ノバセル、オンラインセミナー開催「広告主が損をしない！AI時代の"正しいコンペ"の進め方」

2025年9月26日（金）19:00～20時オンライン開催

ラクスル株式会社

2025年9月3日 15時00分

ソフトウェアとプロフェッショナル人材の力でマーケティングの民主化を目指すノバセル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：田部正樹、以下ノバセル）は、9月26日（金）19時～20時、オンラインセミナーを開催することをお知らせいたします。

■開催の背景

テレビCMの成功も失敗も、すべては広告主が“正しいオリエン”を主導できるかどうかにかかっています。間違ったオリエンは、億円単位の効果損失につながるリスクがあります。
本セミナーでは、P&Gでブランドマネージャー、メディアディレクターを歴任した日髙氏を招き、なぜ今こそ「コンペをやらなければならないのか」と、広告主主体で効果損失を防ぐためのオリエン設計を解説します。

さらに、従来のコスト信仰を打ち破り、広告主が効果で勝つために見るべき新しい評価軸を詳しくお伝えします。 AIによるメディア評価の“丸裸化”テンプレートも提示し、もはや「感覚」で選ぶ時代を終わらせます。テレビCMで「勝ちに行く」ための武器をここで手に入れてください。

■イベント概要

・URL：https://novasell.com/seminars/20250926

・開催日時：2025年9月26日（金） 19:00-21:00

・対象：事業会社様限定（同業者様・個人の方はお断りさせていただく場合がございます）

・定員：なし

・会場：オンライン開催

・参加費：無料

・主催：ノバセル株式会社

■こんな人におすすめ

・これからテレビCMのコンペを計画している／やり方を見直したい方

・代理店任せのブリーフで成果が伸び悩んでいる方

・メディア評価をGRPや単価以外の指標でも正しく捉えたい方

・ AIを用いたメディア効果の可視化・意思決定を導入したい方

■プログラム

・ノバセルイントロダクション

・日髙様講演

(メディア部門の役割とは/代理店を見極める、広告主が準備すべきオリエンの進め方）

・パネルディスカッション

お申込みはこちらから

登壇者プロフィール

日髙由香子氏　カンテサンス代表

1998年P&Gジャパンに入社。スキンケア事業を担当し、SK-IIブランドマネージャーとして、経営戦略からブランディング、商品ポートフォリオ開発から店頭販売戦略まで、スキンケア事業における上流から下流まで幅広い領域を担当。数々の名品を生み出し、SK-IIの成長基盤を作り上げる。2011年にメディアに異動。メディアディレクターとして全P&Gブランドのメディア戦略から実行、バイイングまで統括。効果的かつ効率的なメディア戦略を行うための社内外の組織作りも推進した。2022年4月にフリーランスのマーケティングコンサルタントとして独立。ブランディング強化とメディア戦略を得意とする。REVISIO株式会社アドバイザー。

堀川哲郎　ノバセル株式会社　取締役COO

2002年博報堂に入社、20年に渡り営業として様々な業種のクライアントを担当。途中博報堂DYメディアパートナーズに出向しテレビ局担当に従事。 2021年M&A仲介fundbookへ参画し取締役CMOとして事業成長に貢献。 2023年ノバセルに入社。広告代理店と広告主、両面での知見と、ノバセル独自の広告運用・AI活用のノウハウをもとに、企業の成長に寄与するマーケティング支援を先導している。

■ ノバセルについて

ノバセルは、AI技術とマーケティング専門人材の知見を融合した「AIエージェンシー」です。AIを活用し、戦略立案からクリエイティブ制作、効果分析まで、マーケティング活動を一貫して支援します。事業会社発の視点でマーケティングの無駄を省き、本質的な価値創造に集中できる体制づくりを実現し、企業の成長を力強く後押しします。

ノバセル会社概要：

社名：ノバセル株式会社

所在地：東京都港区麻布台一丁目3番1号麻布台ヒルズ森JPタワー 19階

代表取締役社長：田部正樹

事業内容：マーケティングプラットフォーム「ノバセル」の運営

設立年月日：2022年2月1日

株主および持ち株比率：ラクスル株式会社100％

サイト： https://novasell.com/

■「ノバセル」サービスに関するお問い合わせ：https://novasell.com/contact

RAKSULグループ会社概要

当社は、「仕組みを変えれば、世界はもっと良くなる」という企業ビジョンのもと、「End-to-Endで中小企業の経営課題を解決するテクノロジープラットフォーム」を目指し、事業運営をしています。

従来の「モノ」を中心とした事業領域にとどまらず、企業経営における「ヒト・モノ・カネ」すべての管理領域でのサービス提供を通じて、日本企業の約99.7%を占める中小企業の包括的な経営課題解決を実現してまいります。