東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所共同研究プロジェクト「子どもの生活と学びに関する親子調査2023」結果速報　子どもの「幸せ実感」にかかわる要因を多角的に分析

保護者や友だちとの関係、学校生活や学びの状況、自己認識など多くの要因が関連

株式会社ベネッセホールディングス

2024年2月29日 14時00分

　東京大学社会科学研究所（所在地：東京都文京区、総長：藤井輝夫）と株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山市、代表取締役社長：小林仁）の社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は、2014年に「子どもの生活と学び」の実態を明らかにする共同研究プロジェクトを立ち上げました。このプロジェクトでは、同一の親子（小学1年生から高校3年生、約2万組）を対象に、2015年以降9年間繰り返して複数の調査を実施し、12学年の親子の意識・行動の変化を明らかにしてきました。

　今回の分析では、子どもの「幸せ実感」に関連する要因を多角的に検討しました。OECD（経済開発協力機構）は「Education2030」のなかで、これからの教育が果たすべき目標として「個人と集団のウェルビーイングの実現」を掲げています。また、2023年6月に閣議決定された「第4期教育振興基本計画」では、「日本社会に根差したウェルビーイングの向上」が教育政策の方向性の一つに示されました。そのような背景を踏まえて私たちは、子どもの「幸せ実感」――「今、幸せ」「将来、幸せになれる」と感じているか――に着目した分析を行いました。その結果、子どもの「幸せ実感」には、保護者自身の幸せ実感や子どもへの働きかけが関連していることがわかりました。また、学校生活の状況や友だち関係、学びの状況、自信などの自己認識も、「幸せ実感」と関連する重要な要因であることが明らかになりました。このように、子どもの「幸せ実感」は多様な要因と関連しています。本プロジェクトでは今回の分析をひとつのきっかけにして、子どもやその保護者が幸せと感じられる社会を実現するためにできることを、多くの方々とともに考えていきたいと思います。

●子どもの「幸せ実感」に関連する要因の分析からわかった主な結果は、以下の通りです。

※「子どもの幸せ実感」（図0-2の「幸せ実感得点」）を従属変数に、各要因を独立変数に設定して行った重回帰分析の結果を図示した。

※「子どもの生活と学びに関する親子調査」2023年（小4～高3の子ども）の分析結果。詳細は図6を参照。

【調査結果】

Ⓞ「幸せ実感」に関するデータ

子どもの「幸せ実感」に関連する要因の分析に先立って、「幸せ実感」に関するデータを紹介します。

1）今と将来の幸せ―約8割が「自分は今、幸せだ」「自分は将来、幸せになれる」と回答

　今と将来の幸せについては、「まあそう思う」が5割と多数を占め、「とてもそう思う」という回答は3割でした。一方で、「あまり＋まったくそう思わない」と回答した子どもが約2割いました【図0-1】。

◆図0-1：今と将来の幸せ（子ども全体、学校段階別）　

＊｢あなたは、次のことについてどう思いますか」という設問の回答（％）。「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」は図から省略した。

＊小４～高３生の子どもの回答。子ども全体の数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

2）幸せ実感得点と幸せ実感3群の分類

　子どもの「幸せ実感」に関連する要因を分析するために、「幸せ実感得点」を算出しました。「幸せ実感得点」は「自分は今、幸せだ」「自分は将来、幸せになれる」の2項目について、「とてもそう思う」4点、「まあそう思う」3点、「あまりそう思わない」2点、「まったくそう思わない」1点として回答を合計して算出しました。また、それをもとに「幸せ実感3群」の指標を作成しました。以降の「幸せ実感」に関連する要因の分析には、この指標を用いています【図0-2】。

