アスエネ、「ap bank fes ’25 at TOKYO DOME 〜社会と暮らしと音楽と〜」におけるイベント全体のCO2排出量算定を実施

イベントのCO2排出量算定とカーボンクレジットオフセットを通じて100%カーボンニュートラル公演を実現

アスエネ株式会社

2025年2月7日 10時00分

アスエネ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：西和田浩平、以下「アスエネ」）は、音楽家の小林武史氏とMr.Childrenの櫻井和寿氏、坂本龍一氏により2003年に設立された一般社団法人APバンクが、2月15日〜16日に東京ドームで開催する音楽フェスティバル「ap bank fes ’25 at TOKYO DOME 〜社会と暮らしと音楽と〜」におけるCO2排出量の見える化をイベントの前後で実施します。この度の事前算定の結果、総CO2排出量は894t-CO2となりました。さらに、東京ドームのRE100対応の再生可能エネルギー由来の電力使用*と、カーボンクレジットによるカーボンオフセット、参加者の行動変容の促進により、「ap bank fes ’25」は100%カーボンニュートラル公演を実現します。

当社とap bankは、イベントを通して生活者一人ひとりが日々の行動と地球環境への影響を具体的に意識し、自分ごととして捉え、よりよい選択の機会を提供することを目指します。

地球は今どうなっているか

異常気象の直接的な原因は天気図などでなじみのある気圧配置ですが、この数十年での猛暑や大雨の増加は人間の活動に起因しています。化石燃料によるエネルギー消費が、気候変動をもたらしているのは、IPCC第6次評価報告書*においても、科学的にも疑う余地がないとされています。極端な気象が日常化し、私たちの暮らしや未来に大きな影響を与え始めています。

実際に、北米などでの山火事の拡大、日本での台風や豪雨などの気象災害が頻発しています。この150年で、日本周辺の気温は1.4℃上昇しており、気温上昇による影響が広がっています。例えば、2019年の台風19号では雨量が人為起源の温暖化により13.6%も増加し、大規模な洪水を引き起こしました。東京都心では年間猛暑日（最高気温35℃以上）が過去最多の22日を記録。真夏日の延べ日数も90日に達し、記録的な暑さが私たちの健康や生活を脅かしています。

環境負荷を見える化し、みんなの「よりよい行動」でカーボンニュートラル公演を実現

気候変動という大きな課題は、日常の暮らしに溶け込み見えなくなりがちです。「何をすればよいかわからない」という問題や「自分ひとりがやっただけでは変わらない」という思い。その壁を越える第一歩として、「ap bank fes ’25 at TOKYO DOME 〜社会と暮らしと音楽と〜」のCO2排出量の事前算定結果を開示することで、参加者が、小さな「気づき」から、よりよい選択肢があることを「知り」、さらに「行動する」につなげていきたいという想いをこめています。

東京ドームのRE100対応の再生可能エネルギー由来の電力使用*と、カーボンクレジットによるカーボンオフセット、イベント参加者の環境によりよい行動の選択を通じて、100%カーボンニュートラル公演の実現に取り組みます。この取り組みは、持続可能な未来を実現するために、大きな一歩になると確信しています。

CO2排出量の事前算定結果

この度、当社では、「ap bank fes ’25 at TOKYO DOME 〜社会と暮らしと音楽と〜」におけるCO2排出量を、イベント開催前の概算値、終了後の実績値のそれぞれで算定します。イベント由来の排出量を最小限に抑える努力を行うことを目的に、イベント主催者や参加者の移動、エネルギー使用、廃棄物の処理などを含めたCO2排出量の事前算定を実施し、結果が出ました。運営会社、設備会社などの協力のもと、推定されるそれぞれの活動量からCO2排出量を算定しました。その結果、総CO2排出量は894t-CO2となりました。

算定項目ごとのCO2排出量と割合

総排出量：894t-CO2

参加者の移動：682t-CO2（76.3%）
物販・飲食：85t-CO2（9.4％）
会場設営（演出）：82t-CO2（9.1%）
エネルギー使用：34t-CO2（3.8%）
廃棄物：8t-CO2（0.9%）
主催者の移動：3t-CO2（0.3%）

CO2排出量を削減していくために

事前算定の結果から、最も多くCO2排出量を占めるのは、イベント来場による移動であることがわかりました。移動に伴う交通手段の利用は、現代社会で生活する上でかならず必要です。一人ひとりがCO2排出量の出にくい移動手段を知り、考え、選択することだけでも、排出量の削減に貢献することができます。

