有職者の半数が「人生100時代」に対してポジティブに捉えるも、自身のキャリア構築については、約8割が不安
― 「人生100年時代」のキャリアビジョンに関する意識調査 ―
アデコは、有職者を対象に「人生100年時代」に対する意識や自身のキャリアビジョンについてアンケート調査を実施。有職者の100年時代への捉え方やキャリアビジョンへの不安感が明らかになりました。
世界最大※1の人財サービス企業であるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社(本社:東京都港千代田区、代表取締役社長:川崎健一郎、以下「アデコ」)は、少子高齢化や人口減少社会を見据え、「人生100年時代※2」を意識したキャリア設計や人生設計が必要になっていると捉えています。また、政府の未来投資会議と経済財政諮問会議では、本人が希望すれば原則70歳まで働けるように労働法制の改定を含めた環境整備について本格的な検討を行っています。そうした背景を踏まえ、有職者を対象に「人生100年時代」に対する意識や自身のキャリアビジョンについてアンケート調査を実施しました。
*1:Staffing Industry Analysts 2017、人財サービス企業売上ランキングより
*2「人生100年時代」:健康寿命が延び、100歳まで生きることがあたり前になり、これまでの80歳程度のライフサイクルを見直すと同時に、AIなどのテクノロジーの進化に対応するため、自らキャリア戦略を築く必要があるといわれている。
<調査結果のポイント>
●「人生100年時代」に対して、半数は「ポジティブ」に捉えている
●定年や年齢に関わらず、「元気な限り働きたい」が最多
●明確なキャリアビジョンを持っていない、7割以上
●キャリアビジョンを持っている人は、「情報収集」、「スキルアップ」に取り組んでいる
●約8割が自身のキャリア構築に不安を抱き、特に「お金」に関する不安感が強い
<調査結果詳細>
(1)「人生100年時代」に対する意識:半数は「ポジティブ」に捉えているが、「ネガティブ」も4割
有職者に「人生100年時代」についてどのように捉えているかを聞いたところ、約半数にあたる47.9%の人が「ポジティブ」に捉えていると回答しました。一方で、「ネガティブ」「ややネガティブ」と回答した人も40.8%いることと、「わからない」という回答者も11.2%と、まだ自身の問題としてどう捉えればよいのか分からない層もおり、圧倒的なポジティブとは言いきれない結果になりました。
(2)働きたい年齢:年齢に関係なく「元気な限り働きたい」が最多
「人生100年時代」と言われるなか、何歳まで働きたいかを聞いたところ「年齢は問わず、元気な限り働きたい」と回答した人が22.9%と最も多い結果になりました。また、70歳まで(20.1%)、65歳まで(24.0%)と、60歳まで(14.4%)よりも多い結果になりました。年金受給への不安もあるなか、有識者の多くは、定年後も何かしらの形で働く(働かなくてはならない)つもりでいることがわかりました。
(3)キャリアのビジョン:明確なビジョン持っていない、7割以上
「人生100年時代」についてポジティブな印象を持ち、元気な限りは働きたいという前向きな回答が多かった一方で、現在の仕事以外のセカンドキャリア(定年後の就職だけでなく、現行の仕事をもちながら副業・複業をすることを含む)へのキャリアビジョンがあるかを聞いたところ、7割以上の72.8%の人が「持っていない」と回答しました。
(4)長く働くために行っているキャリア開発:情報収集、スキルのレベルアップ
明確なビジョンをもっていると回答した27.2%を対象に、長く働くために行っている準備(キャリア開発)について聞いたところ、「情報収集」(45.0%)と「現在もっているスキルのレベルを上げる」(44.0%)がほぼ同数で多く、明確なビジョンをもっている人たちは、そのビジョンに向けて身近なところから準備を行っていることが分かりました。今後ビジョンをもっていないと回答した人とのキャリアの差が広がっていくことが予想されます。
(5)人生100年時代におけるキャリアへ対する不安:お金に対する不安が大きい
自身のキャリア構築に関しては、約8割にあたる76.9%の人が不安を感じていると回答。その具体的な内容は、半数以上の人が、学び直しに必要な費用や生活費等「お金」に関することを不安視していることがわかりました。本格的に学び直しをする場合、一定期間は仕事を休職したうえで学びに投資する必要を想定しており、そうした意味でもお金に関する不安が多いことも理解できます。
【調査概要】
調査対象: 20代から60代の企業や団体に属している有職者
サンプル: 2200名
調査方法: インターネット調査
実施時期: 2018年8月
【アデコ株式会社について】