◆図0-2：幸せ実感得点と幸せ実感3群

①地域―居住する自治体の人口規模は、子どもの「幸せ実感」と関連がない

　居住する自治体の人口規模と子どもの「幸せ実感」との間には、関連がみられませんでした【図1】。

◆図1：子どもの「幸せ実感」（居住する自治体の人口規模別）

＊小４～高３生の子どもの回答。数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

②家庭環境―家庭の経済状況や保護者の学歴は、子どもの「幸せ実感」と直接の関連はない

　家庭の経済状況（世帯収入）との関連をみたところ、高収入世帯の子どもの方が「幸せ高群」が多い傾向がありました【図2】。しかし、その差は小さく、重回帰分析の結果（図6）では世帯収入の効果はみられません。同様に、保護者の教育年数（学歴）も関連はありませんでした（図は省略）。教育的な働きかけ（図3-3）が多い保護者は収入や学歴が高い傾向があるので、図2のような差が現れます。しかし、それ自体は子どもの「幸せ実感」に直接の関連があるわけではないようです。

◆図2：子どもの幸せ実感（世帯収入別）　　

＊小４～高３生の子どもの回答。数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

＊世帯収入は、対象となる子どもの保護者が回答。

③保護者の要因―保護者自身の幸せ実感や教育的な働きかけが、子どもの「幸せ実感」と関連

1）保護者の幸せ実感―保護者の幸せ実感と子どもの「幸せ実感」は連動している

　「幸せ高群」の保護者の子どもは、5割が「幸せ高群」です。これに対して、保護者が「幸せ低群」だと、「幸せ高群」の子どもは2割にとどまります【図3-1】。同じ親子を3年おきに6年間追跡して分析すると、保護者の幸せ実感が3年後の子どもの「幸せ実感」に影響するだけでなく、子どもの「幸せ実感」が3年後の保護者の幸せ実感にも影響していました【図3-2】。保護者が幸せだと子どもは幸せを感じ、子どもが幸せだと保護者も幸せに感じるようになります。

◆図3-1：子どもの「幸せ実感」（保護者の幸せ実感別）

＊小４～高３生の子どもの回答。数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

＊保護者の幸せ実感は対象となる子どもの保護者が回答。「自分は今、幸せだ」「自分はこの先、幸せになれる」の2項目を得点化して3群に分類した。

◆図3-2：保護者の幸せ実感と子どもの「幸せ実感」の関連

＊同一の親子を6年間追跡した結果。2017年時点で小5生だった1,627組の親子を対象に分析。

＊同じ時点の保護者と子どもの関連（共分散／誤差間共分散）、時点間の幸せ実感の関連（自己回帰項）とともに、交差するパスが有意になるかを検証。

＊図に示した以外のパスは省略した。

2）保護者の教育的な働きかけ―寄り添うような働きかけを受けている子どもほど幸せ実感が高い

　「勉強の面白さを教えてくれる」を肯定する子ども（肯定群）は「幸せ高群」が41.3%であるのに対して、否定する子ども（否定群）は31.7%と約10ポイント低い結果でした。同様に、寄り添うような働きかけを受けている子どもは、受けていない子どもに比べて幸せ実感が高い傾向がみられます【図3-3】。

◆図3-3：子どもの「幸せ実感」（保護者の教育的な働きかけ別）　　　　　　

＊小４～高３生の子どもの回答。子ども全体の数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

＊肯定群は保護者の教育的な働きかけについての質問に「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した子ども、否定群は「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」と回答した子ども。「幸せ低群」の数値は省略した。

④子どもの属性―子どもの学年が上がるほど幸せ実感は低下

　学年が高い子どもほど「幸せ高群」が減少し、「幸せ低群」は増える傾向があります【図4】。

◆図4：子どもの「幸せ実感」（学年別）　

⑤子どもの状況―学校生活、友だち関係、学びの状況、自己に関する認識が、幸せ実感に関連する

1）学校生活の状況―学校生活が充実している子どもほど、幸せ実感が高い

　「授業が楽しい」を肯定する子ども（肯定群）は「幸せ高群」が43.2%であるのに対して、否定する子ども（否定群）は20.4%と20ポイント以上の差があります。同様に、｢尊敬できる先生がいる｣｢自分の学校が好きだ｣を肯定する子どもは、否定する子どもに比べて幸せ実感が高いことがわかります【図5-1】。

