都心の未来はどうなる？「東京未来都市2030」を特集！～『都心に住むby SUUMO』4月26日発売～

株式会社リクルート

2021年4月26日 13時00分

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘、以下リクルート）が発行する『都心に住むby SUUMO』6月号（2021年4月26日（月）発売）では、ポストコロナを見据え、「東京の街はこの先どう変貌するのか？」「都心の資産価値はどうなるのか？」…というテーマで、都心の未来像を特集。最新の開発プロジェクト情報に加え、各界の専門家の予測・提言も満載です。また、資産価値がアップした街TOP30のランキングも掲載していますので、概要をお知らせします。

■品川が重要なハブ駅に！メガ首都圏の拠点に進化予定
正確性・安全性・網羅性などから、東京都心の交通網は世界一と称されています。このアドバンテージをさらに進化させる構想が「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」です。「MaaS」とは、多様な交通手段を組み合わせて、目的地までの最適な移動サービスを提供する仕組み。国やデベロッパーが取り組みを加速しています。
なかでも注目の構想が「品川駅西口で計画される次世代型交通ターミナル」。品川駅西口の国道15号上空に人工地盤をつくり、自動運転など次世代モビリティのターミナルを整備する計画です（完成時期など詳細は未定）。品川は羽田空港に近く、リニア中央新幹線の発着駅になることが予定されています。MaaSが導入されれば、国内外のゲートウェイとしての存在感がさらに大きくなる見込みです。同駅の隣では昨年、高輪ゲートウェイ駅が開業し、街びらきに向け今後も開発が進む予定。周辺の成長性が期待されています。

■コロナ禍でも資産価値が落ちない街は？「値上がり率TOP30」から読む
コロナ禍の影響で都心部の資産性や価値が落ちるのではないか？と危惧する声があります。確かに、都心オフィスの空室率は上昇し、繁華街の商業地を中心に地価が下落するなど、短期的に見ればコロナ禍の影響は表面化しています。
一方で、都心の住宅地は地価へのマイナス影響も限定的で、コロナ禍の１年を経ても大きな変動はありません。都心部のマンション価格に限れば、コロナ禍でも緩やかな上昇基調にあり、短期的影響すらほぼありませんでした。中長期的にみれば都心のマンション価格は上昇が続き、値上がり率の大きかったエリアの中古マンション流通価格は、新築時分譲価格の1.2～1.5倍に上ります（※下表参照）。
背景の１つが、都心の「複合再開発」です。象徴的なのは、２位の「高輪台」や５位の「渋谷」。
前者は高輪ゲートウェイ駅の開業、後者は渋谷駅周辺の再開発により、街の求心力が高まりました。TOP30を行政区別に見ると、港区・千代田区が各５駅、渋谷区・豊島区・文京区・品川区・中央区が各３駅と、都心の強さがうかがえます。
編集部の取材でも、都心部の資産性はコロナ禍でも揺るがない…と予測する専門家が大半でした。今回の特集では、そんなポストコロナ時代も成長が期待される都心の街を紹介します。

■『都心に住むby SUUMO』編集長コメント
コロナ禍により、人が集まる都心部での暮らしを否定するような雰囲気に“もやもや”を感じる方も多いのではないでしょうか？しかし、コロナ禍はいずれ必ず収束しますし、人を惹きつける都心部の価値が損なわることはない――編集部はそう考えています。今号では、ポストコロナの時代に向けて都心部で進む開発プロジェクトと、都心の資産の将来性に迫ります。

■媒体概要
『都心に住むby SUUMO』
発行：株式会社リクルート
発売日：偶数月26日（日曜日の場合は25日）
価格：300円（税込み）
https://www.fujisan.co.jp/product/1281690469/