ソニーネットワークコミュニケーションズ、新ビジョンムービー「人類の変化を支える、インフラへ。」を公開。
新たに策定されたコーポレートビジョンを発信
高速インターネット回線「NURO光」をはじめ、高品質な通信サービスを提供する通信事業者、ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役 執行役員社長:渡辺潤、以下「ソニーネットワークコミュニケーションズ」)は、本年1月に新たに策定したコーポレートビジョン「INFRASTRUCTURE of CHANGE 人類の変化を支える、インフラへ。」をテーマとしたムービーを公開します。
■ビジョンムービー「人類の変化を支える、インフラへ。」
本ムービーは、ソニーネットワークコミュニケーションズのコーポレートビジョン「INFRASTRUCTURE of CHANGE 人類の変化を支える、インフラへ。」を発信する映像です。キーワードは、ビジョンにも含まれている“CHANGE“。アスリート、ダンサー、漁師、VTuberなどの生活者の視点を通して、インフラの進化によって人類にもたらされる“CHANGE“を描き出しています。
また、ソニーネットワークコミュニケーションズが新ビジョンに掲げている、“人類の進化のスピードを支えるインフラになる”、“今までにない通信キャリアの「道」を切り拓いていく”という意志を表現しています。
<ナレーション抜粋>
人類を取り巻く環境が、猛スピードで変わる時代。
自らが変化しなければ、生き残れない時代。
変化を望む人。企業。
その背中を支え、導き、押していくには、
人類の進化のスピードを支える、インフラが必要だ。
情報だけではなく、変化と進化を届ける、攻めるインフラに。
世界の変化のスピードを上げる、通信キャリアへ。
人類の変化を支える、インフラへ。
ソニーネットワークコミュニケーションズ
<動画URL>https://youtu.be/uNB-PySusK4
■コメント:クリエイティブ・ディレクター 鶴見至善(The Breakthrough Company GO / 株式会社ひろろ代表)
昨日まで当たり前だったことが、あっという間に変わる。すべての人が環境の激変を実感し続けている2020年代。そんな中、ソニーネットワークコミュニケーションズの方々にお話を伺い「世界の変化のスピードはまだまだ遅い。通信スピードの遅さがそのネックになっている。」という言葉に衝撃を受けました。人の想像力、技術、進化の速度こそが、様々な不安や課題を解決する鍵になる。想像を超えたスピードは、想像を超えた未来を生み出す。「INFRASTRUCTURE of CHANGE 人類の変化を支える、インフラへ。」というコピーや映像を通して、ソニーネットワークコミュニケーションズの目指す人類の希望への挑戦が一人でも多くの人に共感され、さらに加速していくことを願っています。
■コメント:監督 太田慧(CluB_A)
この映像は、通信のインフラをイメージした空間を、前へ前へ移動していくような演出で、通信の未来を描いています。
未来を描く映像を作るのは、貴重な機会であり、とても楽しい作業でした。
未来を創造しながら点々と移動を続ける、未来旅行のような撮影。
なかでも作品に登場する社員の方々の、未来を見通す目の力強さに圧倒され、引き込まれました。
日々、未来を見据えているからこそ、撮影することができた目線だとおもいます。
それがこの映像のスピード感を加速度的に高め、魅力的なものに高めてくれました。
■スタッフリスト
<The Breakthrough Company GO>
Executive Creative Director:三浦 崇宏
Creative Director:鶴見 至善
Art Director:横山 徳
Planner:松本 悠樹
Business Producer:岩本 州司、古仲 泰祐、三浦 大斗
<外部パートナー>
Producer:陽 智史、途中 慎吾(AOI Pro.)
Production Manager:渡邉 健太(AOI Pro.)
Director:太田 慧(CluB_A)
Movie Photographer:柏崎 佑介 (dep)
Lighting:熊野 信人 (FREELANCE)
Stylist:佐藤 純志 (FREELANCE)
Hair Make:野尻 七衣 (FREELANCE)
■ソニーネットワークコミュニケーションズ 会社概要
ソニーグループにおけるインターネットサービス事業者として1995年に会社設立。高品質な通信サービスを提供。2013年に高速インターネット回線「NURO 光」の事業を開始し、2021年には“NURO”を光回線から包括的なネットワークサービスのブランドに刷新。近年では、AI・IoT等の事業インキュベーションや新規事業の展開も積極的に進めています。
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