◆図5-1：子どもの「幸せ実感」（学校生活の状況別）　　

＊小４～高３生の子どもの回答。子ども全体の数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

＊肯定群は学校生活についての質問に「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した子ども、否定群は「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」と回答した子ども。「幸せ低群」の数値は省略した。

2）友だち関係の状況―友だち関係が良好な子どもほど、幸せ実感が高い

　「友だちと一緒にいるのが楽しい」を肯定する子ども（肯定群）は「幸せ高群」が37.1%であるのに対して、否定する子ども（否定群）は17.4%と20ポイント近い差があります。一方で、「友だちとの関係に疲れる」を肯定する子どもは、「幸せ高群」の出現率が低い結果になっています【図5-2】。

◆図5-2：子どもの「幸せ実感」（友だち関係の状況別）　

＊小４～高３生の子どもの回答。子ども全体の数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

＊肯定群は友だち関係についての質問に「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した子ども、否定群は「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」と回答した子ども。「幸せ低群」の数値は省略した。

3）学びの状況―学びにポジティブな意識・行動の子どもほど、幸せ実感が高い

　「勉強が好き」を肯定する子ども（肯定群）は「幸せ高群」が47.4%であるのに対して、否定する子ども（否定群）は27.4%と20ポイントの開きがありました。一方で、「勉強しようという気持ちがわかない」といったネガティブな意識をもつ子どもは、「幸せ高群」の出現率が低いことがわかります【図5-3】。

◆図5-3：子どもの「幸せ実感」（学びの状況別）

＊小４～高３生の子どもの回答。子ども全体の数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

＊肯定群は勉強が好きかをたずねた質問に「とても好き」「まあ好き」、学習の工夫についてたずねた質問に「よくする」「ときどきする」、学習意欲についてたずねた質問に「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した子ども、否定群はそれぞれに「あまり好きではない」「まったく好きではない」、「あまりしない」「まったくしない」、「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」と回答した子ども。幸せ低群の数値は省略した。

4）自己に関する認識―肯定的な自己認識をもつ子どもほど、幸せ実感が高い

　「自分に自信がある」を肯定する子ども（肯定群）は「幸せ高群」が50.6%であるのに対して、否定する子ども（否定群）は21.4%と約29ポイントの開きがあります。同様に、粘りづよさ、挑戦心などに関する質問でも、肯定群の子どもの方が幸せ実感が高い傾向がみられます【図5-4】。　　

◆図5-4：子どもの「幸せ実感」（自己に関する認識別）　　

＊小４～高３生の子どもの回答。子ども全体の数値は、小4～6生：中学生：高校生=１:１:１になるように重みづけを行った。

＊肯定群は自己に関する認識をたずねる質問に「とてもあてはまる」「まああてはまる」と回答した子ども、否定群は「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」と回答した子ども。幸せ低群の数値は省略した。

【まとめ】子どもの幸せを実現するために

図6：子どもの「幸せ実感」の規定要因分析（重回帰分析の結果）

※「子どもの幸せ実感」（図0-2の「幸せ実感得点」）を従属変数に、各要因を独立変数に設定して行った重回帰分析の結果を図示した。

※重回帰分析とは、複数の説明変数（独立変数）から一つの目的変数（従属変数）を予測する回帰分析の手法。

※各要因の詳しい説明については、WEBサイトの資料をご確認ください：https://berd.benesse.jp/special/datachild/datashu05.php

1）属性の関連は弱い

　重回帰分析の結果【図6】では、地域（図内①）、家庭環境（図内②）、子どもの属性（図内④）にかかわる要因は、幸せ実感とあまり強い関連がみられませんでした。このことは、地域や家庭環境、子どもの属性などにかかわらず幸せを実感できる可能性を示唆します。ただし、子どもの属性では、子どもの学年が上がるほど幸せ実感が低下する傾向がみられました。

2）保護者の幸せ実感・教育的な働きかけの関連が強い

　保護者の影響（図内③）については、保護者の幸せ実感や子どもに寄り添う働きかけなどが子どもの幸せ実感に関連していました。保護者自身の状況や子どもとのかかわりが、子どもの幸せには重要です。

