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東日本電信電話株式会社
会社概要

最新!日本全国ランキング ~コロナウイルスやサブスクリプション流行の影響は?映画館都道府県別登録件数ランキング~

東日本電信電話株式会社

NTT タウンページ株式会社(代表取締役社長:村田 和也、本社:東京都港区虎ノ門 3-8-8)は、タウンページデータベース(職業別電話帳データ)を活用してさまざまなマーケティング情報を提供しており、自社が運営するタウンページデータベース商品紹介サイト( https://www.ntttp-db.com/ )では、独自の都道府県ランキングを発表しています。
1. 主旨
全国の事業所・店舗の電話番号や業種が登録されているタウンページデータベースを活用し、様々な都道府県別業界のランキングを発信することで、マーケティングやビジネスのヒントとなるような世の中の動きをお届けしていきます。

【コロナウイルスやサブスクリプション流行の影響は?映画館都道府県別登録件数ランキング】
幅広い年代で楽しむことのできる娯楽の一つ、映画。家族で、あるいは友人同士で。はたまた恋人同士で、そして一人でも。様々な状況で楽しむことができるのが、映画の醍醐味です。もちろん家のテレビやスマートフォン・タブレットで楽しむこともできますが、やはり大きなスクリーンそして迫力のある音響を楽しむには、映画館に足を延ばしたいものです。今回は、映画館の10年間の登録件数推移と都道府県別の登録件数ランキングをご紹介。はたしてコロナ禍の影響は・・・?結果をぜひご確認ください!

https://www.ntttp-db.com/post/ranking019

2.タウンページデータベースの概要
タウンページデータベース(TPDB)は、約600万件(2022年3月時点)の事業所・店舗情報が、約1,900の業種ごとに分類された著作物で、主に国産カーナビや 110 番の通信指令台で導入されている他、各事業者さまでは顧客データベースの構築などに広く活用していただいております。新設された会社の情報や住所移転、廃業店舗情報は、毎月更新により鮮度を維持しています。過去 30 年間のデータベースをアーカイブとして保管しており、最新のデータベースと組み合わせて比較検討できる統計情報を保有しております。
https://www.ntttp-db.com/
※タウンページデータベースは NTT 東日本・NTT 西日本から委託を受けた NTT タウンページ株式会社が提供しています。

【参考資料】
最新!日本全国ランキング
コロナウイルスやサブスクリプション流行の影響は?
映画館都道府県別登録件数ランキング


幅広い年代で楽しむことのできる娯楽の一つ、映画。家族で、あるいは友人同士で。はたまたカップルで、そして一人でも。様々な状況で楽しむことができるのが映画の醍醐味です。もちろん家のテレビやスマートフォン・タブレットで楽しむこともできますが、やはり大きなスクリーンそして迫力のある音響を楽しむには、映画館に足を延ばしたいものです。

ところが、昨今のコロナウイルス流行により、しばらくは映画館に映画を観に行くこと自体にためらってしまうような状況が続きました。そんな時に便利なのが、AmazonプライムやNetflixなどのサブスクリプション(以後サブスク)です。コロナ禍をきっかけに入会した、なんて方も多いと思います。

このような背景下で減少傾向にあった映画館ですが、どうやら状況が変わって来たようです。今回は、全国の映画館の登録件数から業界の状況を考察し、どの地域に映画館が多いのかを都道府県別に調査しました。

減少傾向が一転!増加する映画館

はじめに、2013年から2022年までの全国の映画館の登録件数の推移データをご紹介します。


全国の映画館の登録件数は、2013年から2021年まで毎年減少傾向にあり、10年前と比べて映画館の登録件数は約200件近く減っています。2019年は28件の減少、2020年は4件の減少、2021年は12件の減少と登録件数の下落の流れを止めることができないまま、登録件数500件を割り込んでしまいそうな状況でした。

登録件数の減少をおさえられなかった理由としては、コロナウイルス対策が影響していました。開館時間の短縮や休業、緊急事態宣言が解除されてからも上映が予定されていた映画の延期や収容人数の制限、館内飲食の制限などがあり、コロナ前と同じ環境を作るのが難しい状況にありました。また、コロナウイルスまん延防止による行動自粛が要請される中、動画配信サービスが急拡大し、リスクのある映画館で映画を観るより家で視聴する方が手軽で安心という風潮が広がりました。映画を観ること自体は増えているのに、映画館に来る人は減っている状況に苦しめられます。

