HOLDINGS

https://cartaholdings.co.jp/news/20231221_1/

※2：株式会社ビデオリサーチ

https://www.videor.co.jp/digestplus/article/44927.html

■お問い合わせ先 

株式会社ジーニー　デマンドサイド事業統括本部 デマンドサイド事業部

担当：小林

TEL：[phone]

MAIL：[e-mail]

■ジーニーについて

ジーニーは、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」、「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」という2つのPurpose（企業の存在意義）のもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

■会社概要

社 名：株式会社ジーニー

代 表 者：代表取締役社長 工藤 智昭

本 社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6階

設 立：2010年4月

資 本 金：100百万円（連結、2024年12月末現在）

従業員数：617名（連結、2024年3月末現在）

海外拠点：米国、インド、シンガポール、ベトナム、インドネシア、UAE

事業内容：広告プラットフォーム事業、マーケティングSaaS事業、海外事業、デジタルPR事業

U R L：https://geniee.co.jp/