組織を変えるパーパスの力 理念に基づく経営で人を育てるー『月刊先端教育』2025年5月号発売
【特集2】DXハイスクールで探究を進化 【地域×教育イノベーション】富山県 地域を創るリカレント教育
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2025年5月号を4月1日（火）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集1】組織を変えるパーパスの力ー理念に基づく経営で人を育てる
近年、企業経営において、パーパスや理念が注目されています。それらは不透明な時代において、自社が目指す方向性や共有すべき価値観を示し、従業員の意識や行動に前向きな影響を及ぼす指針にもなり得ます。しかし現実には、パーパスや理念を策定したものの、組織への浸透に課題を抱える企業も少なくありません。
今回の特集では、研究者・有識者への取材を通してパーパスや理念の意義、経営における機能を考察するとともに、組織風土・文化の醸成や変革へとつなげ、人を活かす経営を実践するための方法を探ります。
ー持続的な企業の成長に必要なパーパス・ムーブメントを起こす/
エスエムオー株式会社 代表取締役 齊藤三希子氏
≪キーフレーズ≫
「パーパスを中心にムーブメントを起こすには、パーパスへの『深い理解』と『強い信頼』が必要です。深い理解に関する施策は『学ぶ』『確かめる』、強い信頼に関する施策は『見出す』『伝える』と分類します。特にパーパスを自分ごと化するために、まず経営層向けのワークショップは必須です」（記事一部抜粋）
ー経営理念浸透への近道はその阻害要因の除去/ 帝塚山大学 経済経営学部 教授、
同大学 経済経営研究所 所長 田中雅子氏
≪キーフレーズ≫
「理念は『たかが』言葉かもしれない。それが『されど』となり、習慣化されるためには、理念が仕事の判断基準になるうえに、社会性を帯びたものとして認識される必要がある。経営者の熱い語りや、外部へ働きかける姿勢は生きた見本となるだけでなく、チェック機能の役割も果たす。これなくして、社員が本気で理念と向き合うことはない」（記事一部抜粋）
ー不条理を乗り越え、真の理念型経営を実践するためには/ 慶應義塾大学 商学部 教授 王英燕氏
ー共通価値観の浸透に向けて、今ある「良い行動」の可視化を/Unipos株式会社 代表取締役社長
松島稔氏
ー経営理念浸透の「尺度」を開発し、企業にも有用な知見を提供/立教大学 経営学部経営学科
客員准教授 廣川佳子氏 ほか
【特集2】DXハイスクールで探究を進化ー遠隔授業の活用・高大連携の推進
2024年度から開始した文部科学省「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」。少子化による高校の統廃合や小規模化が進む中、高校教育の実態が地域・学校により非常に多様な状況にあります。
同事業を活用し、生徒の多様な学習ニーズに応え、探究・文理横断・実践的な学びをどう実現できるのでしょうか。本特集では「遠隔授業」や「高大連携」に焦点を当て、最新の取組などを追いました。
ーICTを使った学びの未来 DXハイスクールの先導的事例から/社会構想大学院大学 教授 荒木貴之氏
ー多様で質の高い学びを実現する自治体・高校の遠隔授業の取組/Neatframe株式会社
ー採択校のニーズに柔軟に対応 文理融合の学びを強力に推進/
埼玉工業大学 工学部生命環境化学科 教授 松浦宏昭氏
埼玉工業大学 工学部基礎教育センター 教授 清水雅己氏
埼玉工業大学 工学部情報システム学科 講師 桑木道子氏 ほか
【地域×教育イノベーション】富山県 地域を創るリカレント教育
雄大な景観を誇る立山連峰、水産資源の宝庫である富山湾、世界文化遺産に登録されている合掌造り集落など、豊かな自然文化に恵まれた富山県。
県の教育行政は 「ウェルビーイングの向上」を目標の一つに掲げ、また、富山高専はスタートアップ教育に力を注ぐほか、富山大学を含めた産官学によるリカレント教育が展開されるなど、高等教育機関において、地域をけん引する人材の育成が進められています。
民間においても、アントレプレナーシップの醸成や、挑戦する人たちが集うコミュニティの創出、社会課題を解決する人づくり、多様な人が自分らしく生きる居場所づくりなど、数々の取組みが始まっています。富山県で展開されている教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
ー ウェルビーイングを高める教育を/富山県教育委員会 教育長 廣島伸一氏
ー実践型リカレント教育で地域活性化/富山大学 地域連携推進機構 地域連携戦略室室長、
経済学部 教授 岸本寿生氏、富山大学 協力研究員 嶋尾かの子氏、協同組合全国企業振興センター 松田耕司氏
ー産官学連携で「尖った人材」を育成/富山高等専門学校 校長 國枝佳明氏
ー地域のアントレプレナーシップを醸成/とやま未来共創チーム 会長、株式会社ワプラス 代表取締役 村上宏康氏
ー過疎の町から日本を元気に/一般社団法人みらいまちラボ 合同代表、家印株式会社 代表取締役社長 坂東秀昭氏
ー富山を日本一子育てしやすい地域に/NPO法人halea 代表 福原渉太氏 ほか
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
中小企業において多様な人材の活躍を/
日本商工会議所 多様な人材活躍専門委員会 委員長、
東京商工会議所 多様な人材活躍委員会 委員長、
グローブシップ株式会社 代表取締役社長
矢口敏和氏
■トップに訊く理念経営の実践：
理念は、組織と社員を導く北極星/株式会社ツムラ 代表取締役社長CEO 加藤照和氏
■ 新世紀の学び舎：
クリエイションとビジネスでファッションの未来をつくる人材を/国際ファッション専門職大学
■≪新連載≫12人の社会構想家に学ぶグランドデザイン：
経済発展を平和と繁栄につなげるには：ケインズのグランドデザイン/
社会構想大学院大学 学長 吉國浩二氏
■月刊「先端教育」公開インタビュー：
謝罪を哲学する/東京大学大学院 人文社会系研究科准教授 古田徹也氏 ほか
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2025年5月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2025年5月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ：B0F29FXXR9
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点を当てる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在14期目。計829名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科は2024年4月に開設いたしました。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講、2025年2月よりICTを活用した教育改革を推進できる専門的リーダーの育成を目指す「教育CIO養成課程」を開講しました。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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