【12月9日開催】【天気予報専門メディア「tenki.jp」直伝！】天気をマーケティングやPR、広告配信に活用する方法

株式会社アイズ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：福島範幸、東証グロース：5242）が運営するNo.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」が主催するマーケティングセミナーイベント「第16回メディアレーダーWEEK 2024 冬」にて、一般財団法人日本気象協会／株式会社ALiNKインターネット様が12/9(月)に登壇します。視聴申し込みは無料です。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar2464.html?a=pt

セミナー概要

天気予報をはじめとする気象情報は私たちの生活に欠かせない、自分ごととなりやすい情報です。
WebやSNS、マスメディアやDOOHなどあらゆる媒体に広告が溢れている昨今。
気象情報をプロモーションやマーケティングに活用することでどのようなメリットがあるのか、
気象情報をどのような方法で活用できるのか、具体例も交えながらご紹介します。
また、tenki.jpでの事例と合わせて、天気予報を活用した広告配信についてもご紹介します。
自社の商品が天気とどのように関係するのか、お悩みの方も、この機会にぜひご参加ください。

※登壇企業の同業他社様のご参加はお断りさせていただきます。

▼詳細・お申込みはこちらから

https://media-radar.jp/seminar2464.html?a=pt

セミナー詳細

▼開催日時
2024年12月9日（月）15:00～16:00

▼会場
オンライン(Zoom)
※参加申込後、開催1週前～前日までにウェビナーURLをZOOMからお送りいたします。
　迷惑メールフォルダに振り分けられることもございますのでご注意ください。

▼参加費
無料

▼セッションプログラム
・「【天気予報専門メディア『tenki.jp』直伝！】天気をマーケティングやPR、広告配信に活用する方法」

・質疑応答

▼セッションスピーカー

一般財団法人日本気象協会　メディア・コンシューマ事業部 

コンシューマ事業課 tenki.jpグループ グループリーダー　中村 彬華

入社後は約10年間デジタルサイネージやWebサービスの企画営業を担当し、現在はコンテンツやサービスの企画・開発、

天気と掛け合わせたお客様の商品PRの企画営業、天気予報専門メディア「tenki.jp」のグループ運営、Youtubeチャンネル「tenki.jp」の企画・プロデュースを担当。

株式会社ALiNKインターネット　ビジネス開発部　片岡 拓也

2010年に新卒でアドネットワークを運営する会社に入社、主に電子書籍の広告運用に従事。

その後2018年にALiNKインターネットに転職。tenki.jpのプログラマティック広告、純広告の商品企画及び営業、Bizdev、1st party dataを活用したデータビジネスを担当。

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▼第16回メディアレーダーWEEK 2024 冬
https://media-radar.jp/contents/meditsubu_seminar/mr-week16/?a=pt
 
▼メディアレーダーWEEK登壇募集のご案内
https://media-radar.jp/contents/meditsubu/eww_for_speakers?a=pt

メディアレーダーについて

メディアレーダーは、マーケティング担当者・広告代理店(以下、会員)と媒体社・マーケティングサービス会社(以下、掲載社)を結ぶ、広告業界向けの検索サイトです。会員登録すると、広告出稿先やマーケティングサービスを比較・検討するための媒体資料やマーケティング資料を、無料でダウンロードできます。一方、掲載社はメディアレーダー上に掲載した資料をダウンロードした方の会員情報を取得することができるため、見込み顧客を獲得する手段として活用できます。
https://media-radar.jp/

株式会社アイズについて

2007年に設立された独自サービスを複数展開するマーケティング会社です。クチコミマーケティング「トラミー」や国内No.1*の広告業界のプラットフォーム「メディアレーダー」などを運営しています。2022年、テクノロジー企業成長率ランキング 「Technology Fast 50 2022 Japan」を受賞。2022年12月21日、東証グロース上場。（証券コード：5242）

・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-12-22　渋谷プレステージ7階
・設立日：2007年2月14日
・代表者：代表取締役社長 福島 範幸
・コーポレートサイトURL：https://www.eyez.jp/

*調査委託先：株式会社東京商工リサーチ、調査時期：2024年9月