アストラゼネカ、気候変動と健康をテーマにした探究型授業を実施　大阪・関西万博にて、灘・雲雀丘学園の高校生たちが『未来探究』の最終成果を発表

〜未来を担う高校生が気候変動と健康を自分ごととして捉え、世界へ提言〜

アストラゼネカ株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：堀井 貴史、以下、アストラゼネカ）は一般社団法人みどりのドクターズ（事務局：滋賀県湖南市、代表理事：佐々木 隆史、以下、みどりのドクターズ）との共催で、2025年9月16日、2025年日本国際博覧会（以下、大阪・関西万博）英国パビリオンにて、学校法人灘育英会 灘中学校・高等学校（兵庫県神戸市）および学校法人雲雀丘学園（兵庫県宝塚市）の高校生（計24名）による探究型授業　『未来探究』気候と健康を見つめるプログラムの成果を発表しました。高校生たちが約4カ月にわたる探究活動を経て、未来に向けた提言を世界に発信しました。

近年、気候変動は異常気象や自然災害に加え、熱中症や感染症の拡大など、私たちの健康にも直結する重大な課題となっています。さまざまな病気や気候変動関連死などのリスクを⾼め、世界中の人々の健康に直接的および間接的に影響を及ぼし、保健医療システムなど社会システムの持続可能性を脅かしています。世界経済フォーラムでは、2050年までに気候変動の影響でさらに1,450万人が亡くなる可能性が指摘されています1。一方で、日本の若年層の気候変動による将来の不安感は、諸外国と比べ低く、将来の気候変動による影響についても楽観的な見通しを持っていることが報告されています2。

アストラゼネカは、事業戦略のひとつにサステナビリティを掲げ、脱炭素に積極的に取り組んでいます。気候変動は、人々の健康と命を守る製薬企業として向き合うべき課題と捉えており、私たちは、患者さんの命、そしてすべての人の健康を、21世紀最大の公衆衛生の危機といえる気候変動の影響から守らなければならないと考えています。

医療従事者の立場からこの課題に取り組んできた、みどりのドクターズの代表理事である佐々木 隆史氏は、次のように述べています。「気候変動は健康に直結する問題であり、未来を担う高校生こそが自分ごととして主体的に学び、考え、行動に結びつけることが重要です。今回の探究型プログラムは、私たち大人の彼らに対する期待を形にしたものです」。

今回の気候変動と健康をテーマにした探究型授業に参加した生徒たちは、次のように述べています。「万博という世界に発信できる場において、自分たちの研究を発表できたことは本当に貴重な経験になりました。日本における気候変動への取り組みは十分ではなく、一人ひとりが気候変動の課題を解決していこうと意識していくことの大切さを今回の探究型授業で学びました。そして、将来、この課題を解決する技術を生み出す、もしくはその技術を実装するための施策にかかわる仕事に携わってみたいと思いました」。

アストラゼネカ代表取締役社長の堀井 貴史は、次のように述べています。「アストラゼネカは、医療用医薬品の開発をはじめとする事業活動を通じて、すべての人々の健康を守ることを使命としています。このたび、アストラゼネカは製薬企業としての役割に加え、未来を担う世代への教育にも取り組むことで、人・社会・地球にとって公平で健康的な未来の実現に寄与してまいります」。

本プログラムを通じて、高校生が世界に向けて「自分たちと地球の健康を守るためにできること」を明示・提言することで、気候変動への理解や行動の輪が広がり、より多くの人々や社会が、この課題に関心を持つきっかけとなることを期待しています。

各チームの発表内容は別添をご参照ください。

以上

※参考情報

2025年4月22日配信プレスリリース：

アストラゼネカとみどりのドクターズ、高校生を対象に「気候変動と健康」に関する探究型授業を実施

2025年5月10日実施、第１回目の合同ワークショップレポート：

https://az.box.com/s/nuxs70om4b1c81jc777psiy6tql8gzqn

2025年7月19日実施、合同中間発表レポート：

https://az.box.com/s/te7d3z8pxmax66ymg3hqpqecc7ozt0dl

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一般社団法人みどりのドクターズについて

みどりのドクターズは、気候変動をはじめとする環境問題を考慮した健康・医療のあり方を考える医療者を中心とした団体です。2022年5月に任意団体として結成、2023年8月に一般社団法人として活動しています。医療従事者が主体的に気候変動対策を推進する日本最初の団体です。およそ80名の医師、薬剤師、看護師（保健師）、医療系学生およびヘルスケアに関わる職種が集っています。グループ内外での勉強会や情報発信に加えて、ヘルスケア領域からの気候変動対策推進のため活動しています。

