おうちでの防災力を高める体験型防災イベント『日本財団 おうち防災博 in 神戸/ in 金沢』開催

【イベントレポート】金沢・神戸合わせて約10,000人がご来場！

　日本財団（東京都港区、会長 笹川陽平）は、過去からの教訓に学び、日本のあらゆる人の防災力を日常から高めることを目指す「みんな防災プロジェクト」の一環として、『日本財団 おうち防災博』を3月1日（土）、2日（日）に石川県の金沢駅東もてなしドーム広場にて、3月8日（土）、9日（日）兵庫県のデュオ神戸にて開催。また、イベントの一環として会場近くで防災力を高めるキャンプ「令和サバイバー養成キャンプ」も実施しました。

　『日本財団 おうち防災博』は両地域合わせて約10,000人の方にご来場いただき、多くの皆様におうちで日ごろからできる防災「おうち防災」に関する学びを深めていただきました。

◼︎『日本財団 おうち防災博』開催の背景

　本イベントは、日本財団が日本に住む皆様の“おうち”における防災意識の向上を目的として開催いたしました。近年、災害を身近に感じる機会が増えています。また災害時、避難所だけでなく自宅で避難生活を送る人の割合が非常に高いことが明らかになっています。能登半島地震から1年、阪神淡路大震災から30年という節目にあたり、金沢と神戸を皮切りに過去の災害に学び、もっとも生活に身近な“おうち”単位での防災啓発を進めることで、より多くの人に日常生活から防災対策を実践していただくために開催されたイベントです。

　37（みんな）個の「おうち防災」に関する知識を、見るだけではなく、触って、食べて、考えて、実践できる体験を通して約10,000人の方にお届けしました。多くの皆様に防災の知識を“おうち”へとお持ち帰りいただき、大盛況の中、計４日間のイベントは幕を閉じました。

◼︎『日本財団 おうち防災博』開催概要

〈金沢会場〉

開催日時：2025年3月1日（土）、2日（日）両日10:00〜18:00

開催場所：金沢駅東もてなしドーム地下広場 （石川県金沢市木ノ新保町2番地）

〈神戸会場〉

開催日時：2025年3月8日（土）、9日（日）両日10:00〜18:00

開催場所：デュオこうべ デュオドーム（兵庫県神戸市中央区相生町3-2-1）

参加費：無料

主催：公益財団法人日本財団

日本財団 みんな防災プロジェクト公式サイト：https://minna-bousai.tnfportal.jp

◼︎『日本財団 おうち防災博』イベント内容

　”おうち“に「おうち防災博」を持ち帰れる！ 『37（みんな）のおうち防災TIPSブック

　イベントでは、会場内のコンテンツと連動するブックレット『37（みんな）のおうち防災TIPSブック』を入り口にて配布。ブックの指示に沿って各エリアに用意されているメイン体験にご参加いただくことで、先着でオリジナル防災グッズセットをプレゼントしました

『37（みんな）のおうち防災TIPSブック』

『37（みんな）のおうち防災TIPSブック』

非常時にはリュックもバケツに！オリジナル防災グッズ『みんな防災グッズ』配布

　日本財団が災害発生における各フェーズごとに必要になるグッズをセレクトした防災グッズのセットを、非常時には水を運搬するバケツにもなる日本財団の『みんな防災』ロゴ入りの防水リュックに入れてお渡ししました。ブックレットと共に、ご自宅に「おうち防災博」をお持ち帰りいただきました。

『みんな防災』ロゴ入りの防水リュック

防災グッズセット説明パネル

家に帰ってすぐ実践できる！37（みんな）個のおうち防災TIPSパネル

会場内には、おうち防災TIPSが掲載された、家の形をしたパネルを展示。本レポートでは、展示されていたパネルの中からいくつかのおうち防災のTIPSを抜粋して紹介いたします。

●おうち防災TIPS：おうちの「耐震性」は“1981年”を基準に確認！

　「旧耐震」と「新耐震」の建物で被害に大きな差が生まれています。「1981年」は、耐震基準が新しくなった年なので、ご自宅の地震に関する安全性をチェックする基準の1つとなります。

●おうち防災TIPS：「地震来たら風呂に水を溜めておく」は注意が必要！？

　災害後に水を確保するために、お風呂に残り湯を溜めるというのがよく知られていますが、マンションなどの集合住宅では地震の揺れにより排水管が破損し、下の階に水漏れする恐れがあります。安全な対策として、大きなポリ袋やペットボトルに水を溜めて備えると良いでしょう。

●おうち防災TIPS：単三電池と布で単二/単一電池に早変わり！？

　布を単三電池の高さに合わせて切って巻き付け、直径が2.6cm程度になったらセロハンテープで固定すれば単二電池の完成です。単一電池を作る際は、同じく単三電池の高さで布を巻き付け、直径が3.4cm程度になったらセロハンテープで固定。アルミホイルで高さを調整します。