例えば、飛行機の代わりに新幹線や電車を利用することで、約80％のCO2排出量を削減可能です。ガソリン車の代わりにハイブリッド車や電車を利用することで、それぞれ約50％、約84%の排出量削減につながります。近距離の移動などでは、電車の代わりに自転車などのシェアサイクルを利用することでCO2の排出量をゼロにできます。

これ以外にも、CO2排出量が少ない移動ルートの検索、CO2排出量が低い燃料の使用、EV車にして電気を再生可能エネルギーにするなど、新たなテクノロジーを活用した選択肢もあります。

アスエネ代表西和田のコメント

「一つの夢が叶いました。先進的に環境や社会課題を解決する取り組みをされてきたap bankと共に、この度、『ap bank fes ’25 at TOKYO DOME』のイベント全体のCO2排出量の算定の観点で協働させていただくことができ大変光栄です。

私自身の環境問題の解決を志した大きな切っ掛けとなった『ap bank fes』に少しでも恩返しできればという想いと共に、2025年2月の東京ドームでのイベントをよりよいものにできるように貢献してまいります」

ap bankとは

ap bankは、音楽家の小林武史氏とMr.Childrenの櫻井和寿氏、坂本龍一氏により2003年に設立されました。「サステナブル」ということを大きな指標に据えながら、クリーンエネルギーや環境保全活動をしている融資から始まり、野外音楽イベント「ap bank fes」の開催、復興支援活動など様々なプロジェクトを立ち上げ、発展的に継続しています。

ap bankは、2月15日（土）〜16日（日）に「ap bank fes ’25 at TOKYO DOME 〜社会と暮らしと音楽と〜」を東京ドームで開催します。東京ドームでは、RE100対応の再生可能エネルギー由来の電力を使用*することにより、実質CO2フリー電力となります。

「ap bank fes ’25 at TOKYO DOME 〜社会と暮らしと音楽と〜」概要

開催日：2025年2月15日（土）・16日（日）

場所：東京ドーム

主催：ap bank

WEBサイト：https://www.apbank.jp/fes25

アスエネ　会社概要

会社名：アスエネ株式会社

事業内容：

・CO2排出量見える化・削減・報告クラウドサービス「ASUENE」

・ESG評価クラウドサービス「ASUENE ESG」

・GX・ESG人材特化型転職プラットフォーム「ASUENE CAREER」

グループ会社：

・カーボンクレジット・排出権取引所「Carbon EX」

・脱炭素・非財務情報の第三者検証・保証、アドバイザリーサービス「アスエネヴェリタス」

資本金：75億2,700万円（資本剰余金含む）

代表者：Founder＆代表取締役CEO 西和田浩平

株主：経営陣、インキュベイトファンド、環境エネルギー投資、STRIVE、Pavilion Capital、

Salesforce Ventures、SBIインベストメント、GMO VenturePartners、Sony Innovation Fund、GLIN Impact Capital、Axiom Asia Private Capital、三井住友銀行、SPARX、イグニション・ポイントベンチャーパートナーズ、村田製作所、RICOH Innovation Fund、NIPPON EXPRESSホールディングス、MetaProp、KDDI Green Partners Fund、脱炭素化支援機構、ニッセイ・ストラテジック1号投資事業有限責任組合、JERA 等

創業：2019年10月

住所：東京都港区虎ノ門1-10-5 KDX虎ノ門一丁目ビル WeWork 4階

海外法人：シンガポール、米国、タイ

URL：https://corp.asuene.com/

【採用について】

ミッションである「次世代によりよい世界を。」を実現するため、国内・海外で全ポジションの採用を強化しています。

採用サイト：https://corp.asuene.com/recruitment

＜注釈補足＞

*東京ドームの電力利用：東京ドーム（スタジアム）の物件共用部・自社利用部で使用する電力は、全てRE100対応の再生可能エネルギー由来の電力を使用。場外のグッズ販売や場内の一部テナント店舗は対象外。

*IPCC第6次報告書：気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が2021年から2023年にかけて公表した、気候変動に関する評価報告書

* GHGプロトコル：温室効果ガスの排出量算定と報告の国際・世界基準

* 国内No.1：調査対象（CO2排出量見える化サービス、調査内容：調査対象各社のCO2の排出量見える化サービスについて累計導入社数を調査、調査方法：ヒアリング調査、調査対象時点：2023年7月末時点、調査実施：株式会社東京商工リサーチ）