アストラゼネカ、喘息増悪の発生状況には地域差があることを明らかに　地域の実状に即した治療環境構築の足掛かりになることを期待

8月1日は肺の日、喘息の増悪予防と症状コントロール向上を目指す

アストラゼネカ株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：堀井貴史、以下、「アストラゼネカ」）は、喘息増悪の発生状況を地域別に検討した“Asthma heatmap研究”を実施し、初めて喘息の増悪発生率に日本国内で地域差があることを明らかにしました。本研究の結果を元に、地域の実状に即した喘息治療の適正化を目指した活動を実施しています。

日本において、喘息に罹患している患者さん（小児を含む）は約800万人いると言われています（*1）。喘息による死亡者数は年々減少傾向にあり2021年では1,038人と報告されています（*2）。その一方で、症状が残存する患者さんは未だ残されていることが知られており、患者さんの5～10%は従来の治療でコントロールできない重症喘息と推定されています（*3）。

Asthma heatmap研究では、複合アウトカム**で定義した喘息増悪が平均で100人年あたり39.87件生じており、その頻度に地域差があることが示されました。都道府県別にみると、複合アウトカムに示された喘息増悪発生率は、最多の地域では最少の地域の 6.7倍であることが示されました（*4）。

*OCS（経口ステロイド）：20mg以上/日の処方又はOCS10mg以上/日の増量

**複合アウトカムの定義：入院、静注ステロイド、OCSの全て

対象：基準日（2018年10月1日以前に喘息と診断され、かつ喘息関連薬を処方された最新の日）以前の1年間に4回以上ICS（吸入ステロイド）又はICS/LABAが処方されたICS継続投与喘息患者24,883例

方法：保険データベースMedi-Scope（2016年10月1日～2019年12月31日までのデータ）を用いたレトロスペクティブコホート研究。フォローアップ期間（基準日以降の1年間）における地域別の喘息増悪発生率、及びベースライン期間（基準日以前の1年間）における患者背景因子と喘息増悪との関連を解析した。

本研究結果から喘息増悪の地域差が明らかになったことを踏まえ、アストラゼネカは日本呼吸器学会の共催、厚生労働省の後援の下、各地域で医師を対象とし地域に根差した喘息増悪予防について検討するための講演会を順次実施しています。講演会を地域別に行うことで、地域の特性に即した課題が医療関係者に共有され、治療の最適化や地域連携を通じての専門医への紹介等、地域の実状に根差した医療環境がより整うことを期待しています。今後、全国においてもオンラインにて全3回開催を予定しています。

アストラゼネカは喘息領域において、適切な増悪予防と症状コントロールによって、患者さんが健康な人と変わらない生活を送ることを目指し患者さん中心の医療へ今後も貢献してまいります。

以上

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アストラゼネカについて

アストラゼネカは、サイエンス志向のグローバルなバイオ医薬品企業であり、主にオンコロジー領域、希少疾患領域、循環器・腎・代謝疾患、呼吸器・免疫疾患からなるバイオファーマ領域において、医療用医薬品の創薬、開発、製造およびマーケティング・営業活動に従事しています。英国ケンブリッジを本拠地として、当社は100カ国以上で事業を展開しており、その革新的な医薬品は世界中で多くの患者さんに使用されています。詳細についてはhttps://www.astrazeneca.com または、ツイッター@AstraZeneca（英語のみ）をフォローしてご覧ください。

 日本においては、主にオンコロジー、循環器・腎・代謝、呼吸器・免疫疾患およびワクチン・免疫療法を重点領域として患者さんの健康と医療の発展への更なる貢献を果たすべく活動しています。アストラゼネカ株式会社についてはhttps://www.astrazeneca.co.jp/ をご覧ください。フェイスブックAstraZeneca.Japan とインスタグラム AstraZeneca ／ アストラゼネカもフォローしてご覧ください。

References

*1.　厚生科学審議会 疾病対策部会 リウマチ・アレルギー対策委員会 報告書

*2.　令和３年（2021）人口動態統計（確定数）の概況

*3.　一ノ瀬 正和 日本語版監修：重症喘息―定義、評価、治療に関するERS/ATSガイドライン日本語版―. メディカルレビュー社：東京, 2014

*4.　Yokoyama A, et al. Regional differences in the incidence of asthma exacerbations in Japan: A heat map analysis of healthcare insurance claims data Allergol Int. 2022 Jan;71(1):47-54. doi: 10.1016/j.alit.2021.08.010. Epub 2021 Sep 4.