【BizHint9月人気記事から読み解く中小企業決裁者の動向レポート】チームビルディングの方法論を深く知りたい傾向に

時代や求められる力が違えば、価値観も異なる。多様性の時代で、いかにして結果の出る組織を作るのか

　Visionalグループの株式会社ビズヒント（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：関 哲）が運営する、生産性向上・組織強化・DXなどをテーマに決裁者向けのBtoBマーケティングを支援するプラットフォーム「BizHint（ビズヒント）」（https://bizhint.jp/ 以下、BizHint）は、2022年9月における人気記事ランキング（※1）から、企業の決裁者が今注目されているポイントやトレンドなどについて、中小企業のコンサルティングの専門家である井領 明広氏（つづく株式会社）の分析を踏まえて発表いたしました。

■つづく株式会社 代表取締役 井領 明広氏
早稲田大学商学部卒業。NTT Data intra-mart社にてワークフローシステムの営業に従事。後、クラウド会計ソフトを扱うfreee株式会社にて導入支援、マーケティング、営業を歴任。2017年、SaaS導入支援に特化したつづく株式会社を創業。地方中小企業のデジタル化を支援する。

【井領氏が分析するランクインの背景 〜注目ポイント〜】
「ボトムアップ型のチームにしたい」「しかし、1on1ではなぜかこちらがずっとしゃべっており、これではトップダウンではないか」というサイクル・呪縛から抜け出せない。この1on1導入時の「あるある課題」に共感させられたからこそ、アクセス数がこれほどあったと考えられます。この点に対して、鋭く「そもそも答えを求めること自体、手放そう」と指摘しており、読者もハッとさせられたはずでしょう。形骸化してしまう1on1の目的、あり方をもう一度考え直す良いきっかけを提供してくれる記事と感じました。

■9月人気記事ランキング1〜3位とその分析
１位：株式会社クエスチョンサークル 宮本寿代表取締役の寄稿記事「上司が持つべきものは「答え」ではなく〇〇。明日から使える1on1、3つの極意」
「気づいたら自分が話しているだけ」「形式的な会話で終わってしまう」…。部下との関係において、上司が悩む業務のひとつが1on1です。部下の成長に繋がる、上司との信頼関係が築ける、このようなお互いのためになる1on1には実は「3つの極意」があったのです。今回、組織・人材開発企業の株式会社クエスチョンサークル宮本代表取締役にその極意について寄稿いただきました。
記事URL▶︎https://bizhint.jp/report/684492

【井領氏が分析するランクインの背景 〜注目ポイント〜】
「ボトムアップ型のチームにしたい」「しかし、1on1ではなぜかこちらがずっとしゃべっており、これではトップダウンではないか」というサイクル・呪縛から抜け出せない。この1on1導入時の「あるある課題」に共感させられたからこそ、アクセス数がこれほどあったと考えられます。この点に対して、鋭く「そもそも答えを求めること自体、手放そう」と指摘しており、読者もハッとさせられたはずでしょう。形骸化してしまう1on1の目的、あり方をもう一度考え直す良いきっかけを提供してくれる記事と感じました。

２位：ネッツトヨタ南国株式会社 横田英毅相談役、伊藤俊人社長のインタビュー記事「社長の器以上に会社は成長しない。ではどうするか？」
会社の盛衰を大きく左右する「人材採用」に同業他社の5倍以上の費用と3倍以上の労力をかけた、自動車ディーラーのネッツトヨタ南国。そこには「自分よりレベルの高い人財を採用し、その人たちが会社を発展へと導く」という信念がありました。この独自の採用戦略を推進した横田英毅相談役と、実際に横田相談役が採用した伊藤俊人社長らに話を伺いました。
記事URL▶︎https://bizhint.jp/report/673424

【井領氏が分析するランクインの背景 〜注目ポイント〜】
会社を伸ばしたい。全経営者がそう思ったことはあるでしょう。しかしギャップは必ずあり、悩みを一人抱えている経営者は非常に多いです。「社長の器以上に会社は成長しない」という言葉に読者も共感と絶望があったのでは。しかし、それは課題ではありません。「だからこそ、人材が、会社を支える」と次のステップへ踏み出せるかどうかが重要な分岐点であり、勇気をもらった読者も多いのではないでしょうか。

