株式会社Qoil、ゼロボードの脱炭素経営 EXPO出展をプロデュース

コミュニケーションや導線の設計を通じて「適切な人へ適切な情報を伝える」ブースへ

　株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917、以下「アイリッジ」）の連結子会社でマーケティングに関するコミュニケーションデザイン事業を展開する株式会社Qoil（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：小田 健太郎、以下「Qoil」）は、温室効果ガス排出量算定・可視化ソリューション「Zeroboard」を提供する株式会社ゼロボード（本社：東京都港区、代表取締役：渡慶次 道隆、以下「ゼロボード」）の「第3回 脱炭素経営 EXPO[秋]」（2023年9月13日～15日に幕張メッセで開催）出展をプロデュースしたことを発表します。

　今回、18コマ（総面積145平方メートル）を使用する大規模ブースとなる中、Qoilはブース内コミュニケーションや導線・ブース構造の設計、運営体制づくりを支援しました。

• ゼロボードブースのポイント

　「Zeroboard」は、温室効果ガス排出量算定・開示・削減までを支援するソリューションです。国内外のサプライチェーン排出量、製品別・サービス別の排出量（カーボンフットプリント：CFP）をクラウドで算定・可視化するほか、企業の課題に合わせた温室効果ガス削減ソリューションを提供することで、脱炭素経営を支援しています。

　大手企業だけにとどまらず、サプライチェーンの多くを占める中小企業でも脱炭素経営に積極的な取り組みが求められている昨今、来場者の方の置かれている立場や関心範囲、困りごとも多様なことが想定されます。これを踏まえ、ブースでは「適切な人へ適切な情報を伝える」をコンセプトに、ブース内コミュニケーション（訴求内容）、導線・ブース構造、運営体制の3点からアプローチを行いました。

・ブース内コミュニケーション
来場者をステータスごとに定義付けし、接点となるコンテンツ（情報）を整理し、適切な情報を届けられるように設計。

・導線・ブース構造
各コンテンツの役割ごとにゾーニングを設定し、適切なコンテンツへの案内を行える仕組みを構築。待機列対策としてコンテンツごとに干渉しないような構造に。

・運営体制
明確な運営フローを事前に準備し、当日適切な情報を取得してもらえるような体制を整え、確度の高いリード獲得をサポート。

　Qoilでは、展示会の目的設計からデザイン設計、当日の施工・運営に加え、リード（名刺）獲得後の商談獲得までのご支援も可能です。ツールや代行サービスを一括管理し、興味関心が下がる前のタイミングで一次アポイントメントを獲得することで、クライアント稼働を最低限に留めながら商談につながる機会を最大化します。また、BtoCはもちろん、本件のようなBtoB企業の展示会、コーポレートサイト、企業ブランディングも多く手掛けています。今後もさまざまな角度から、幅広く企業の課題解決を行ってまいります。

プロジェクトメンバー
アカウントプランナー：綿引 健人

• 株式会社ゼロボード｜Zeroboard Inc.（https://zeroboard.jp）

所在地：東京都港区三田三丁目5-27 住友不動産三田ツインビル西館10階
代表者：代表取締役　渡慶次 道隆
設立：2021年8月24日
事業内容：GHG（温室効果ガス）排出量算定・可視化ソリューション「Zeroboard」の開発・提供／サステナビリティ経営に関するコンサルティング／ユーザーコミュニティ「All Aboard!」の運営

• 株式会社Qoil（https://www.qoil.co.jp/）

The Switch Design Company ～コミュニケーションのスイッチをデザインして人を動かす会社です～

　わたしたちQoilは、「愛とユーモアと。」を合言葉に、ロジックとアイデア、そしてクリエイティブを化学反応させることで、ヒトやモノ、サービスなどが狙い通りに”動く”スイッチをデザインし、社会や企業のボトルネックを紐解き、戦略策定から企画立案・実行・改善まで並走し、ビジネスゴールへと導きます。オフラインからオンラインまで、双方の利点を活かし融合させた最適なコミュニケーションを強みとしています。

※株式会社デジタルガレージ マーケティングテクノロジーセグメント ビジネスデザインカンパニーを前身とし、会社分割により2018年6月に株式会社DGマーケティングデザインとして新設、2021年4月、株式会社Qoilへ社名変更。2023年3月、アイリッジ100％子会社化。

• 株式会社アイリッジ（https://iridge.jp/）

　株式会社アイリッジは、「Tech Tomorrow：テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る。」という理念のもと、スマートフォンアプリを活用した企業のOMO（Online Merges with Offline：オンラインとオフラインを統合したマーケティング活動）支援を行っています。OMO支援ではアプリの企画・開発における業界トップクラスの実績があり、手がけたOMOアプリのMAU（月間アクティブユーザー）は8,000万以上に達する業界のリーディングカンパニーです。さらに、リテールテック、フィンテック、MaaS、業務支援等、幅広い領域でDXを支援しています。

　今年4月からは急激な時代の変化に迅速に対応するための次世代型アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」も提供開始しました。「APPBOX」ではスクラッチ開発（ゼロからの開発）、他社開発アプリへの機能追加、パッケージアプリ提供が可能で、パッケージアプリでは従来のアプリを捨てることなく、スクラッチ開発に移行しての機能刷新も可能です。