CDPより2分野において最高評価の「Aリスト」に選定

キヤノンは、英国に本部を置く国際環境非営利団体CDP（※）より、「気候変動」および「水セキュリティ」の2分野において、最高評価となる「Aリスト」に選定されました。

CDPは世界の主要企業を対象に、気候変動対策や水セキュリティ対策などの情報開示を求める質問書を送付し、その回答をもとに企業の環境問題への対応を評価しています。「気候変動」分野におけるキヤノンのAリスト選定は2016年に続き2回目、「水セキュリティ」分野では初めての選定となりました。

キヤノンは、企業理念「共生」の実現に向けて、豊かな生活と地球環境が両立する社会を目指し、2008年に環境ビジョン「Action for Green」を制定しました。「低炭素社会実現」「資源循環社会実現」「有害物質廃除」「自然共生社会実現」を重点領域に定め、事業活動と連動した取り組みを製品ライフサイクル全体で進めています。
各事業において製品ライフサイクル全体での改善活動を進め、「ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数 年平均3％改善」の目標に対して、年平均4.7%（2008～2019年）の改善を実現し、2008年比で40.0%の改善となりました。また、事業所拠点における排水クローズド処理など水資源使用量の目標管理を実施しています。なお、温室効果ガス（GHG）排出量、エネルギー使用量ならびに水使用量に関するデータは、第三者による保証を受けています。こうした継続的な取り組みが評価され、今回の選定に繋がったと考えています。

キヤノンは今後も、環境ビジョン「Action for Green」のもと、技術革新と経営効率の向上により、豊かな生活と地球環境が両立する社会の実現を目指し、製品ライフサイクル全体で、環境負荷の低減に取り組んでいきます。

※　2000年に英国で発足。環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買企業の要請に基づき、企業や自治体に環境問題対策に関して情報開示を求め、環境への取り組みを測定、開示、管理、共有するためのグローバルな情報開示システムを運営している。2020年度は、運用資産規模で106兆米ドルに達する515社強の機関投資家と購買力規模で4兆米ドルに達する150社強の購買企業がCDPのプラットフォームを通じた環境情報開示を求め、過去最高の9,600社強の企業がこれに応じた。