環、議事録も、長文メールも、パッと要約！AI文字要約ツール「サマるん」の無償提供を開始

SBテクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 CEO：阿多 親市）の子会社で、テレワーク推進やMicrosoft 365・Microsoft Teamsの利活用教育サービスを提供している 株式会社 環（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 CEO：青木 沙織、以下 環）は、AI（※1）を活用し、メールや議事録の文章を要約するツール「AI文字要約ツール “サマるん”」の無償提供を2022年８月30日より開始します。

■AI文字要約ツール ”サマるん”
企業や官公庁に対して、チャットやメール、オンライン会議におけるITビジネススキル研修（※2）を提供している環では、ビジネスパーソンの行動変容を促進・定着させるためには、知識の習得と日々の実践の場における意識向上が重要であると考えています。そのため、セルフチェックツールとして2021年7月に ”テキスト感情分析ツール” （※3）をリリースし、1年間でおよそ1万回の利用がありました。そこから更に発展したツールとして、今回、チャットやメール、会議の議事録で “わかりやすい文章を書く” ためのセルフチェックツール、そして、読み手の負担を軽減する、効率化ツールとして、AI文字要約ツール “サマるん”をリリースします。

 発信者（送り手）として
・わかりやすい議事録が作成できているかのセルフチェック
・わかりやすく、簡潔なメールが作成できているかのセルフチェック

受信者（読み手）として
・長文の議事録から会議の結論、要点を抜き出す
・長文メールなどを受け取ったときに、ポイントを理解する

※1　Azure Cognitive Services
※2　ビジネスベーシックスタジオ🄬 https://www.kan.co.jp/publics/index/279/
※3　テキスト感情分析ツール　https://text.kan.co.jp/

■ツール概要
AI文字要約ツール“サマるん”
・URL　https://summarun.kan.co.jp/

＜結果画面サンプル＞

・仕様
入力されたテキスト（文字）に含まれる内容を要約
入力されたテキスト（文字）に含まれる感情（ポジティブ・ニュートラル・ネガティブ）を分析
最大分析文字数5,000文字／1回
Azure Cognitive Services

・提供開始日
2022年８月30日

■サービスについての詳細ページ
https://www.kan.co.jp/publics/index/309/

■サービス開発・提供の背景
政府が推進する働き方改革（※4）や、コロナ禍におけるテレワークの推奨により、働き方の多様化が進むと同時に、メールやチャットのテキストコミュニケーションやウェブ会議が増え、コミュニケーションの課題が顕在化、認識されるようになってきました。

 仕事上のコミュニケーション手段について（※5）
・トップ3は「メール」（98.69%）、「電話」（85.09%）、「テレビ会議・ウェブ会議」（79.76%）
・「テレビ会議・ウェブ会議」と「チャット・メッセージングアプリ」は増加傾向

最も使用されている”メール”は、書く時間や読む時間が膨大になり、増加傾向にある”チャット”は、ツールの特性に対する理解不足や書き方に慣れていないなどの理由から、かしこまった長文のやりとりをしてしまう等、文章に起因する課題が浮き彫りになっています。

そして、私たちが日々作成する文章のひとつに、会議の”議事録”があります。ひと言で議事録といっても、組織や用途により、記録されている内容やその細かさはさまざまです。箇条書きで内容がまとめられていればよいという組織もあれば、会議の詳細な流れまで分かるような記載が必要といった組織もあり、後者の場合、議事録の文字量が増え、作成だけでなく読むのにも時間がかかってしまいます。

 このような背景において環では、「AI文字要約ツール “サマるん”」を開発しました。”サマるん” を使うことで、議事録やメールなどの長い文章を要約し、文章を作る人と読む人の負荷（作業時間とストレス）を減らし、企業の業務効率化・生産性向上につながります。

 “サマるん”の名前に込めた想い
「サマる」というビジネス上で多く使われている造語に由来します。「サマる」という言葉自体は、英語の「サマリー（summary）：要約する・簡単にまとめる」から生まれた言葉と言われています。

 環では、“サマるん”の提供を通し、”わかりやすい文章” での良好なコミュニケーションを行える組織を増やし、日本企業のDXならびにツールを活用した業務生産性向上と効率化を推進していきます。

今後は、利用者のフィードバックを受けながら機能改善を行い、英語対応や関連ツールのリリースを予定しています。

 ※4　厚生労働省（「働き方改革」の実現に向けて）https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000148322.html
※5　一般社団法人 日本ビジネスメール協会 ビジネスメール実態調査2022 https://businessmail.or.jp/research/2022-result-2/

 ◆メールやチャットの特性、Microsoft TeamsやITの基礎が学べる「ビジネスベーシックスタジオ」
https://www.kan.co.jp/publics/index/279/

■サービスについての問い合わせ
株式会社 環　Tel：[phone] ／ E-mail： [e-mail]

※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
※ Microsoft、Microsoft 365、およびMicrosoft Teamsは、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
※ Microsoft 365は、Microsoft Corporationが提供するサービスの名称です。