「人的資本経営」調査、次世代リーダー発掘・育成に課題が５割

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）は2024年２月、大手企業を対象に「人的資本経営」の調査結果をまとめました。調査はワークス・ジャパン（東京都千代田区）と共同で実施。人材育成・組織開発上の課題を可視化し、人材確保の決め手についても明らかにしたいという狙いからです。

今回の調査では、人的資本経営推進のため何らかの体制を作ったり議論したりしている企業が、全体の８割を占めました。大半が何らかの対応を進めています。体制整備や社内での議論の取り組み状況については、従業員数１万人以上の企業が相対的に進んでいることも分かりました。

各社の悩みや課題としては、「人的資本経営への投資対効果の測定が困難」「経営戦略を実現する人材の育成が困難」がともに全体の４割弱だったのが、目につきました。

教育・育成に関してどのような課題があるかについては、「次世代リーダーの発掘・育成」が５割と最も回答が多く、それに「マネジメント層育成」が続きました。

外部からの採用、内容での人材登用についても質問。外部からの新たな採用手法としてはリファラル採用やダイレクトリクルーティングを実施、検討している企業が４割前後と目を引きました。社内人材の新たな登用については、５割弱がリスキリングや配置戦略の見直しなどを活用しようとしています。

 今回の調査結果を、産業界の人材育成、組織開発、人材採用などの支援に生かしていきたいと考えています。

＜調査概要＞

日本経済新聞社 教育事業ユニットとワークス・ジャパンが共同で実施。集計は調査会社の日経リサーチ（東京都千代田区）が担当しました。調査対象は従業員1000人以上、または東証プライム上場の企業とし、回答を依頼したのは人事部門の役職者と役員。アンケートは2023年12月に、インターネット上で選択肢を用意する形で提示し、有効回答は374件でした。

■調査の詳細はこちら： https://s.nikkei.com/phrc14prs

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