※電化製品によっては、電池のパワー不足により能力を十分に発揮できないことがあります。

　来場者の方からは「自分が取り組めそうな防災対策がたくさん見られたので、帰って確認してみようと思った」（金沢/30代/女性）というコメントや、「写真に撮ってまた帰って見ます」(神戸/40代/女性)というご意見をいただき、パネルを会場の隅々まで読まれ、熱心に勉強されている方が多く見られました。

見て学ぶだけじゃない！『おうち防災博』の体験ブース

①まずは大切な、いのちを守ろう「瞬間判断訓練」

　わずか5秒の制限時間の中で、​災害の発生時の行動に関する２択の問題に挑戦できるブースです。足元にボタンがあり、正解のボタンを踏んでいただくことで実際に身体を動かして瞬間判断をしながら回答いただきました。挑戦した方からは「ゲーム感覚で防災について学べました」（金沢/40代/男性）とコメントをいただきました。

②住まいのエリア「隠れ防災さがし」

　一見普通のおうちに見える部屋の中には6つの「おうち防災TIPS」が施されており、部屋のどこが工夫されているのかを考えながら観察していただくことで、実践的な防災の工夫を学んでいただける企画です。「カーテンを引くだけでも防災になるんですね！」（金沢/40代/女性）と挑戦した方からは驚きの声を寄せられていました。

③衛生のエリア「備蓄の備え見直しガイド」

　1人当たりが1日に必要な備蓄が実際に展示されているコーナーです。自分の家族構成に合わせて必要量を見直していただけるステッカーを配布しました。「意外と備蓄しなければいけない量がお多くてびっくり！」（金沢/30代/女性）とそのボリュームに驚かれている方も多い様子でした。

④食と栄養のエリア「イマドキ備食CAFE」※金沢会場のみ試食提供

　避難生活時だからこそ「美味しいもの」を意識的にストックしていただくことを提案する、最新の「備食（備蓄食料）」を実際にお試しいただける喫食エリアです。親子で試食をされた方は「非常食は美味しさを考えたことがなかったが、意外と美味しくてびっくりした」（金沢/30代/男性）と感想を寄せていました。

　イベント来場者を対象としたアンケートでは、９割以上の方が「満足」「やや満足」と回答。「いつかはやらなきゃと思っていた防災グッズの備えを今回のイベントで改めて行動に移すことができそう」（金沢/30代/女性）「お家で改めてしっかり防災したいと感じました」（神戸/10代/女性）、「令和6年能登半島地震から１年が過ぎ、防災意識が薄れ始めた頃に、このようなイベントは良い」（金沢/50代/男性）など嬉しい声を頂戴しました。『日本財団 おうち防災博』が幅広い年代の皆様の“おうち”から日常の備えを強化するきっかけになりましたら幸いです。

「令和サバイバー養成キャンプ」開催！

　自然災害だけでなく、学校や職場での人間関係や、心身の健康など、日常の様々なリスクに対応する生きる力を身に付ける「令和サバイバー養成キャンプ」を、『レジリエントライフプロジェクト』と連携し、実施いたしました。

　3/2(日)金沢駅西イベント広場では30名、3/9(日)神戸六甲アイランドイベント広場では23名の方にご参加いただき、小さなお子さんからシニアの方まで幅広い年代の参加者に、キャンプを楽しみながら防災や日常のリスクについての学びを深めていただきました。

　プログラムは大きく4つのパートで構成されます。参加者は初対面のメンバーと協力しながら課題をクリアすることで、個人の防災力だけでなく、周囲と助け合う共助力も身につけられるよう取り組んでいただきました。

①仲間づくり実施パート

初対面のメンバーと相互理解を深める

②快適な環境づくりパート

身近な素材で、避難所の生活を整える

③心身の健康づくりパート

新聞紙での炊飯体験＋防災レシピづくり

④支援の輪づくりパート

支援活動・支援方法について学ぶ

　日本財団は引き続き、全国各地での防災啓発活動を推進し、地域社会と連携しながら、より多くの人々が日常生活の中で防災意識を高め、実践できるような取り組みを展開してまいります。

◼︎日本財団について

　痛みも、希望も、未来も、共に。

　日本財団は1962年、⽇本最⼤規模の財団として創⽴以来、人種・国境を越えて、子ども・障害者・災害・海洋・人道支援など、幅広い分野の活動をボートレースの売上⾦からの交付⾦を財源として推進しています。

◼︎日本財団の災害対策事業について

　地震や洪水、土砂災害など、日本の自然災害は増え続ける傾向にあります。日本中の安全なくらしを支えるために、日本財団ができること。それは、災害発生時からの緊急支援を、復旧・復興に向けては中・長期的な支援を、平時には万一に備えた仕組みづくりを行うことです。そのためには、政府や地域社会、NPO、企業などとの連携が不可欠。阪神淡路大震災以降、現場を知る日本財団が支援のハブとなり、ネットワークの力で災害に立ち向かいます。

https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/disaster_recovery