ブッキング・ドットコム、2025年版「サステナブル&トラベル」に関する調査結果を発表

9割以上がサステナブルな旅行を希望、約7割が地域コミュニティへの経済貢献を重視する傾向に

Booking.com Japan K.K.

【2025年5月16日、日本発表】

「すべての人に、世界をより身近に体験できる自由を」を企業理念に、多種多様な宿泊施設や旅行体験、フライト、レンタカーを提供する世界最大級のデジタルトラベルプラットフォーマーBooking.comは、世界34の国と地域にわたる32,000名以上の旅行者を対象に実施した2025年版の「サステナブル&トラベル」に関する調査の結果を発表します。調査開始から10年目を迎えた本年度の調査 * では、“コミュニティ”を中心に据えています。観光が目的地に与える影響について議論が高まる中、回答者自身の旅行スタイルだけでなく、回答者が居住する地域を訪れるインバウンド観光客についてどう感じるかについても調査が行われました。これにより、観光の利点と課題について、旅行者として、また地元に暮らす住民としての両方の視点から洞察しています。

【調査結果サマリー】

●世界の旅行者の84%(日本の旅行者:69%)は「よりサステナブルに旅行することが重要だ」と回答。また、93%(日本の旅行者:85%)が「旅行に関してよりサステナブルな選択をしたい」と考えている。

 

●世界の旅行者の73%(日本の旅行者:63%)は「使ったお金が地域コミュニティに還元されるようにしてほしい」と回答。また、69%(日本の旅行者:59%)が「観光地を来たときよりも良好な状態にして帰りたい」と考えている。

 

●世界の旅行者の54%(日本の旅行者:18%)が、「地元のビジネスの支えになっている」と感じていると回答。

 

●世界の旅行者のうち48%(日本の旅行者:40%)が「自分が住んでいる地域に十分な環境資源がある」と考えている。

■サステナブルな旅行習慣が主流に

2025年においても、世界の旅行者の84%(日本の旅行者:69%)は、「よりサステナブルに旅行することが重要だ」と回答しています。この10年間のデータを振り返ると、旅行を計画する際に、多くの人にとってこの点の優先順位は上がっているようです。2016年には、「前よりもサステナブルに旅行したと思う」と回答したのは、世界の旅行者の42%(日本の旅行者:25%)でした。しかし、2025年には、世界の旅行者の93%(日本の旅行者:85%) が「旅行に関してよりサステナブルな選択をしたい」と思っており、実際にある程度そうしたと回答しています。

サステナブルな旅行をしたいという声が高まっているのに加え、ブッキング・ドットコムが調査を実施したこの10年間にわたって、現地の観光地やコミュニティ、生態系にとってプラスになると旅行者が考える事柄において、意識の高さや嗜好、優先順位に変化が生じています。

 

2020年には、「宿泊施設にいないときにエアコンやヒーターをオフにする」と回答した世界の旅行者は43%(日本の旅行者:27%)でしたが、2023年には67%(日本の旅行者:46%)に増加し、旅行中のエネルギー消費削減や環境配慮を心がけています。

 

■訪れる地域コミュニティへの想い

世界の旅行者の73%(日本の旅行者:63%)は、「使ったお金が地域コミュニティに還元されるようにしてほしい」と回答しています。また、自分の住む地域を訪れるインバウンド観光客の行動に対しては、世界の旅行者の半数以上が良い感情を持っています。例えば、世界の旅行者の53%(日本の旅行者:26%)が「地元で目にする観光客はたいてい、または常に地元の慣習や伝統を尊重している」と回答しています。また、「地元のビジネスの支えになっている」と感じてる割合は世界の旅行者は54%(日本の旅行者:18%)となっています。「現地の文化を代表する本格的な体験を堪能したい」と考える世界の旅行者は77%(日本の旅行者:57%)に達しています。この結果から、多くの旅行者が訪問先の文化や伝統を楽しみたいと考えていることが明らかになった一方、日本では観光が地域経済に貢献しているという実感が世界全体よりも低いのが現状です。

