ソーシャルアパートメント、全物件の空室ゼロを記録

「現代版ご近所付き合い」のニーズ高まり需要増加

株式会社　グローバルエージェンツ

2025年2月26日 10時34分

株式会社グローバルエージェンツ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：山﨑剛）が運営する交流型賃貸マンション「ソーシャルアパートメント」は、2025年2月25日時点で全物件の空室ゼロを記録したことをお知らせします。これは、単身世帯の増加や若年層の孤独問題の深刻化を背景に、「現代版ご近所付き合い」を実現する住まいとして、多くの方に支持されている結果と考えられます。

全物件空室ゼロ！社会が求める新しい住まいの形、ソーシャルアパートメント

2024年12月末時点で、ソーシャルアパートメントの入居率は約98%を記録していました。引っ越しのピークシーズンに突入すると、問い合わせが増加し、2025年2月25日時点で空室ゼロ、入居率100%を記録しました。

2025年1月1日〜2月25日に入居した人の約75%は20歳〜34歳の社会人であり、若年層からの高い需要が見られました。特に、ワークスペース付きで都心まで30分〜1時間以内のエリアにある物件への問い合わせが増加。リモートワークの普及により、多少最寄り駅や職場への距離があっても、自宅を中心とした職住環境を重視する傾向が強まっています。

また、内見者の約75%が即日申し込みを行うなど、入居希望者の関心の高さが表れています。現在も空室待ちの予約が増加傾向にあり、この流れは今後も続くと見込まれます。

この需要増加の背景には、一人暮らしの中に「気軽なつながり」が求められるようになったことが挙げられます。

20代・30代の半数が孤独を感じる社会 - “気軽なつながり”を生む住まいの可能性

近年、若年層を中心に「孤独」や「コミュニケーション不足」が社会問題として注目されています。内閣府が2023年に実施した「人々のつながりに関する基礎調査」によると、20代・30代の約半数が孤独を感じていることが明らかになりました（※1）。また、SNSの普及やリモートワークの増加により、リアルな対面コミュニケーションの機会が減少していることも指摘されています。加えて、住居形態においても単身世帯の割合は全国で4割超、東京都では5割超となるなど、世帯の単身化が進行しています（※2）。

こうした社会的変化の中で、一人暮らしの孤独やコミュニケーション不足をどのように解消し、社会との関わりを維持するかが課題となっています。そして、孤独の解消においては、たわいのない会話や「誰かに気にかけられる・話しかけられる」といった気軽なコミュニケーションが重要であることが分かっています（※3）。

こうした日常生活での「気軽なつながり」を求めて、交流型賃貸マンションである「ソーシャルアパートメント」が選ばれていると考えられます。個室のプライベート空間に加えて、ラウンジやキッチンなどの共用スペースがあることで、住人同士の日常的な挨拶やちょっとした会話が生まれ、自然と気軽なつながりを築くことが可能です。

▲共用部の様子。広々とした共用部があることで自然と住人が集まり、気軽なつながりが生まれています。

ソーシャルアパートメントでは、こうした気軽なつながりが住居内で生まれ、「現代版ご近所付き合い」と呼べるような交流の形が定着しています。

日常生活の気軽なつながり「現代版のご近所付き合い」とは？

従来のご近所付き合いには、日常生活で困ったときに気軽に頼れる安心感、孤独感の軽減、地域の情報共有のしやすさなど、さまざまなメリットがあります。一方で、現代の一人暮らしにおいては、「隣に誰が住んでいるのか知らない」ことが当たり前になりつつあり、ご近所付き合いが難しくなっています。

こうした状況の中で、ソーシャルアパートメントはプライバシーを守りながらも自然に人とつながれる仕組みを提供し、自宅を中心とした気軽な交流を促進します。これにより、現代のライフスタイルに合った新しい形のご近所付き合いが生まれています。

＜従来のご近所付き合いと現代版のご近所付き合いの比較＞

「現代版のご近所付き合い」がもたらすメリット

メリット1：物理的・心理的なつながりを持つことができる

共用ラウンジやキッチンがあることで、住民同士が日常的に自然な形で顔を合わせ、気軽な会話やふれあいが生まれます。

孤独を感じたときも、すぐに誰かと話せる環境が身近にあることで精神的な支えとなり、無理のない距離感で心地よい人とのつながりを実感できます。この「適度な距離感」のコミュニティが、孤独感をやわらげる役割を果たしていると考えられます。

メリット2：他者への理解が深まる

さまざまなバックグラウンドを持つ住人と関わることで、多様な価値観に触れる機会が自然と生まれます。シェアハウスと異なり、適度なプライベートを確保しながら交流できるため、無理なく関係を築けるのが特徴です。

