経営者の決断を正解にし、一枚岩の組織をつくる。クオリティカンパニー倶楽部会員限定「幹部講座～組織をまとめる～」開催レポート

500名以上がオンラインで参加、クオリティカンパニー倶楽部会員限定「幹部講座」開催レポート

アチーブメント株式会社は、2026年7月9日（木）に、「クオリティカンパニー倶楽部（QCC）」スタンダード・スターター会員限定の「幹部講座～組織をまとめる～」を午前・午後の2回にわたり開催いたしました。本講座には全国から500名以上の幹部層が参加し、経営者の決断を正解にするためのリーダーシップと、一枚岩の組織文化をつくり出す具体的なノウハウを学びました。

■ 経営者の決断を正解にする「幹部」が組織の未来を決定づける

高業績と良好な人間関係が両立された企業を「クオリティカンパニー」と呼びます。その実現のために不可欠なのは、組織の目的・目標達成のために主体的に行動する社員を、階層に応じて育成することです。なかでも、経営者の決断を正解にする役割を担う「幹部」の育成は、組織の未来に最も大きく関わります。

本講座は年4回、QCC会員企業の幹部向けに限定して開催される階層別講座であり、今回は「組織をまとめる」をテーマに実施いたしました。いかにして幹部が会社の組織文化をつくり出すのか、そして幹部としてリーダーシップを発揮し組織をまとめるために何が必要なのか、求められる具体的なノウハウを3時間に凝縮してお伝えいたしました。

■「組織をまとめる」ために必要なリーダーシップと組織文化の醸成

講座内では、自社に持ち帰ってすぐに実践できる幹部としての原理原則をお伝えしています。参加者は、日々のマネジメントや組織運営における自身の役割を振り返りながら、現場で実践できるアイディアを持ち帰りました。

「組織の未来を決定づけるのは幹部のパフォーマンスであり、経営者が決断した組織の未来を正解にするのは幹部の皆様である」というメッセージのもと、3時間の講義を通じて、参加者が自社をより良い方向に導くためのネクストアクションを明確にする機会となりました。

次回の幹部講座は、2026年10月23日（金）に、テーマ「幹部としての原理原則」にて開催を予定しております。

■ クオリティカンパニーとは

クオリティカンパニーとは、企業の存在理由となる企業理念の実現を目指すなかで、社員が仕事を生きがいとし、顧客・社会への貢献をとおして利益を生む”理と利の統合”がなされた組織体です。

特に、社員の成長が企業発展の道をつくるという考えのもと、組織は個人の自己実現の舞台であると考えます。そして、働く人を中心に縁ある人を幸せにしながら、社会的に価値の高い事業を営み、永続的に繁栄します。

◎クオリティカンパニーの条件

1. 明確な経営目的をもつ 

   経営者が経営に対するミッションと明確なデザインをもち、 

   最も経営目的に生きている

2. 社員の熱狂をつくる 

   企業が社員の自己実現の舞台となり、 

   社員が顧客満足の追求に熱狂している

3. 顧客ロイヤルティを育む

   差別化・区分化・専門化された商品・サービスをとおして 

   顧客がファンになっている

4. 事業の社会性を高める 

   経営理念から一貫した事業を営み、納税し、 

   社会から必要とされる企業になっている

5. バランスのとれた財務体質を保つ

   短期と長期の利益にバランスがとれており、業績が安定している

■ クオリティカンパニー倶楽部（QCC）とは

クオリティカンパニー倶楽部（QCC）とはクオリティカンパニーを目指し学び続ける組織のためのコミュニティです。現在QCCには、2,000社以上の会員企業が所属しています。様々なイベントをとおしてクオリティカンパニーを目指す企業同士のつながりをつくりながら、クオリティカンパニー実現のために学ぶ場です。

クオリティカンパニー倶楽部（QCC）では上記の5つの条件を満たし、クオリティカンパニーを実現するため様々なサービスを展開しています。

▼クオリティカンパニー倶楽部のHPはこちら

https://achievement.co.jp/qcc/

■アチーブメント株式会社について

創業から39年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでに情報をお届けした顧客は53万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2025年に東京商工会議所議員企業に選出。2026年版日本における「働きがいのある会社」ランキングにて中規模部門第3位にランクイン。2016年～2026年まで11年連続ベストカンパニーを獲得。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。