配偶者と長く連れ添うためのポイントは「性格の相性」と「経済力」 「子どもが欲しい」は37%で昨年よりやや減少
-結婚・家族観に関する実態・意識調査(2026年4月定点ココロスタイルリサーチ)-

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、2026年4月、全国18~79歳の男女3,000名を対象に「結婚・家族観に関する実態・意識調査(2026年4月定点ココロスタイルリサーチ)」を行いました。本調査は、生活者の意識やライフスタイルの変化の兆しを捉えることを目的として、定点で実態・意識調査を実施するものです。今回は結婚・家族観編として結婚・家族への意見、家族とのコミュニケーション、配偶者に対する考え方、配偶者と長く連れ添うための重視点、結婚や子どもを授かることへの思いなどに着目し分析をしました。
■調査結果
【結婚・家族観・家族とのコミュニケーション】
結婚・家族観についての意見・考え方を4段階で聴取した。非常に+まあそう思う割合は、「家族といえどもプライバシーは守る」80%、「入籍しても結婚式をあげる必要性はない」73%「子どもの体調不良などを理由に休み・早退をするのは当たり前」72%が上位にあがる。「今の時代を考えると子どもをもつことに不安を覚える」「子どもを育てることに自信がない」は、18~29歳、30代の割合が高い。<図1>

家族とのコミュニケーションは「家族間でも挨拶は行う」43%、「何気ない会話や連絡をよくする」「大切な話がある場合は、直接会うか電話で話をしている」が3割台。「家族のグループチャットを日常的に利用している」は70代が最も高い。<図2>

【配偶者に対する意見・考え方・長く連れ添うための重視点】
配偶者への意見・考え方で非常に+まあそう思う割合は、「夫婦といえども、精神的には自立した関係でいたい」83%、「生涯、添いとげようと思う」79%、「配偶者に対していつも感謝の気持ちを持っている」78%がTOP3。18~29歳と30代は「結婚記念日はお祝いをしている」「お誕生日など夫婦間でプレゼントを贈っている」が他世代より突出して高い。<図3>

配偶者・パートナーと長く連れ添うためには「性格の相性がよい」「安定した収入や経済力」「何かあったら話し合いで物事を解決できる」が上位。収入や経済力と話し合いで解決の割合は、女性において多い。<図4>

【結婚への思い/子どもを授かることへの考え方】
現在配偶者のいない人に対し結婚の意思を確認した。「結婚をしたい」人は46%、「今後も、結婚をする気にはならない」は32%と昨年の結果と変わりはない。18~29歳は「いつかは結婚したいが、自発的な行動は起こしていない」が23%を占めた。「結婚をしたい」意識は、18~29歳で60%、30代は54%。<図5>

子どもを授かることについては、性別や年代別に見ても「子どもが欲しい」よりも「子どもが欲しいとは思わない」の方が上回る。昨年と比べ「子どもが欲しい」割合は低下している。<図6>

■レポート項目一覧
□ 属性設問
(性別/年齢/未既婚/居住地/子どもの有無/同居人数/同居家族/同居子ども・孫の学齢/職業/住まい/世帯年収/ポテンシャル・ニーズ・クラスター)
□ 調査結果サマリー
▼調査結果:景況感・生活全体の意識
□ 生活満足度
□ 生活領域別満足度/注力度
□ 生活価値観・意識
□ 生活関連の意識
□ 現在の暮らし向き
▼調査結果:結婚・家族観について
□ 結婚、家族に関する意識・考え方
□ 配偶者に関する意見・考え方
□ お金の管理
□ 配偶者・パートナーと出会った場所
□ 親/義親への資金援助
□ 子どもに関する意見・考え方
□ 子/孫の有無
□ 子/孫への資金援助
□ 家族とのコミュニケーション
□ 配偶者・パートナーと長く連れ添うための重視点
□ 結婚意志の有無
□ 子どもを授かることへの考え方
▼時系列データ集
▼参考資料
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター(PNCL)について
◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/20260423kokoro
■調査概要
調査手法 :インターネットリサーチ
調査地域 :全国47都道府県
調査対象 :18~79歳の男女、人口構成比に合わせて割付
調査期間 :2026年4月1日(水)~3日(金)
有効回答数:本調査3,000サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります
■会社概要
会社名:株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地:東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設 立:2003年4月1日
代表者:代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容:マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング 広報担当マーケティング部
TEL : 03-6859-1192 FAX : 03-6859-2275
E-mail : pr-cm@cross-m.co.jp
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<例> 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
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