アストラゼネカについて

アストラゼネカは、サイエンス志向のグローバルなバイオ医薬品企業であり、主にオンコロジー領域、希少疾患領域、循環器・腎・代謝疾患、呼吸器・免疫疾患からなるバイオファーマ領域において、医療用医薬品の創薬、開発、製造およびマーケティング・営業活動に従事しています。英国ケンブリッジを本拠地として、当社の革新的な医薬品は125カ国以上で販売されており、世界中で多くの患者さんに使用されています。詳細についてはhttps://www.astrazeneca.com または、ソーシャルメディア@AstraZenecaをフォローしてご覧ください。

 日本においては、主にオンコロジー、循環器・腎・代謝、呼吸器・免疫疾患およびワクチン・免疫療法を重点領域として患者さんの健康と医療の発展への更なる貢献を果たすべく活動しています。アストラゼネカ株式会社についてはhttps://www.astrazeneca.co.jp/ をご覧ください。フェイスブック、インスタグラム、YouTubeもフォローしてご覧ください。

References

1. World Economic Forum, Quantifying the impact of climate change on human health 2024

https://www.weforum.org/publications/quantifying-the-impact-of-climate-change-on-human-health/. Accessed September 2025.

2. 電通総研 気候不安に関する意識調査（国際比較版）

https://qos.dentsusoken.com/articles/2823/. Accessed September 2025.

発表内容

灘高等学校Aチーム：消費行動で命を救う

気温上昇と熱中症死亡者増加の分析から、特に中小企業の環境対策の遅れに着目。環境貢献の金銭価値化と適切な情報の不足が本質的な問題と捉え、“環境貢献を価値に変える”というコンセプトのもと、企業や消費者の新たな行動を促す設計を構築。CO2軽減による救える命の数値化指標や環境貢献度の価値化、補助金充実など、参入促進策を提案。企業・消費者が環境対策を「価値」と捉える社会の実現へ向け、制度設計強化と指標普及が今後の課題だが、具体的支援策や指標活用例の検討で実効性が高まると分析した。

灘高等学校Bチーム：海洋レジリエントシティ構想 ～もうひとつの二酸化炭素問題～

CO₂増加に伴う海洋酸性化が生態系や漁業、創薬、栄養に及ぼす影響を分析。サンゴ礁減少や魚の栄養価低下による健康被害を試算し、特に創薬資源の損失や栄養価低下によるがん患者数増加の懸念に言及。緩和策として海藻バイオプラスチック促進、市民参加型の藻場植え付け・炭素測定の提案、加えて適応策として貝殻回収投入、陸上養殖、サイバービルの併用で地域実情に応じた施策導入を提案。「海洋レジリエントシティ」構想を示し、海の健全性と人々の健康が直結する社会実現を描いた。

灘高等学校Cチーム：気候変動と健康 ～アパレル産業の調査から～

一定期間に着用した服の割合調査から、衣類廃棄が国内航空産業を超えるCO₂排出の現状を知る。廃棄の深刻さに、「クローゼットに眠る服の多さ」という身近な問題から、環境負荷を数値化する「エコスコア」などの見える化で、消費者意識の変容を促す仕組みを提案。加えて、服のシェアスペースの常設を提案し、利用記録をCO₂削減量とリンクさせることで、　個々の環境貢献を実感できる仕組みの重要性に言及。さらに、家電や日用品などへの応用可能性も示し、実生活に根ざした仕組みづくりが社会全体の持続可能性に寄与する提言となった。

灘高等学校Dチーム：アパレル業界における、持続可能な循環型社会の構築に向けて

アパレル業界のリサイクル率は16%にとどまり、回収率が10%上昇すると約63万トンのCO₂削減が可能と試算。家庭からの回収量が少ない理由は、情報不足や素材割合の多様性による分別の難しさ、回収場所の少なさにある。ペットボトル同様に衣服を分別する社会の実現を目指し、リサイクル率向上策として新リサイクルボックスのコンビニ設置やポリエステル製品からの回収拡大を提案。炭素税や法整備、補助金制度の強化でリサイクル品の経済的不利を克服し、環境・価格・労働の三位一体で改善を目指す持続可能な仕組みを提案。

 

 

雲雀丘学園高チーム：ブルーカーボンで解決する気候変動と健康被害

気候変動による水質悪化が健康や経済に及ぼす影響を分析し、赤潮による漁業被害や健康被害への対応策を模索。アマモなど九種類の水生植物によるCO₂吸収シミュレーションを実施し、特にアマモの持続的な吸収力に着目した。ミクロ提案としてアマモ水槽を活用したワークショップによる家庭・地域への環境意識の普及を目指した。マクロ提案として、自治体単位でブルーカーボン特区の設置を提案し、ブルーカーボンクレジット制度や政策提言にも言及。これにより、地域振興と環境回復の両立を目指し、地域社会全体で温室効果ガスの削減に寄与する体制構築を描いた。