3）学校生活の充実、良好な友だち関係、学びの状況、自己認識など多くの要因が関連

　さらに、子どもの状況（図内⑤）にかかわるさまざまな要因も、子どもの「幸せ実感」と関連しています。

◆学校生活の状況

　授業の楽しさ、先生との安定した関係、学校への愛着などが、幸せ実感に関連しています。こうした充実した学校生活を築くことは、子どもの「幸せ実感」の向上に効果的といえそうです。

◆友だち関係の状況

　友だちとポジティブな関係を築いている子どもは幸せを実感する一方で、ネガティブな意識が強い子どもは幸せ実感が低い傾向にあります。安定した友だち関係を築くことも、幸せの実現には重要です。

◆学びの状況

　勉強が好きで学習の工夫をしている子どもは幸せを実感していますが、学習意欲が低い子どもは幸せ実感が低い傾向がありました。学習活動の充実も、幸せには重要な要素です。

◆自己に関する認識

　自信、粘りづよさ、挑戦心など、自己に関する意識も幸せ実感と関連しています。いわゆる非認知能力といわれる資質・能力を高めていくことも、幸せ実感を向上させるのに有効だと考えられます。

　以上にみてきたように、子どもの「幸せ実感」にはさまざまな要因が複合的に関連していますが、家庭や学校での安定した人間関係や日々の充実した活動が重要です。周囲の大人は、子どもが安心して自分の良さや能力が発揮できる居場所を整える必要があります。子どもには、そのなかで主体的に行動することが求められます。本プロジェクトでは今回の分析をひとつのきっかけにして、子どもやその保護者が幸せと感じられる社会を実現するためにできることを、多くの方々とともに考えていきたいと思います。

【調査概要】

名称 : 「子どもの生活と学びに関する親子調査2015－2023」（第1－9回）

調査テーマ :

【子ども調査】子どもの生活と学習に関する意識と実態

【保護者調査】保護者の子育て・教育に対する意識と実態　※小1～3生は保護者のみ実施

調査時期 : 各年7～9月

調査方法 :

2015年は郵送調査とWEB調査の併用。2016～20年は郵送調査、2021年は郵送調査とWEB調査の併用、2022～23年はWEB調査

調査対象

全国の小学１年生～高校3年生の子どもとその保護者（小１～３生は保護者のみ回答）

＊本研究プロジェクトの調査モニター対象。以下は、各年のサンプルサイズ（親子ペア）。回収率は％

｢子どもの生活と学び」研究プロジェクトメンバー　所属･肩書は2024年2月時点

●プロジェクト代表者

佐藤香（東京大学教授）、野澤雄樹（ベネッセ教育総合研究所所長）

●プロジェクトメンバー

耳塚寛明（お茶の水女子大学名誉教授、青山学院大学客員教授）、秋田喜代美（学習院大学教授、東京大学名誉教授）、松下佳代（京都大学教授）、石田浩（東京大学特別教授）、藤原翔（東京大学准教授）、大野志郎（東京大学特任准教授）、大﨑裕子（立教大学特任准教授）、木村治生（ベネッセ教育総合研究所主席研究員）、松本留奈（ベネッセ教育総合研究所主任研究員）、福本優美子（ベネッセ教育総合研究所研究員）、朝永昌孝（ベネッセ教育総合研究所研究員）、岡部悟志（ベネッセ教育総合研究所主任研究員）、中島功滋（ベネッセ教育総合研究所主任研究員）、大内初枝（ベネッセ教育総合研究所スタッフ）、渡邉未央（ベネッセ教育総合研究所スタッフ）

●調査検討ワーキンググループメンバー

須藤康介（明星大学准教授）、小野田亮介（山梨大学大学院准教授）

※データに関する留意点・表記について

本文書で使用している百分率（％）は、各項目の算出方法に沿って出した値の小数点第２位を四捨五入して表示しています。その結果、数値の和が100にならない場合があります。

【詳しいデータのご紹介】