「8,000社のデータから読み解く従業員エンゲージメントの変化と要因」に関する研究結果を公開

～日本企業の従業員エンゲージメントは向上するも「働きがい」は高まらず～

株式会社リンクアンドモチベーション（本社：東京都中央区、代表：小笹芳央、証券コード：2170、以下当社）の研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所は、「8,000社のデータから読み解く従業員エンゲージメントの変化と要因」に関する調査を行いましたので、結果を報告いたします。

 

 【調査概要】
 ・調査期間：2015年1月から2021年12月
 ・調査機関（調査主体）：株式会社リンクアンドモチベーション モチベーションエンジニアリング研究所
 ・調査対象：株式会社リンクアンドモチベーションが提供するエンプロイーエンゲージメントサーベイを実施した企業
・有効回答数（サンプル数）：累計8,073社（ユニーク社数：2,325社）
・調査方法（集計方法、算出方法）：年ごとのエンゲージメントスコアや各項目の満足度を集計。また、2015年から2021年にかけての項目別の満足度の変化率を算出し、従業員エンゲージメントの経年変化について分析を行った。
 
 研究結果の詳細は下記ページよりご確認ください。
 
 ▶調査結果はこちら
 https://www.lmi.ne.jp/news/release/detail.php?id=811
 ▶過去のレポート一覧はこちら
 https://www.lmi.ne.jp/about/me/finding/
  

• 発行責任者のコメント

 今回の調査では、エンプロイーエンゲージメントサーベイのデータをもとに、2015年以降の従業員エンゲージメントの変化について考察しました。調査結果から、日本企業の従業員エンゲージメントは「働きやすさ」の向上によって高まっていますが、「働きがい」は十分に高まっていないことが明らかになりました。
 
 昨今、「『働き方』改革から『働きがい』改革へ」という言葉を耳にします。コロナ禍によるリモートワーク拡大の影響もあり、働き方改革の成果は一定出ているものの、今後は更に「働きがい」を高めることが必要であると考えられます。また、「働きがい」の向上に向けては、従業員への理念の浸透や人材の交流促進が重要であることもエンゲージメントサーベイの結果から明らかになりました。
 
 現在、転職市場の活性化や副業兼業の解禁などが影響し、所属企業に対する従業員エンゲージメントが低下しやすい時代となっています。だからこそ、改めて従業員に対して企業の目指す方向性や魅力を伝え、どれだけ従業員の時間的・意識的なコミットメントや貢献を引き出すことができるかが、企業価値向上には重要になってくるのではないでしょうか。
 
 ー発行責任者ー

 
 
 
 大島 崇（おおしま たかし）
 株式会社リンクアンドモチベーション　モチベーションエンジニアリング研究所 所長  
 
 2000年 京都大学大学院エネルギー科学研究科卒業
 2005年 住商情報システム株式会社を経て株式会社リンクアンドモチベーションに入社
 2010年 モチベーションマネジメントカンパニー 執行役部長に就任
 大手企業向けの組織変革や人材開発で多くのクライアントを担当 
 同時に商品統括ユニット、モチベーションエンジニアリング研究所を兼任し、新商品を開発
 2015年 モチベーションエンジニアリング研究所 所長に就任
 2022年 当社執行役員（モチベーションエンジニアリング研究所管轄）に就任
  

• リンクアンドモチベーショングループの概要

 ・代表取締役会長：小笹 芳央
 ・資本金：13億8,061万円
 ・証券コード：2170（東証プライム）
 ・本社：東京都中央区銀座4-12-15 歌舞伎座タワー15階
 ・創業：2000年4月
 ・事業内容
 　組織開発Division（コンサル・クラウド事業、IR支援事業）
 　個人開発Division（キャリアスクール事業、学習塾事業）
 　マッチングDivision（人材紹介事業、ALT配置事業）
 　ベンチャー・インキュベーション