異なる価値観や考え方に触れることで、他者への理解が深まり、心理的な柔軟性も養われます。このような経験が、円滑なご近所付き合いを促進させる理由にもつながります。

▲物件内での交流の様子。年代や性別、国籍など様々なバックグラウンドを持つ住人と交流することで、他者への理解を深めることができます。

メリット3：ソーシャルスキルが向上する

共用スペースを利用すると、自然と対面での会話が増えます。挨拶や雑談などの何気ないやり取りが、他者と適切な距離感で関わるソーシャルスキルを育むきっかけとなります。また、共用スペースでのルール遵守や住人同士のイベント企画を通じて、協調性や共感力も養われます。他者との関わりが少ない通常の一人暮らしとは違い、日常生活の中でソーシャルスキルを向上させることができます。

▲入居者イベントの様子。年に2回ほど当社の運営事務局主催で物件間交流を促すイベントを実施し、新しい入居者に出会う機会を提供しています。

ソーシャルアパートメント入居者からの感想

・30代女性（入居物件：ネイバーズ東十条、入居期間：2年）

人がいる安心感が欲しい方におすすめです。私は積極的に声をかけるタイプではないですが、賑やかな雰囲気の中にいるだけでも安心感がありました。

・20代男性（入居物件：FILMS和光、入居期間：4年）

職場と家の行き来だけ、コミュニティは学生時代の友だちだけでなんとなくつまらない…という人にはおすすめです。生活の中で気軽に人と出会い、語り合い、価値観を広げるきっかけがたくさんあります。

・30代女性（入居物件：ネイバーズ二子玉川、入居期間：3年4ヶ月）

家族ではない人と一緒に住むということは、喜びも辛さもあるものです。時にはタイミングが合わず、うまく馴染めないこともあるかもしれませんが、それも間違いなく人生の大きな学びとなります。誰かと過ごすことで自分が変わるかもしれない可能性を受け入れ、その変化を楽しんでください。他人を受け入れる準備ができている人なら、ソーシャルアパートメントでの生活はきっと人生の宝物のひとつになるはずです。

・20代女性（入居物件：ソーシャルアパートメント花小金井、入居期間：1年4ヶ月）

ラウンジに行けば人がいて、自分の部屋にいれば一人になれる。自宅で仕事をする自分にとっては、適度に人の気配を感じられるこの環境が心地よかったです。

・30代男性（入居物件：ソーシャルアパートメント恵比寿、入居期間：2年8ヶ月）

普通に過ごしていたら出会うことのなかった人たちと出会うことができ、一緒に過ごしていく中で様々な学びや成長する機会を得られたなと思います。

ソーシャルアパートメントの今後の展開について

需要の高まりや、当社では2025年以降も新たなソーシャルアパートメントの開発を予定しています。現時点で、首都圏にとどまらず、関西やその他地域を含めた5棟以上の新規物件について検討を進めています。物件設備としては、テレワークに特化した環境の整備や、趣味を通じて住人同士がつながることができる新しいコンセプト型物件の展開を計画しており、さらなるコミュニティ形成の促進を目指しています。

さらに、物件内での交流にとどまらず、ソーシャルアパートメント全体で約3,000人の入居者同士がつながることができる専用アプリの開発も進めており、より広がりのあるコミュニティの構築を目指しています。また、より多くの方にソーシャルアパートメントの魅力を体感していただくために、気軽に参加できる見学会や体験宿泊プランの提供も検討しています。

※1 出典：内閣府（2023）「人々のつながりに関する基礎調査」

https://www.cao.go.jp/kodoku_koritsu/torikumi/zenkokuchousa/r5/pdf/tyosakekka_gaiyo.pdf

※2 出典：国立社会保障・人口問題研究所（2024）「日本の世帯数の将来推計」

https://www.ipss.go.jp/pp-ajsetai/j/HPRJ2024/hprj2024_gaiyo_20240412.pdf

※3 出典：野村総合研究所（2023）「今こそ企業が向き合うべき『若者の孤独』」

https://www.nri.com/content/900033250.pdf

ソーシャルアパートメントについて

ソーシャルアパートメントは一人暮らし用の個室に加え、ラウンジ・ワークスペース等の充実したパブリックスペースが付帯した住人間の交流ができる交流型賃貸マンションです。従来のワンルームマンションやプライバシーの確保が難しいシェアハウスとも異なる新しい居住スタイルで、首都圏を中心に全国48棟約3,000室を展開しています。入居者はZ世代・ミレニアム世代となる20〜30代の社会人が多く、新たなライフスタイルとして注目を集めています。また昨今の近隣付き合いの希薄化した社会において、隣人交流の仕組みが注目を集め、東京都から助成金対象事業に認定されました。