アデコ株式会社は、世界60の国と地域で事業を展開する世界最大の人財サービス企業、The Adecco Groupの日本法人です。コンサルテーションを通じ、働くすべての人々のキャリア形成を支援すると同時に、人財派遣、人財紹介、アウトソーシングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供します。アデコはより働きがいを感じられる社会の実現を目指し、さらなるサービスの強化に取り組んでいます。当社に関するより詳しい情報は、www.adecco.co.jpをご覧ください。
*1:Staffing Industry Analysts 2017、人財サービス企業売上ランキングより
*2「人生100年時代」:健康寿命が延び、100歳まで生きることがあたり前になり、これまでの80歳程度のライフサイクルを見直すと同時に、AIなどのテクノロジーの進化に対応するため、自らキャリア戦略を築く必要があるといわれている。
<調査結果のポイント>
●「人生100年時代」に対して、半数は「ポジティブ」に捉えている
●定年や年齢に関わらず、「元気な限り働きたい」が最多
●明確なキャリアビジョンを持っていない、7割以上
●キャリアビジョンを持っている人は、「情報収集」、「スキルアップ」に取り組んでいる
●約8割が自身のキャリア構築に不安を抱き、特に「お金」に関する不安感が強い
<調査結果詳細>
(1)「人生100年時代」に対する意識:半数は「ポジティブ」に捉えているが、「ネガティブ」も4割
有職者に「人生100年時代」についてどのように捉えているかを聞いたところ、約半数にあたる47.9%の人が「ポジティブ」に捉えていると回答しました。一方で、「ネガティブ」「ややネガティブ」と回答した人も40.8%いることと、「わからない」という回答者も11.2%と、まだ自身の問題としてどう捉えればよいのか分からない層もおり、圧倒的なポジティブとは言いきれない結果になりました。
(2)働きたい年齢:年齢に関係なく「元気な限り働きたい」が最多
「人生100年時代」と言われるなか、何歳まで働きたいかを聞いたところ「年齢は問わず、元気な限り働きたい」と回答した人が22.9%と最も多い結果になりました。また、70歳まで(20.1%)、65歳まで(24.0%)と、60歳まで(14.4%)よりも多い結果になりました。年金受給への不安もあるなか、有識者の多くは、定年後も何かしらの形で働く(働かなくてはならない)つもりでいることがわかりました。
(3)キャリアのビジョン:明確なビジョン持っていない、7割以上
「人生100年時代」についてポジティブな印象を持ち、元気な限りは働きたいという前向きな回答が多かった一方で、現在の仕事以外のセカンドキャリア(定年後の就職だけでなく、現行の仕事をもちながら副業・複業をすることを含む)へのキャリアビジョンがあるかを聞いたところ、7割以上の72.8%の人が「持っていない」と回答しました。
(4)長く働くために行っているキャリア開発:情報収集、スキルのレベルアップ
明確なビジョンをもっていると回答した27.2%を対象に、長く働くために行っている準備(キャリア開発)について聞いたところ、「情報収集」(45.0%)と「現在もっているスキルのレベルを上げる」(44.0%)がほぼ同数で多く、明確なビジョンをもっている人たちは、そのビジョンに向けて身近なところから準備を行っていることが分かりました。今後ビジョンをもっていないと回答した人とのキャリアの差が広がっていくことが予想されます。
(5)人生100年時代におけるキャリアへ対する不安:お金に対する不安が大きい
自身のキャリア構築に関しては、約8割にあたる76.9%の人が不安を感じていると回答。その具体的な内容は、半数以上の人が、学び直しに必要な費用や生活費等「お金」に関することを不安視していることがわかりました。本格的に学び直しをする場合、一定期間は仕事を休職したうえで学びに投資する必要を想定しており、そうした意味でもお金に関する不安が多いことも理解できます。
【調査概要】
調査対象: 20代から60代の企業や団体に属している有職者
サンプル: 2200名
調査方法: インターネット調査
実施時期: 2018年8月
【アデコ株式会社について】
アデコ株式会社は、世界60の国と地域で事業を展開する世界最大の人財サービス企業、The Adecco Groupの日本法人です。コンサルテーションを通じ、働くすべての人々のキャリア形成を支援すると同時に、人財派遣、人財紹介、アウトソーシングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供します。アデコはより働きがいを感じられる社会の実現を目指し、さらなるサービスの強化に取り組んでいます。当社に関するより詳しい情報は、www.adecco.co.jpをご覧ください。
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