年々高まる地震発生確率を踏まえ具体的に準備するための地図最新版『帰宅支援マップ首都圏版』を2月14日より発売

～起きてからでは遅い地震への備え！充実の付録と詳細な地図で大震災時の安全をサポート～

株式会社昭文社ホールディングス

2025年2月14日 11時00分

◆首都直下地震の発生確率は今後30年以内に70％、南海トラフ地震は80％程度！

　株式会社昭文社ホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長黒田茂夫、東証コード：9475）とその子会社である株式会社昭文社（本社：千代田区麹町、代表取締役川村哲也、以下昭文社）は、2005年の初版発売以来、累計発行部数130万部以上を記録している、首都圏での大地震対策のための情報地図『帰宅支援マップ首都圏版』の最新版を、2025年2月14日より発売することをお知らせします。

)) 年々高まるリスクへ具体的に備えられる地図を目指して ((

　日本全国、どの地域でも大きな地震が起こり得ることは近年の地震傾向を見ても明らかであり、首都圏においても、30年以内の直下型地震の可能性が70％である※、とされています。南海トラフ地震の発生確率も年々上昇、最新では今後30年以内の発生確率が80％程度※、とされており、地震への備えは最重要かつ喫緊の課題です。

　昨夏の宮崎県沖の地震で出された南海トラフ地震の臨時情報では、西日本から東日本にかけての広い範囲で帰省や行事等に影響が出ましたが、その際どうしたらよいか悩んだ方も多いと思います。本書は、そうした方が具体的に備えられるよう、詳しい付録（防災カード）やシチュエーション別の対応、震災時の行動、徒歩帰宅の各マニュアルをご用意。

　日頃から、外出先、勤務先、通勤通学途上など、さまざまな状況で地震が発生することを想定し、周辺の滞在・支援施設までどのように安全に移動し、一時待機後どのルートで帰宅すべきかを把握しておく、などの準備を、事前に整えるための情報が詰まった一冊です。

※ 政府の地震調査研究推進本部が公表した地震動予測地図（2020年版）および再計算された主要活断層帯の長期評価（2025年1月15日公表）による

)) 本書の構成・特長 ((

　本地図は首都圏で大地震が起こることを想定し、都心の主要エリア (池袋・新宿・品川・台場・豊洲・新橋・秋葉原・上野・巣鴨など)を全て1: 15,000の統一縮尺で収録。見やすく詳細な地図で勤務先や外出先、通勤通学経路上から一時滞在施設や帰宅支援ルート起点までの移動に最適です。

　さらに東京都選定の帰宅支援対象道路や、隣接する県の緊急輸送路を中心に、13の帰宅支援ルートを収録。全ルートについて丁寧な実踏調査を重ね、一時待機後に「歩いて帰宅する」ことを想定した情報収集を行っています。ルート図は、都心方向を下に、郊外へ向かう方向を上にすることで、都心からの帰宅の際、前方に見える景色と地図が直感的にマッチしやすいように工夫されています。また、縮尺も全て1: 30,000に統一されていますので、移動の際の距離感が分かりやすくなっています。

　掲載内容面では、地球科学のエキスパートである応用地質株式会社の協力のもと、震災時における主要道路の安全性を3段階の歩行困難度で表示。さらに、独自の実踏調査で確認した危険箇所や、休憩場所も併せて掲載。その他、水・トイレ・情報などを提供する帰宅支援ステーションなどの施設も見やすく表示しています。震災時の行動マニュアル等も詳細かつビジュアルに記載、通勤・通学時のカバンに入れて常時携帯したり、防災セットの中に1冊入れたりしておきたい＜危機管理＞用地図です。