日本IBM、次世代半導体人材の裾野拡大に向け、CSRプログラム「IBM SkillsBuild」でスキル習得支援を加速

• IBM SkillsBuildのオンライン学習プラットフォームを通じて、半導体設計が学べるゲーミフィケーション型学習プログラム「The Game」の提供を開始

• 日本全国の大学生、高専、短大、専門学校、大学院等の学生は、地域を問わず無償で自律的な受講が可能に

• 大学などの教育機関においても、教員や指導者が授業の一環として活用可能に

日本アイ・ビー・エム株式会社（以下、日本IBM）は、次世代半導体人材の裾野拡大を目指し、CSR（Corporate Social Responsibility）プログラムであるIBM SkillsBuild（※1）のオンライン学習プラットフォームを通じて、実践的かつ楽しみながら半導体設計が学べるゲーミフィケーション型学習プログラム「The Game」の提供を2026年4月より開始しました。

 

近年、半導体関連人材の不足が深刻化しています。技術者の高齢化が進む中、国内においても産業競争力の強化や経済安全保障の観点から、半導体関連人材の裾野を早急に拡大する必要性が一層高まっています。こうした社会的要請を背景に、日本IBMは2024年10月に学生が半導体およびSoC（システム・オン・チップ）設計の基礎スキルを、実践的かつ主体的に習得できるゲーミフィケーション型学習プログラム「The Game」を発表しました。

 

「The Game」は、半導体の用途、要件、予算などの与えられた制約の中で、性能とコストを考慮しながら、半導体回路の構成要素であるIPコアを選択して組み合わせ、実践的に全体回路を設計するゲームです。わかりやすいカードゲームを通じて、文系・理系問わず、半導体分野への理解と関心を高め、将来の専門人材育成につなげることを目的として設計されました。これまでに東京科学大学、九州大学、慶應義塾大学で利用され、多くの学生に有意義な学習機会を提供しています。

今回、「The Game」がIBM SkillsBuildのオンライン学習プラットフォームを通じて提供されることで、受講可能な地域や対象が大幅に拡張されました。日本全国の大学生、高専、短大、専門学校、大学院等の学生が、地域や時間を問わず、無償かつ自律的に、現場で役立つ半導体設計のスキル習得に取り組むことが可能となります。

加えて、大学などの教育機関に、指導者向けの活用ガイドを提供します。これにより、教員や指導者が授業の一環として「The Game」を活用することが可能となります。オンラインの学習コンテンツでありながら、大学の講義やクラスルームにおける対面式・グループ型の学習にも柔軟に組み込める設計にしたことで、教員や指導者のファシリテーションのもと、「The Game」を活用した効果的なグループ学習やディスカッションの実践も期待できます。

日本IBMは今後もテクノロジー学習へのアクセス機会の拡大を推進し、より多くの学生に活用いただくことで、日本における最優先課題の一つである次世代半導体人材育成の強化や半導体業界の活性化に貢献していきます。また「The Game」は、学生にとどまらず、キャリア・チェンジやスキルアップを目指す大人の求職者も各地域からオンラインで活用できるよう検討を進めていく予定です。

◾️参照

大学生向けのCSRプログラム IBM SkillsBuild オンライン学習プラットフォーム

半導体人材育成プログラム「The Game」学習コンテンツは、以下よりご利用いただけます。

https://ibm.biz/the_game_20260421pr

※1：IBM SkillsBuild：IBM SkillsBuild は、テクノロジー分野でスキルアップの機会を必要とする人々に提供している無償のスキル習得支援プログラムで、高校生、大学生、教職員、大人の学習者などが、市場で需要の高い新しいスキルを身につけられるよう支援します。このプログラムでは、パートナーのグローバル・ネットワークと協力して、オンライン・プラットフォームを含む、実践的な学習体験を提供します。

IBM SkillsBuildのオンライン学習としては、AI、サイバーセキュリティー、データ分析、クラウド・コンピューティング、その他多くのテクノロジー分野や、デザイン思考などの職場スキルに関する1,000以上のコースを20の言語で提供するオンライン・プラットフォームです。学習者が受講修了後、IBMのデジタルバッジを取得できるコースもあります。

IBM、IBM ロゴ、SkillsBuildは、 米国やその他の国におけるInternational Business Machines Corporationの商標または登録商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、ibm.com/trademarkをご覧ください。