【大学アンケート】2021年卒学生の「就活相談」は「オンライン対応」が最多。就活相談は「減っている」が35.2%で、「増えている」を上回る。学生の「オンライン疲れ」を指摘する声も。
大学キャリアセンターの就職指導担当者に「2021年卒学生の就活支援」の対応方法に関するアンケートを実施しました。
株式会社学情(本社:東京都中央区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、新型コロナウイルスの感染拡大や入構制限、授業のオンライン化を受け、大学キャリアセンターの「就職支援」に関するアンケートを実施しました。2020年11月時点の「就活相談」の対応方法は、「オンライン」が89.5%で最多、次いで「対面」88.6%と続きます。「対面」で相談に対応する大学は、緊急事態宣言下では15.7%に留まっていたものの、緊急事態宣言解除後、「対面」での相談を実施する大学も増加していることが分かります。「就活相談」の件数は、「減っている」が35.2%で、「増えている」を上回りました。大学キャリアセンターの就職指導担当者からは、「コロナ禍でオンライン授業になり、キャンパスに通う機会が減っている。キャンパスに来る機会がないと、ついでに相談しようともなりにくい」「オンラインでのコミュニケーションは、明確な目的や具体的な相談内容がないと難しい。オンライン疲れをしている学生もいる」などの声が挙がっています。
▼詳しくはこちらをご覧ください。
https://service.gakujo.ne.jp/data/jobmarket/univ202012-1
【TOPICS】
(1)「就活相談」の対応方法は「オンライン」が最多。緊急事態宣言解除後は「対面」も増加の傾向
(2)「対面」「オンライン面談」「電話」「メール」「動画配信」など様々な方法で就職支援を実施
(3)「就活相談」は「減っている」35.2%が、「増えている」23.8%を上回る
相談減少の理由は「入構制限・オンライン授業により、キャンパスに通う機会が減っているから」
(1)「就活相談」の対応方法は「オンライン」が最多。緊急事態宣言解除後は「対面」も増加の傾向
(2)「対面」「オンライン面談」「電話」「メール」「動画配信」など様々な方法で就職支援を実施
(3)「就活相談」は「減っている」35.2%が、「増えている」23.8%を上回る
相談減少の理由は「入構制限・オンライン授業により、キャンパスに通う機会が減っているから」
■調査概要
・調査対象:全国の大学キャリアセンターの就職指導担当者
・調査方法:Web上でのアンケート
・調査期間:2020年11月24日~12月1日
・有効回答数:210件
■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Re就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会/日本就職情報出版懇話会 代表幹事会社]
https://company.gakujo.ne.jp
https://service.gakujo.ne.jp/data/jobmarket/univ202012-1
【TOPICS】
(1)「就活相談」の対応方法は「オンライン」が最多。緊急事態宣言解除後は「対面」も増加の傾向
(2)「対面」「オンライン面談」「電話」「メール」「動画配信」など様々な方法で就職支援を実施
(3)「就活相談」は「減っている」35.2%が、「増えている」23.8%を上回る
相談減少の理由は「入構制限・オンライン授業により、キャンパスに通う機会が減っているから」
(1)「就活相談」の対応方法は「オンライン」が最多。緊急事態宣言解除後は「対面」も増加の傾向
2020年11月時点の「就活相談」の対応方法は、「オンライン」が89.5%で最多、次いで「対面」88.6%と続きます。「対面」で相談に対応する大学は、緊急事態宣言下では15.7%に留まっていたものの、2020年7月は66.2%、2020年11月は88.6%まで増えており、緊急事態宣言解除後は、「対面」での就職相談を実施する大学が増加傾向にあることが分かります。
(2)「対面」「オンライン面談」「電話」「メール」「動画配信」など様々な方法で就職支援を実施
「就職支援」で実施していたものについては、「対面での面談」92.4%、「オンラインでの面談」91.0%、「電話で就活状況の確認」85.2%、「メールでの状況確認」78.6%、「動画での就活対策支援」62.4%など、様々な方法で就職支援を実施している大学が多いことが分かります。「保護者からの相談」を受け付けている大学も38.6%に上りました。また、「オンラインでの面談」「動画での就活対策支援」「オンラインでの学内合同企業セミナーの実施」は、新型コロナウイルス感染拡大を受け、今年度初めて開始したという大学が大半を占めました。
(3)「就活相談」は「減っている」35.2%が、「増えている」23.8%を上回る
相談減少の理由は「入構制限・オンライン授業により、キャンパスに通う機会が減っているから」
「就活相談」は「かなり減っている」「少し減っている」が35.2%で、「かなり増えている」「少し増えている」23.8%を上回りました。相談が「減っている」とした大学キャリアセンターの就職指導担当者からは、「コロナ禍でオンライン授業になり、キャンパスに通う機会が減っている。キャンパスに来る機会がないと、ついでに相談しようともなりにくい」「オンラインやメールでの相談は、あらかじめ相談内容を具体的に決めなければならず、漠然とした不安などを相談するには不向き」「オンライン疲れをしている学生がいる」などの声が寄せられました。一方、相談が「増えている」とした大学キャリアセンターの就職指導担当者は、相談が増えている理由として「Web面談など例年とは異なる対応が求められているから」「例年よりも内定を獲得できていない学生が多いから」としています。
■調査概要
・調査対象:全国の大学キャリアセンターの就職指導担当者
・調査方法:Web上でのアンケート
・調査期間:2020年11月24日~12月1日
・有効回答数:210件
■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Re就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会/日本就職情報出版懇話会 代表幹事会社]
https://company.gakujo.ne.jp
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