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アストラゼネカ株式会社
会社概要

アストラゼネカ、京都市・京都大学と実施した肺がんの早期診断・早期治療の実態を明らかにする共同研究結果を発表

国民健康保険が発達している日本において、超高齢化社会を見据えた肺がんの治療の過程と結果を調査した初の研究結果

アストラゼネカ株式会社

アストラゼネカ株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:堀井 貴史、以下、アストラゼネカ)と京都市(京都市、京都市長:門川 大作、以下、京都市)は、京都大学およびヘルステック研究所と共同実施している、京都市におけるがん検診受診率や肺がん患者さんの治療パターン、予後などに関する行政医療データを解析・調査するための共同研究(以下、本共同研究)の結果を発表しました。なお、この結果は2022年6月28日付けでValue in Health Regional Issues( https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/35777173/ )(電子版)に掲載されています(1)。

本共同研究は、肺がん領域における京都市民の健康増進や更なる医療の質向上を目指すべく、2021年5月に京都市と合意した覚書( https://www.astrazeneca.co.jp/media/press-releases1/2021/2021052801.html )に基づくものです。この度、2013-2018年度に京都市で肺がんと診断され、治療を受けた4,845名を対象に、肺がんの治療パターン、医療費、予後について解析・調査を行いました。

解析期間の6年において研究対象患者の年齢平均値は73歳から74歳へと推移していました。初回治療として手術を受けた患者さんの割合は、2013年度は35.2%であり2018年度は39.6%でした。また、薬物治療を受けた対象者の割合は2013年度の44.1%から、2018年度は37.6%と各年で上下しながら推移していました。肺がん患者さんにおける、手術、薬物療法、放射線療法それぞれの年間医療費の合計は2014年度から2018年度で経年的に増加傾向でしたが、2年以内に死亡する患者さんの割合は2013年度の42.7%から2016年度の36.8%まで毎年減少していました。

本研究においては、2010年代における肺がん治療の変化に加えて、経年的な医療費の増加および生存割合の経年的な改善傾向が記述され、京都市における肺がん診療の実態を理解する上で重要なデータが示されました。

アストラゼネカの執行役員でありメディカル本部長の松尾 恭司は、次のように述べています。「アストラゼネカでは『患者さんを第一に考える』を企業バリューのひとつとしてLung Ambition Allianceに参加し世界肺がん学会と共に肺がんの早期診断に取り組んでいます。今回、肺がん患者さんの実態として手術を受ける患者さんの割合が増していること、また2年以内に死亡する患者さんの割合が減少していることが示されました。今回の結果に加えて今後の更なる解析により、肺がんの早期発見・早期治療に寄与することで医療に関連するさまざまな課題解決に貢献できると期待しています。引き続き、本共同研究を通じた産学公の連携により、京都市民の皆さまの健康増進の一助となれるよう努めてまいります」。

京都市の京都市長 門川 大作氏は、次のようにコメントしています。「この度の研究は、市民の皆様にがん検診の有効性をお伝えするためにも大変重要なもの。アストラゼネカ株式会社様の御尽力・御協力に、深く感謝申し上げます。この結果を踏まえ、より多くの市民の方々に検診を受けていただけるよう、引き続き産学公が連携した取組を進めてまいります」。

本共同研究においては、既に京都市との間で研究期間の延長が合意されており、同市における肺がん検診の受診率や治療パターン、予後など行政医療データをさらに詳しく解析・調査してその結果を発表していく予定です。

以上

*****

京都市との共同研究について
京都市民の健康増進や医療の質の向上を実現するために、肺がんの早期発見・早期治療に弊害となる課題を見つけ、その課題を解決するための政策立案や行政執行を行うことを目的として、同市におけるがん検診受診率や肺がん患者さんの治療パターン、予後など行政医療データを解析・調査するための共同研究です。2021年5月にアストラゼネカと同市とで本共同研究に関する覚書に合意しており、京都市が京都大学とともに進める肺がんや生活習慣病に関わる共同研究に基づき、同市が推進する産学公の連携による医療、介護等統合データ解析事業の一環として実施します。