■新たな課題と地元コミュニティへの投資

世界の旅行者のうち48%(日本の旅行者:40%)が「自分が住んでいる地域に十分な環境資源がある」と考えている一方で、自分の住んでいる地域に訪れる旅行者に対して一般的な課題も指摘しています。例えば、地域の課題として交通渋滞(世界:38% 、日本:38%)、ポイ捨て(世界:35%、日本:37% )、混雑(世界:30% 、日本:36%)、生活費の高騰(世界:29% 、日本:17%)などが主な課題としてあげられました。

このように懸念点があるものの、「地元の観光地への観光客の数を制限すれば解決する」と考える世界の旅行者は、16%(日本の旅行者:15%)に過ぎません。それよりも地域コミュニティに投資してほしいという声が多く、交通機関の改善(世界:38% 、日本:35%)、廃棄物の管理(世界:37% 、日本:19%)、環境保全(世界:32% 、日本:21%)などが期待される支援の上位を占めています。

ブッキング・ドットコムのサステナビリティ部門統括責任者であるダニエル・ディシルバは、次のように述べています。

「地元の方と観光客の両方が観光地で今後も快適に過ごせるようにするためには、観光、インフラ、イノベーションを旅行者の善意と歩調を合わせて進めなければなりません。弊社は旅行業界をリードする企業として、旅行者とパートナー施設の双方が、自分たちの選択が観光地の発展にプラスの影響をもたらしていると確信できるようにしたいと考えています。これには、信頼できる第三者機関によるサステナビリティ関連の認証を取得したホテルや宿泊施設の紹介や、パートナー施設へのトレーニングやガイダンス、さらには現地のコミュニティとの最適な関わり方や天然資源の利用を削減する方法の提供などが含まれます。また、将来を見据えると、AIやその他のテクノロジーが果たす役割についても期待を寄せています。最終的には、旅行者をより多様な地域社会とつながりやすくして、観光のプラスの効果をさらに広めることに貢献していきたいと考えています。」

 

調査方法

* 本調査はBooking.comによって、世界34の国と地域の32,000名の回答者(内訳:アメリカ1,000名、カナダ1,000名、メキシコ1,000名、コロンビア1,000名、ブラジル1,000名、アルゼンチン1,000名、オーストラリア1,000名、ニュージーランド500名、スペイン1,000名、イタリア1,000名、フランス1,000名、スイス500名、イギリス1,000名、アイルランド1,000名、ドイツ1,000名、オランダ1,000名、ベルギー1,000名、デンマーク1,000名、スウェーデン1,000名、クロアチア1,000名、UAE500 名、インド1,000名、中国1,000名、香港1,000名、タイ1,000 名、シンガポール1,000 名、台湾1,000 名、ベトナム1,000 名、インドネシア1,000 名、フィリピン1,000 名、韓国1,000 名、日本1,000 名、南アフリカ1,000 名、ケニア500名)を対象に独自に行われたものです。

 

調査に参加した回答者の条件は、次の通りです。18歳以上であること、直近12ヶ月に1回以上旅行をしたこと、2025年に旅行を計画していること、旅行に関する意思決定を行う立場にあるか、または意思決定に関与していること。本調査は2025年1月、オンラインで実施されました。

 

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Booking.comについて
1996年にアムステルダムにて設立され、Booking Holdings Inc.(NASDAQ:BKNG)の一員として、「すべての人に、世界をより身近に体験できる自由を」を企業理念に掲げています。多種多様な宿泊施設と移動手段を簡単かつワンストップで予約ができるプラットフォームを通して、世界中のお客様に思い出に残る体験を提供しています。また、ブッキング・ドットコムでは、ロイヤルティプログラム「Genius」に登録することで、世界中の数十万軒もの対象施設や対象のレンタカーで割引や旅行特典を利用することができます。詳細については、ブッキング・ドットコムの公式SNSアカウント (@bookingcom_jp)、もしくは https://news.booking.com/ja をご覧ください。

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Booking.com Japan K.K.

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業種
サービス業
本社所在地
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電話番号
03-6743-1957
代表者名
Glenn D. Fogel
上場
未上場
資本金
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設立
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