３位：株式会社タバネル 奥田和広代表取締役、株式会社プレアクト 加藤あや代表取締役のセミナー記事「“ぬるま湯組織”にご注意を！心理的安全性の誤解と、部下の行動変容を促すコミュニケーション術を学ぶ」
成果を生み出す効果的なチームビルディングに最も必要な「心理的安全性」。しかしこの言葉の意味を履き違えてしまうと逆効果となってしまいます。安心して話せる組織＝優しい組織というわけではないのです。成長するチームを作るために効果的な仕組み作りは何か。株式会社タバネル代表の奥田和広さんと、元アナウンサーである株式会社プレアクト代表の加藤あやさんのセミナーを記事化しました。
記事URL▶︎https://bizhint.jp/report/678542

【井領氏が分析するランクインの背景 〜注目ポイント〜】
組織マネジメントの上で、「部下とどうコミュニケーションすればよいかわからない」という課題は多くの企業で散見される。しかし部下を「お客様」扱いしてしまい、心理的安全性を確保するつもりがタイトルにあるような「ぬるま湯」組織になるケースもあり、非常に難しい。この課題感への興味関心の高さ、そして「変化の時代はスピーディな振り返りが重要」という明瞭な解決策が、読者の心に刺さったと考えられます。

また、4〜10位は以下のようなランキングとなりました。
4位：日本一の駅弁屋を継いだ一人娘が新規事業を計画する理由とは？いかめし阿部商店3代目の奮闘
記事URL▶https://bizhint.jp/report/report/687705
5位：上司への相談不要、営業ノルマはなし。「自ら考えて動く社員」が育つ組織風土の作り方
記事URL▶https://bizhint.jp/report/report/673484
6位：骨腫瘍・手術と戦いながら。2.8億の借金をして会社を買い、売上6億から42億にした社長の話
記事URL▶https://bizhint.jp/report/report/688365
7位：うつの社員ゼロ、離職率1％、女性が大活躍する「心理的安全性」の高い職場
記事URL▶https://bizhint.jp/report/report/673499
8位：リーダーはカリスマじゃなくていい。父に勝てないと悟った3代目が売上を7億円増加させた「顧客満足＝従業員満足」の方程式
記事URL▶https://bizhint.jp/report/report/685479
9位：リーダーは自らの失敗を共有せよ。スポーツ常勝の三者に聞く「心理的安全性の高め方」
記事URL▶https://bizhint.jp/report/report/679207
10位：“無料”のGoogleスプレッドシートで社内の属人化を解消！たった1年で変化をもたらした35歳・若手CCOのあるプロジェクトを大公開
記事URL▶https://bizhint.jp/report/report/684429

BizHintはこれからも日本最大級（※2）の決裁者向けBtoBマッチング支援プラットフォームとして、サービスリード獲得・認知拡大・集客などのコンテンツ配信を中心にさまざまなソリューションを提供してまいります。

（※1）BizHintが配信するニュースレター「経営者のためのオリジナルコンテンツ（約30万通）」における決裁者会員の閲覧数ランキング
（※2）会員数が45万人超＆役職者比率が高く、決裁者（部長・事業部長以上）の資料ダウンロード数（平均約7,000件/月）は日本最大級

【クラウド活用と生産性向上の専門サイト「BizHint」について】
生産性向上、組織強化、DXなどをテーマに、決裁者向けのBtoBマーケティングを支援するメディアプラットフォーム「BizHint」。リード獲得・認知拡大・集客などのコンテンツ配信を中心にさまざまなソリューションを提供しています。
会員数が45万人超＆役職者比率が高く、決裁者(部長・事業部長以上)の資料ダウンロード数(平均約7,000件/月)は日本最大級です。
https://bizhint.jp/

【株式会社ビズヒントについて】
「本気でチャレンジする企業に『誇り』を。」というミッションを掲げ、日本最大級の決裁者向けBtoBマッチング支援プラットフォームを運営。中小企業経営者をターゲットとした会員制ビジネスメディア「BizHint」や、IT・クラウド活用を目指す経営者の情報ニーズに向き合ったイベントの企画・運営を通じ、DX推進、事業継承、組織改革といったテーマに関する実践的なコンテンツをお届けしています。
BtoBソリューション提供企業のマーケティング活動のパートナーとして、互いの持続的な成長を目指しながら伴走し、社会に新たな価値を生む中小企業向けBtoBマーケティングのリーディングカンパニーを目指します。
https://www.visional.inc/ja/bizhint.html

【Visionalについて】
「新しい可能性を、次々と。」をグループミッションとし、HR Tech領域を中心に、産業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するさまざまな事業を展開。「ビズリーチ」をはじめとした採用プラットフォームや、人財活用プラットフォーム「HRMOS」シリーズを中心に、企業の人材活用・人材戦略（HCM）エコシステムの構築を目指す。また、M&A、物流Tech、サイバーセキュリティ、Sales Techの領域においても、新規事業を次々に立ち上げている。