処方薬から市販薬へ　見直しが進む医療保険制度、広がるセルフメディケーション

10～70代の男女2,502人の意識・実態を調査

株式会社インテージヘルスケア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：村井啓太）は、京浜・京阪神の16～79歳の男女2,502人を対象に、「健康」に関する意識と実態の把握を目的とした自主企画調査「生活健康基礎調査 2025（第35回）」を実施しました。今回はその中から、処方薬が保険適用外（自己負担額10割）になったと仮定した場合の、市販薬の購入意向などを分析しました。

【ポイント】

• 処方薬と同じ薬剤が市販薬で購入できる場合の購入意向率トップは「解熱鎮痛剤（38.5%）」。次いで「インフルエンザの治療薬（30.9%）」、「アレルギー用目薬（25.7%）」「外用鎮痛消炎剤（23.3%）」「鼻炎用内服薬（22.8%）」

• 市販薬を購入したい理由は「受診する時間や手間を省ける」「受診料がかからない」などの利便性や経済的なメリットが多数

• 処方薬が保険適用外になった場合、「片頭痛の治療薬」や「ピル・低用量ピル」など、現時点で市販薬が販売されていない薬剤であっても、実際に処方薬を使用したことがある人のうち一定数は、市販薬の購入を希望

1．処方薬と同じ薬剤が市販薬で購入できる場合、購入意向率が高いのは「解熱鎮痛剤」「インフルエンザ治療薬」　

生活者に全25種類（※1）の薬剤について、処方薬と同じ薬剤が市販薬で購入できる場合の購入意向を複数回答で確認しました。その結果「解熱鎮痛剤（38.5%）」が最も多く、次いで「インフルエンザの治療薬（30.9%）」、「アレルギー用目薬（25.7%）」「外用鎮痛消炎剤（23.3%）」「鼻炎用内服薬（22.8%）」という結果になりました。（図1）

これらの薬剤を市販薬で購入したい理由は、「病院・クリニックを受診する時間や手間を省ける」「病院・クリニックの診療時間外でも購入できる」「病院・クリニックの受診料がかからない」など利便性や経済的メリットが多く挙げられました。（図2）特に、現時点で市販薬が販売されていない「インフルエンザの治療薬」が上位となった背景としては、体調が悪い中病院で長時間拘束されたくない、診療時間外でも入手したいなど、生活者のニーズが顕在化したものと考えられます。

2．処方薬が保険適用外になった場合、未市販の処方薬でも、使用者の一定数が市販薬として購入を希望　　　　

次に、処方薬が保険適用外（自己負担額10割）になったと仮定し、該当の処方薬の使用経験がある人を対象に、その薬剤の市販薬の購入意向を確認しました。その結果「片頭痛の治療薬（68.9%）」「ニキビ用ぬり薬（尋常性ざ瘡）（65.5%）」「解熱鎮痛剤（65.4%）」「ピル・低用量ピル（64.9%）」「アレルギー用目薬（64.5%）」が高い結果となりました。（図3）「片頭痛の治療薬」や「ピル・低用量ピル」など、現時点で市販薬として販売されていない薬剤であっても、実際に処方薬を使用したことがある人のうち一定数は、市販薬として買いたいと考えていることが明らかになりました。

※1 当社指定の調査対象薬剤（25種類）：鼻炎用内服薬、鼻炎用点鼻薬、アレルギー用目薬、解熱鎮痛剤、外用鎮痛消炎剤（貼り薬・塗り薬）、片頭痛の治療薬、インフルエンザの治療薬、逆流性食道炎の治療薬、慢性便秘症の治療薬、頻尿・尿失禁の治療薬、ステロイドのぬり薬、乾燥肌用ぬり薬（皮脂欠乏症）、ニキビ用ぬり薬（尋常性ざ瘡）、高血圧の治療薬、脂質異常症の治療薬、（コレステロール・中性脂肪）、糖尿病の治療薬、痛風の治療薬（高尿酸血症）、睡眠薬、狭心症の治療薬、骨粗しょう症の治療薬、ぜんそくの治療薬、漢方薬、ピル・低用量ピル、更年期症状の治療薬、ED（勃起不全）の治療薬

【考察】

今回の調査で、仮に処方薬が保険適用外（自己負担額10割）になった場合、処方薬を使用したことがある人のうち一定数が市販薬の購入を希望していることが明らかになりました。購入意向の高い薬剤の中には、現時点で市販薬として販売されていない薬剤も含まれています。

このように、処方薬が保険適用外（自己負担額10割）になった場合に、市販薬の購入意向が強く示される薬剤の背景には、いくつかの要因があると考えられます。1つめは、「ピル・低用量ピル」などは長期間にわたり継続して使用することが多いため、処方薬が保険適用外（自己負担額10割）になることによる自己負担額の増加を懸念して、市販薬への移行を検討した可能性があります。2つめは、同じ処方薬を飲み続けている人にとっては、同様の成分の市販薬を買える場合に、より利便性を高く感じる人が多いと推察されます。

医療保険制度や医療の仕組みの見直しが進む中、生活者のニーズに寄り添いつつも、薬剤や疾患の特性に応じた、適切な薬剤の提供方法が求められる時代となっています。インテージヘルスケアでは、今後も生活者の健康に関する行動・意識に注目していきます。

マーケティング＆バリューインサイト事業部 ヘルスケアマーケティング1部　上野 和子

◆生活健康基礎調査について

「生活健康基礎調査」は、生活者の健康状態・健康意識、市販薬の使用実態を捉え、市販薬と生活者との関わりに関する経年データを整備することを目的としたもので、本年で35回目となります。なお、このリリースは本調査の中から、調査結果を抜粋して作成しています。

調査対象者	16～79歳の男女個人 ※2018年から対象年齢上限を69歳から79歳に拡大
調査地域	京浜・京阪神
調査方法	郵送調査
サンプル抽出	株式会社インテージが保有する郵送調査モニターを対象に、国勢調査による人口構成比に合わせて割当抽出
有効サンプル数	男女計2,502サンプル
調査実施期間	2025年4月9日（水）～2025年5月21日（水）
調査主体	株式会社インテージヘルスケア マーケティング＆バリューインサイト事業部 ヘルスケアマーケティング1部
サンプルレポート	レポートのサンプルは下記ページよりお申し込みください https://www.intage-healthcare.co.jp/download/lifestylehealthbasics_reportsample/

【株式会社インテージヘルスケア】　https://www.intage-healthcare.co.jp/

株式会社インテージヘルスケアは、医療・ヘルスケア領域のマーケティングリサーチとデータサイエンスサービスをコアビジネスと位置付けています。インテージグループのヘルスケア領域を担う各社※と一体となり、データ分析・活用によるソリューションを提供。ヘルスケア領域のあらゆる課題に対して、「医療消費者」起点のデータの価値化による、最適な意思決定をサポートしていきます。

※ 株式会社協和企画、株式会社インテージリアルワールド、株式会社プラメド、Plamed Korea Co., Ltd.

【本調査に関するお問い合わせ先】

■株式会社インテージヘルスケア

マーケティング＆バリューインサイト事業部 ヘルスケアマーケティング1部

上野（うえの）、氷高（ひだか）、戸根（とね）

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【報道関係のお問い合わせ先】

■株式会社インテージヘルスケア

経営企画部　広報担当　深谷（ふかや）

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