エン、「異業種転職（越境転職）」に関する実態調査を発表。全体に占める異業種転職の割合、2026年（1～9月）は61％で2020年以降の最高水準。20代は69％、最も低い50代でも57％に。

ー『ミドルの転職』『アンビ（AMBI）』転職者分析レポート2026ー

エン株式会社

2026年11月10日 14時15分

エン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役会長兼社長：越智通勝）は、ミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』（https://mid-tenshoku.com/）と、スカウト転職サービス『アンビ（AMBI）』（https://en-ambi.com/）を通じて転職が決定した方のデータをもとに、「異業種転職」の実態を分析しました。2020年～2026年（※2026年のみ1～9月）の推移と、越境先（転職先）として多い業種をまとめましたので、ご報告いたします。

調査結果　概要

異業種転職の割合は2026年1～9月で61％。
2020～2024年は52～54％で推移するも、2025年に56％、2026年に61％と上昇。
全年代で2020年を上回る。2026年は20代69％、30代64％、40代58％、50代57％。
上げ幅が最も大きいのは20代（2020年比＋18ポイント）。
越境先（転職先）は「メーカー」16.9％、「流通・小売・サービス」14.2％が上位。

調査結果　詳細

【図1】異業種転職の割合は2026年1～9月で61％。2020～2024年は52～54％で推移するも、2025年に56％、2026年に61％と上昇。

【図2】全年代で2020年を上回る。2026年は20代69％、30代64％、40代58％、50代57％。上げ幅が最も大きいのは20代（2020年比＋18ポイント）。

【図3】越境先（転職先）は「メーカー」16.9％、「流通・小売・サービス」14.2％が上位。

概況解説

2026年1～9月の異業種転職の割合は61％となり、2020年（54％）から7ポイント上昇しました。2020～2024年は52～54％で推移していましたが、2025年から上昇に転じています。年代別では20代が69％、30代が64％、40代が58％、50代が57％と、全年代で2020年を上回りました。

こうした変化の背景には、大きく二つの要因があると考えています。一つは、人手不足を背景に、企業が従来の業界経験にこだわらず採用対象を広げていること。もう一つは、企業の事業領域や必要とする人材そのものが変化していることです。特に成長企業では、既存事業の拡大に加え、新規事業やDX、業務改革などへの取り組みが求められています。IT企業がコンサルティングを手がけ、メーカーがソフトウェアやサービス事業を展開するなど、従来の業界区分と実際の事業内容が一致しにくくなっています。例えばメーカーがDXを進める場合、採用対象は製造業経験者だけでなく、IT企業やコンサルティング会社、SaaS企業の経験者にも広がります。

こうした中で、企業が人材を評価する際には、業界経験だけでなく、自社の課題を解決し、事業成長に貢献できる専門性や成果の再現性が重要になります。例えば営業職であれば、業界知識に加えて、大手企業への提案経験や複雑な意思決定への対応力、顧客課題を特定する力などが評価されます。「業界未経験」であっても「仕事の未経験」とは限らず、培ってきた専門性を異なる業界でも活かせる場合があります。

これは若年層に限った話ではありません。20代では職種経験やポテンシャルが評価される機会がある一方、40代・50代では、これまで培ってきた専門性やマネジメント経験を異なる業界で活かすことも考えられます。働く人にとって、キャリアの選択肢は「所属してきた業界」だけでなく、「保有する専門性や経験」を起点に広がっているのではないでしょうか。

一方で、異業種転職が増えること自体がゴールではありません。重要なのは、業界を越えた人材移動によって、企業と個人の双方に新しい価値が生まれることです。異なる業界で能力を発揮するためには、業界特有の知識や商習慣を学ぶ必要があります。転職者には、前職での成功体験をそのまま持ち込むのではなく、新しい環境に適応する姿勢が求められます。同時に企業側にも、採用時に期待する役割や成果を明確にし、入社後に必要な知識を習得できる環境を整えることが求められます。

（エン株式会社執行役員／商品企画室室長　峯崎直哉）

■調査方法

調査対象：『ミドルの転職』『アンビ（AMBI）』を通じて転職決定した方

調査期間：2020年1月1日～2026年9月30日（※2026年は1月～9月の集計）

集計内容：転職前後の業種が異なる「異業種転職」の割合、年代別の割合、異業種転職者の転職先業種

レポートの引用について

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※エン株式会社（旧：エン・ジャパン株式会社）は、2025年10月に商号変更を行ないました。

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