しかし、2022年に入ると映画館数は突如回復の兆しを見せます。前年の2021年に比べて登録件数が50件増加したのです。映画館数が回復した理由としては、コロナ規制の緩和でファミリー層の来場が増加したことや知名度の高い複数のアニメ映画がヒットしたことなどが挙げられます。また、巨大スクリーンで観る迫力のある映像や音響など、映画館ならではのメリットをアピールできたことも回復の後押しをしました。3Dなど映画館でしか体験することのできない体感型のエンターテイメントを提供し、付加価値のある映画鑑賞の方法が増えたことが復調のキッカケとなりました。

市場規模としてはまだまだコロナ前の水準には戻っていませんが、今後の状況を左右するのは映画館がいかに「体験価値」を利用者に与えるかがカギになります。


地域別に見る映画好きな都道府県

続いて、2020年から2022年にかけての都道府県別の映画館の登録件数と10万人あたりの映画館の登録件数の調査結果をご紹介します。


人口10万人あたりの映画館登録件数は、1位が岩手県、2位が長野県、3位が大分県という結果になりました。

1位の岩手県は、2020年の映画館登録件数が10件、10万人あたりの登録件数が0.83件で2位でしたが、2021年に1件増えて10万人あたり0.91件に上昇し、2年連続の1位となりました。

2位の長野県は、2020年の映画館登録件数17件、10万人あたり0.83件で1位でしたが、2021年は1件減少し2位に後退していました。2022年に2件増えて10万人あたり0.88件まで伸びましたが、惜しくも岩手県の0.91件に及びませんでした。

3位の大分県は、2020年のランキングではTOP10圏外でしたが、2021年に登録件数7件、10万人あたり0.62件でランクインしました。翌年の2022年に2件増やし、見事TOP3に急浮上しています。

TOP3以降の状況については、愛媛県が2年連続で4位を保持しており、登録件数が1件増加し10万人あたりの数値も上昇しています。福井県は3年連続で映画館の数は同じですが、周囲の県の映画館数が減少したことにより、毎年順位を上げ、2022年は5位に位置しています。反対に、2020年に3位を獲得した沖縄県は、毎年映画館が減少し、2022年は10位まで順位を落としました。

1位:岩手県
2022年に人口10万人あたりの映画館の登録件数が一番多い県は岩手県でした。2020年のランキングは長野県に次ぐ2位でしたが、長野県の映画館が減少した一方で岩手県の映画館は増加したため、1位に浮上しました。

2位:長野県
2020年に1位を獲得していた長野県は、映画館数が減少し2位へ陥落。2022年に映画館数が増加したものの、10万人あたりの映画館数では岩手県に及ばず2位を保持しています。

3位:大分県
大分県は2020年時点でTOP10にランキングされていませんでしたが、着実に映画館数を増やし、2022年に3位に躍り出ました。

迫力のある体験を求める人が映画館へ

コロナ禍で大きく業績が落ち込んだ映画館業界ですが、2022年は回復に向けた道を歩み始めています。映画館が復調している理由としては、映画館でしか体験できない迫力を改めて魅力に感じている人が増えているからです。大画面スクリーンでの鑑賞や体全体で感じられる音響は映画館ならではです。また、座席の可動、香りや風などの環境効果を加えたタイプの映画館、視聴できる範囲が広がり臨場感が強いタイプの映画館など、体験を重視した映画館の存在が客足を伸ばすことに大きく貢献しています。

まとめ

減少を続けてきた映画館ではありますが、2022年に入り持ち直しの傾向が見られます。コロナウイルス対策の緩和や体験型の新たな映画館が登場したことで、映画館で鑑賞するニーズが増えてきているからです。

映画館の登録件数自体はコロナ禍前の水準に戻ってきており、体験型映画館の拡大が進めば、今後も映画館数は増加していくかもしれません。

タウンページデータベースでは、こうした様々なデータから業界の今を読み取り、企業のマーケティング戦略のサポートをしております。

データの収集・提供だけでなく、集計や分析、販売促進への利用など、多くの分野でご活用いただけます。データ分析と活用にお悩みごとがあれば、ぜひ一度ご相談ください。

2022年12月執筆


【調査概要】
都道府県別 人口約10万人に対する「映画館」の登録件数分布及び年別の推移を掲載しています。
■対象期間と抽出方法:2020年・2021年・2022年の各6月時点で、タウンページデータベースの業種分類「映画館」に登録されている件数を集計し算出。
※1人当たりの登録件数は、小数点以下数桁になるため10万人換算をしています。

タウンページデータベースについての詳細はこちら
https://www.ntttp-db.com/


【本件に関するお問い合せ先】
企画部 マーケティング戦略推進室 企画担当 
TEL:(03)5776-4446 / mail:msen-kikaku@ntt-tp.co.jp

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業種
情報通信
本社所在地
東京都新宿区西新宿 3-19-2
電話番号
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代表者名
澁谷 直樹
上場
東証プライム
資本金
-
設立
1999年07月
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