ITRの調査レポートにおいて、SOCサービス市場の２分野で2年連続シェア1位を獲得

～「SIEM運用分析サービス／マネージドXDRサービス市場」、「Microsoft 365運用監視サービス市場」で２冠を達成～

SBテクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 CEO：阿多 親市、以下 SBT）は、株式会社アイ・ティ・アール（以下 ITR）が2023年11月21日に発行した「ITR Market View：エンドポイント・セキュリティ対策型／情報漏洩対策型SOCサービス市場2023」において、「SIEM運用分析サービス／マネージドXDRサービス市場」及び「Microsoft 365運用監視サービス市場」の２分野で、2022年度ベンダー別売上金額シェア1位を獲得し、2年連続シェア１位となりました。

同レポートによると、１位を獲得した「SIEM運用分析サービス／マネージドXDRサービス市場」におけるSBTの国内シェアは20.4%で、2023年度においても国内シェア1位を獲得すると予測されています。加えて、同サービス市場の53.2%を占める従業員規模10,000人以上での売上金額シェアも32.6%で1位を獲得しました。SIEMとは、複数の機器のログをリアルタイムに相関分析し、現在の脅威と照らし合わせて分析を行うもので、瞬時に検知し迅速な対応につなげられることから導入企業が増加しており、2023年度の市場規模は前年度比113.5%と予測されています。

「Microsoft 365運用監視サービス市場」の国内シェアは37.8%で、業種別及び従業員規模別の売り上げ金額シェアにおいても、全てのカテゴリーで１位となりました。2023年度も34.9%と高いシェアを維持し1位を獲得すると予測されています。同サービス市場は、クラウドシフトとMicrosoft 365を導入する大企業を中心に導入が進んでおり、従業員規模1,000人以上が9割前後の国内シェアを占め、ハイエンドなシステム運用を求める大企業を中心に、今後も導入増加が見込まれており、2023年度は前年度比130.9%と予測されています。

このほか、「ID管理セキュリティ運用監視サービス市場」における国内シェアは2位で、前年度比226%の急成長を遂げました。同レポートの総括にて、「ゼロトラストセキュリティの概念が定着したことで、認証強化のためにID管理セキュリティを刷新する企業が増加している。中でもSBTは、ゼロトラストセキュリティを訴求したホワイトペーパーの作成、サービス認知度向上に向けたプロモーション活動の強化、セキュリティ監視人員の増強など積極的な展開により、同サービスの実績が増加している。同社の急成長が市場の伸びに貢献した。」と評価いただきました。

SBTは、巧妙化・多様化するサイバー攻撃への対策を支援するサービスとして、包括的なセキュリティを支援するコンサルティングから、セキュリティ製品の導入・運用支援、マネージドセキュリティサービス（MSS）、インシデント発生後の復旧支援まで、お客様の重要な情報資産保護や事業継続をサポートする幅広いサービスをワンストップで提供しています。セキュリティ監視センター（SBT-SOC）にて、24時間365日体制でセキュリティアナリストがお客様の情報資産をお守りしています。これらSBTが提供するサービスのうち、12のセキュリティサービスを「NOZ SECURITY（ノズ セキュリティ）」と定め、サービス展開しています。

現在数百を超えるエンタープライズ企業様及び、12県405市町村の自治体様にセキュリティ監視・運用サービスをご利用いただいています。また、全国の販売パートナー様との協業強化により、主力であるMSSに加えて、中堅・中小規模の企業様でも導入しやすい低価格帯のクラウドサービスを提供するなど、顧客ニーズに沿ったセキュリティサービスの拡充を推し進めています。

引き続き、お客様の抱えるセキュリティ課題の解決に向けて取り組んでまいります。

■NOZ SECURITY

https://www.softbanktech.co.jp/noz/security/

■MSS

https://www.softbanktech.co.jp/service/list/managed-security-service/

SBTのセキュリティ監視センター（SBT-SOC）

■ITR調査レポート「ITR Market View：エンドポイント・セキュリティ対策型／情報漏洩対策型SOCサービス市場2023」について

本レポートは、ITRが国内におけるエンドポイント・セキュリティ対策型／情報漏洩対策型SOCサービスの6分野を対象に、専任アナリストによる各ベンダーへのインタビュー調査、各ベンダーが公開しているプレス情報や製品ブリーフィング情報、財務諸表などの公開情報、ITRが保有する独自情報をもとに分析を行ったものです。

・発行年月 2023年11月

・調査期間 2023年7月～2023年9月

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