肺がんについて
肺がんは、男女共にがん死亡の主な原因であり、がん死亡の約5分の1を占めています(2)。日本では、2020年には推計129,900人が肺がんと診断され、肺がんによる死亡は推計75,500人にのぼりました(3)。

肺がん領域におけるアストラゼネカについて
アストラゼネカは、疾患の早期発見と早期治療を通じて、肺がん患者さんを根治に導く治療を提供するとともに、治療耐性や病勢進行した状況においても効果が期待できる治療法を追求すべくサイエンスの限界に挑戦し続けていきます。また、新たな治療ターゲットを定義し、革新的なアプローチを研究することで、患者さんにとって最も高い治療効果が期待できる医薬品を特定し、提供していくことを目指しています。

アストラゼネカはLung Ambition Alliance(LAA)の創設メンバーであり、LAAは、イノベーションを促進し、肺がん患者さんの治療を含め、治療を超えた人々に意味のある改善を提供するために取り組んでいます。

アストラゼネカにおけるオンコロジー領域について
アストラゼネカは、あらゆる種類のがんに対して治療法を提供するという高い目標を掲げ、がんとその発見にいたるまでの複雑さを科学に基づいて理解し、患者さんの人生を変革する医薬品の開発および提供を通じて、オンコロジー領域の変革をけん引していきます。

アストラゼネカは治療困難ながん種に注力しています。当社は持続的なイノベーションにより、医療活動および患者さんの医療経験を一変させる可能性のある、製薬業界でもっとも多様なポートフォリオと開発パイプラインを構築しています。

アストラゼネカはがん治療のパラダイムを再定義し、将来的にはがんによる死亡をなくすことをビジョンに掲げています。

アストラゼネカについて
アストラゼネカは、サイエンス志向のグローバルなバイオ・医薬品企業であり、主にオンコロジー、希少疾患、循環器・腎・代謝疾患、呼吸器・免疫疾患からなるバイオ・医薬品において、医療用医薬品の創薬、開発、製造およびマーケティング・営業活動に従事しています。英国ケンブリッジを本拠地として、当社は100カ国以上で事業を展開しており、その革新的な医薬品は世界中で多くの患者さんに使用されています。詳細についてはhttps://www.astrazeneca.com または、ツイッター@AstraZeneca( https://twitter.com/AstraZeneca )(英語のみ)をフォローしてご覧ください。

日本においては、主にオンコロジー、循環器・腎・代謝、および呼吸器・免疫を重点領域として患者さんの健康と医療の発展への更なる貢献を果たすべく活動しています。アストラゼネカ株式会社については https://www.astrazeneca.co.jp/ をご覧ください。フェイスブックAstraZeneca.Japan( https://www.facebook.com/AstraZeneca.Japan/ )とインスタグラムAstraZeneca / アストラゼネカ( https://www.instagram.com/astrazenecajapan/ )もフォローしてご覧ください。

References
1. Temporal Trend in an Initial Treatment, Survival, and Medical Costs Among Patients With Lung Cancer Between 2013 and 2018 in Kyoto City, Japan. Available at https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/35777173/ (2022年7月アクセス時)
2. World Health Organization. International Agency for Research on Cancer. Lung Fact Sheet. Available at http://gco.iarc.fr/today/data/factsheets/cancers/15-Lung-fact-sheet.pdf .(2022年6月アクセス時)
3. 公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計’21」https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/statistics/pdf/cancer_statistics_2021.pdf .

プレスリリースは以下よりダウンロードできます。   
https://prtimes.jp/a/?f=c-24308-2022072810-fc1ef0ee0ba9f63e654132c53e960e20.pdf

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ビジネスカテゴリ
医薬・製薬医療・病院
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アストラゼネカ株式会社

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URL
https://www.astrazeneca.co.jp/
業種
医療・福祉
本社所在地
大阪府大阪市北区大深町3番1号 グランフロント大阪タワーB
電話番号
06-4802-3600
代表者名
堀井 貴史
上場
未上場
資本金
-
設立
1975年04月
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