【2022年卒】「UIターンや地方での就職」を希望する学生が47.4%。2020年6月比25.6ポイント増。「家族の近くに住みたい」「地元のために、できることをしたい」の声。
「あさがくナビ2022(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」で「UIターン・地方での就職」に関するアンケートを実施しました。
株式会社学情(本社:東京都中央区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、2022年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象に、就職活動に関するインターネットアンケートを実施。今回は、「UIターン・地方での就職」に関して調査しました。「UIターンや地方での就職」を希望する学生は、47.4%。2020年6月調査(2021年卒学生対象)と比較すると、25.6ポイント増加しました。コロナ禍で、「UIターンや地方での就職」を希望する学生が増加していることが分かります。「家族の近くに住みたい」「コロナ禍で観光客が減り、苦しい状況にある地元のために、できることをしたい」「必ずしも首都圏に住む必要はないと思った」などの声が寄せられました。「UIターンや地方での就職」する際の勤務地について、希望が最も多かったのは「出身の都道府県」69.3%、次いで「出身の都道府県に近く、求人の多い地域」36.3%が続きました。
【TOPICS】
(1) 「UIターンや地方での就職」を希望する学生が47.4%。2020年6月比25.6ポイント増
(2) UIターンや地方での就職を希望する理由は、「家族と一緒に暮らしたいと思うから」が最多
(3) UIターンの勤務地選びで希望するものは、「出身の都道府県」が69.3%で最多
(1) 「UIターンや地方での就職」を希望する学生が47.4%。2020年6月比25.6ポイント増
■学生の声
・首都圏に住んでいると地元に帰りにくいので、地元で就職したいと思うようになった
・気軽に地元に帰れないことで家族の大切さを改めて感じた。家族の近くに住みたいと思うようになった
・コロナ禍で観光客が減り、苦しい状況にある地元のために、できることをしたい
・テレワークをしたり、外出自粛を求められたりするようであれば、必ずしも首都圏に住む必要はないと思った
・自宅で過ごす時間が増え、地方の広い家に住むなど、自宅の環境を整えたいと思うようになった
・首都圏はよく緊急事態宣言が発出されて窮屈なので、地方のほうが過ごしやすいと思った
・人口の少ない地域のほうが、感染症のリスクも低いと思った
(2) UIターンや地方での就職を希望する理由は、「家族と一緒に暮らしたいと思うから」が最多
(3) UIターンの勤務地選びで希望するものは、「出身の都道府県」が69.3%で最多
■調査概要
・調査対象:「あさがくナビ2022(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者
・調査方法:Web上でのアンケート
・調査期間:2021年4月27日~2021年5月11日
・有効回答数:681名
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の新卒採用サイト。朝日新聞社とともにコンテンツを提供し、「あさがくナビ2022 グランドサイト」は、2021年4月時点で約14,000件を掲載しています。新卒学生の3割が3年以内に離職するともいわれるなか、「あさがくナビ」は「スカウト」と「職種別掲載」で企業にマッチする優秀人材の採用を促進するサイトとして構成しています。テレワークの普及・定着で注目が高まる“ジョブ型採用”を可能にする、職種別掲載機能を実装するなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。また、朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Re就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会/日本就職情報出版懇話会 代表幹事会社]
https://company.gakujo.ne.jp
(1) 「UIターンや地方での就職」を希望する学生が47.4%。2020年6月比25.6ポイント増
(2) UIターンや地方での就職を希望する理由は、「家族と一緒に暮らしたいと思うから」が最多
(3) UIターンの勤務地選びで希望するものは、「出身の都道府県」が69.3%で最多
(1) 「UIターンや地方での就職」を希望する学生が47.4%。2020年6月比25.6ポイント増
「UIターンや地方での就職」を希望する学生は、47.4%。2020年6月調査(2021年卒学生対象)と比較すると、25.6ポイント増加しました。コロナ禍で、「UIターンや地方での就職」を希望する学生が増加していることが分かります。「家族の近くに住みたい」「コロナ禍で観光客が減り、苦しい状況にある地元のために、できることをしたい」「必ずしも首都圏に住む必要はないと思った」などの声が寄せられました。
■学生の声
・首都圏に住んでいると地元に帰りにくいので、地元で就職したいと思うようになった
・気軽に地元に帰れないことで家族の大切さを改めて感じた。家族の近くに住みたいと思うようになった
・コロナ禍で観光客が減り、苦しい状況にある地元のために、できることをしたい
・テレワークをしたり、外出自粛を求められたりするようであれば、必ずしも首都圏に住む必要はないと思った
・自宅で過ごす時間が増え、地方の広い家に住むなど、自宅の環境を整えたいと思うようになった
・首都圏はよく緊急事態宣言が発出されて窮屈なので、地方のほうが過ごしやすいと思った
・人口の少ない地域のほうが、感染症のリスクも低いと思った
(2) UIターンや地方での就職を希望する理由は、「家族と一緒に暮らしたいと思うから」が最多
「UIターンや地方での就職」を希望する理由は、「家族と一緒に暮らしたいと思うから」が29.6%で最多。次いで、「必ずしも都市部に住んでいる必要を感じなくなったから」28.8%、「地元に貢献する仕事をしたいと思ったから」27.1%と続きます。
(3) UIターンの勤務地選びで希望するものは、「出身の都道府県」が69.3%で最多
「UIターンや地方での就職」する際の勤務地について、希望が最も多かったのは「出身の都道府県」69.3%でした。次いで、「出身の都道府県に近く、求人の多い地域」36.3%、「魅力的な求人のある地域」21.5%、「首都圏へのアクセスが良い地域」19.6%と続きます。
■調査概要
・調査対象:「あさがくナビ2022(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者
・調査方法:Web上でのアンケート
・調査期間:2021年4月27日~2021年5月11日
・有効回答数:681名
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の新卒採用サイト。朝日新聞社とともにコンテンツを提供し、「あさがくナビ2022 グランドサイト」は、2021年4月時点で約14,000件を掲載しています。新卒学生の3割が3年以内に離職するともいわれるなか、「あさがくナビ」は「スカウト」と「職種別掲載」で企業にマッチする優秀人材の採用を促進するサイトとして構成しています。テレワークの普及・定着で注目が高まる“ジョブ型採用”を可能にする、職種別掲載機能を実装するなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。また、朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Re就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会/日本就職情報出版懇話会 代表幹事会社]
https://company.gakujo.ne.jp
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